市販脱脂大豆4社の製品について蒸煮条件を検討する目的で,各条件の蒸煮脱脂大豆を2%タカヂアスターゼ食塩溶液で消化して,溶解全窒素および分解(ペプチッド)窒素を測定し,同時にN性検液の透過率を測定して蒸煮条件の適値を求めた。散水率が多くなれば消化率は大となり蒸煮の温度,時間が増すほど急激に消化率は低下した。蒸煮条件中,消化液中の窒素含量は温度の変化に敏感に反応し,110℃付近に最適値を示した。また透過率(着色度)は時間に影響された。すなわち消化率はT% 74から急激に低下を示したことから蒸煮度判定に役立つと考えられる。各社脱脂大豆の蒸煮度進行経過は一様性を示したが,蛋白質分解率は褐変した原料がとくに劣っていた。

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【はじめに，目的】

脳卒中片麻痺患者の歩行練習量を増加させる方法として，部分免荷式トレッドミルトレーニング（以下，BWSTT）が有効であると報告される。免荷状態の歩行トレーニングを行うその他の方法に，体重免荷式歩行器（以下，BWS歩行器）がある。BWSTTとBWS歩行器による治療比較は，脊髄損傷患者を対象に行われている（Alexeeva，2011）が脳卒中患者での報告はみられない。Alexeevaらの研究では，提供した歩行練習距離は両機器ともに同等と設定されているが，症例によっては困難な場合も考えられる。今回の症例では，導入当初，BWSTTのトレッドミル速度は，BWS歩行器での歩行速度で設定しようとした。しかし，この方法で設定したトレッドミル速度では，本症例は歩行不可能であった。今回，それぞれの機器を用いた場合，歩行速度や歩行距離に違いが得られた症例の経験とその差を減少させるために行った工夫に関する報告を行う。

【方法】

本症例は，径1cmの左被殻出血を呈した60歳代男性である。運動麻痺はBrunnstrom stageで上肢II，手指I，下肢Vと上肢麻痺が優位である。21病日目に，回復期リハビリテーション目的で当院へ転院となった。同日より，自立歩行獲得を目指し歩行練習を開始したが，10m歩行で0.20m/sと低速でしか歩行できなかったため，歩行距離の確保に難渋した。このため，BWS歩行器とBWSTTを導入した。共に訓練期間は4日間とし，手すりは左のみ使用，免荷量は，一般的な設定である30%に設定した。訓練時間は5分間を3セットで，歩行速度は可能な限り速く設定した。“可能な限り”とは，機器上で歩行不能となるまでとした。

【結果】

以下に，BWS歩行器条件，BWSTT条件それぞれの歩行速度（m/s）と歩行練習量（m）の結果を示す。平均歩行速度は0.77±0.04，0.27±0.05，平均練習量は692.33±38.55，241.25±48.34であった。両機器でのトレーニング風景の観察から体幹姿勢の違いが影響していると考え，BWSTTの牽引機器を本症例より後方に設置し後上方へ牽引した状態で，再びトレッドミル速度，歩行距離を確認した。BWSTT後上方牽引条件では，歩行速度が0.56，歩行距離が504となり，BWS歩行器条件と同様の歩行速度と歩行距離が提供可能となった。

【結論】

今回，単一症例ながら，一般的に使用した場合，BWSTTとBWS歩行器の歩行距離や歩行速度に違いがあることを示すことができた。しかし，その差は機器の使用方法として，ハーネスによる牽引方向を変えることで減少させることでできたと考えられた。この結果から，免荷量やトレッドミル速度，手すりの有無に加えて，牽引方向を考慮した設定が重要となる症例がいることを再認識した。

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【はじめに，目的】Lateropulsionを含む姿勢の垂直性の障害には右半球が関わるとされ，右MCA梗塞患者は閉眼立位で，足圧中心（以下，COP）の内外側変位が過剰となること（Manorら2010）や歩行の対称性が低下すること（Chenら2014）が報告される。COP偏移は特に，開眼条件では健常者と同等であったとされ，姿勢制御に視覚が重要な役割を持つことを示唆している。本症例は左MCA梗塞にも関わらず，標準失語症検査上，書字以外で高得点を示し，右半側空間無視を呈した（行動性無視検査112/141）。また，lateropulsion様の姿勢を呈し，歩幅は非対称的であった。これらから本症例は，脳の左右機能分化の不全型と考えられた。このため本症例の歩幅の対称性には，免荷式トレッドミルトレーニング（以下，BWSTT）に，麻痺側歩幅の大きさに注意を向ける条件（以下，“視覚条件”）を加えた介入が有効と仮設をたて，短期効果を確認した。【方法】本症例は70歳代男性で，発症時に右完全片麻痺を認め，MRIにて左大脳半球の新鮮梗塞巣と左MCA閉塞を認めた。その後，MMTで下肢3/5まで麻痺は改善し，発症28日目に当院へ転院した。初期評価で，静止立位時のCOPは右に偏移し，姿勢はlateropulsion様であった。また，“視覚条件”が有効という仮説が正しいかどうかを，自身の足部を隠した条件と床の線を跨ぐように促した条件を比較し，後者の歩幅が大きかったことから確認した。BWSTTは免荷量10%，速度1.5km/hで固定し，介助は提供しなかった。1日につき5分3セットを，発症58～64日間で毎日行った。“視覚条件”は，機器上にマークした10cm大の標的に対して，麻痺側足部を近づけるよう指示し続けた。静止立位時のCOP偏移の計測は，エチュードボーExを用いた。歩幅の非対称性は，歩行動画と動画解析ソフトTrackerによって抽出した歩幅を，Symmetry Index（0に近づくほど対称的）を用いて数値化した。加えて，膝伸展・足背屈筋力，12段階の片麻痺グレード（以下，グレード），Functional Ambulation Classification（以下，FAC）を評価した。【結果】介入前の膝伸展・足背屈最大筋力（N）の平均±標準偏差（右/左）は249.2±18.2/234.1±8.0・184.2±6.9/155.2±12.3であった。膝伸展・足背屈最大筋力は二標本のt検定により期間前後で有意差がなかったことを確認した。グレードもV-2のままであった。COPの左右動揺中心（cm），FAC，歩幅の対称性は，2.5±1.4→-1.8±0.5，3→4，66.5→62.4と変化した。【結論】COP偏移が麻痺側から健側へ変わり，lateropulsionは改善した。これはFAC改善の一因と考えられた。一方，歩幅の対称性に大きな変化はなかった。本症例の歩幅の対称性は“視覚条件”により即時的に改善したが，練習効果が得られなかった要因として注意障害により視覚情報を5分間処理し続けられなかったことが予想された。今後は訓練時間を再検討し，視覚情報を付与したBWSTT効果を同様の対象者で検証したい。

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臨床実習で学生にとって難渋する事の1つに患者様への介助が挙げられる．授業や健常者間での介助の練習は行っていても，全介助の患者様は経験したことのない学生が多い．今回は学生が患者に対して行う全介助での移乗動作について，課題分析と時間遅延法，点数化したプロンプトのフィードバックでは動作の上達が認められなかった．そのため，学生によるセルフマネジメントにて動画を用いたフィードバックと点数付けを行い，指導者と確認する指導方法を試みた．ビデオによるフィードバックと動作前の確認を追加したところ，動作は著明な改善を示し，1週間程度で全員が目標である「指導者の監視下で全介助の移乗ができる」を達成した．個人差はあるものの，ビデオ導入初日から点数が改善したことから，導入したビデオは移乗動作学習に有効であったと考えられた．

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【はじめに，目的】ハーネスで身体を吊り下げる免荷式トレッドミルトレーニング（Body weight supported treadmill training：以下，BWSTT）は，脳卒中発症早期から安全に高強度の練習を提供できるとされる。この際，正常歩行に近づけることを目的に複数の理学療法士（以下，PT）により徒手的な介助が行われる。正常歩行に近いステッピングを高強度に反復できるため，脳卒中片麻痺患者の歩行能力の改善に対して，一般的な歩行練習（以下，地上歩行）と比べてBWSTTの方が有利であると言われている。一方，BWSTTの運用には複数のPTを要することによるコストの課題が挙げられている。しかし，先行研究ではコストを加味した費用対効果については明記されていない。“歩行速度の向上”を生む上で，BWSTTの費用対効果を確認するひとつの方法として“何人のPT”が“何時間”かけて練習を実施したかを考える。“人時（にんじ）”は，ある作業に係わった人数とその作業時間の積であり，作業量の算出に用いられている。今回，歩行速度が向上したBWSTTの3例と地上歩行の3例に関して以下に述べる方法で歩行速度の「向上」と「利得」，人時に基づく「費用対効果」を比較することで，複数のPTで行うBWSTTが単独のPTで行う地上歩行より有効であると示せるかどうかについて検討した。【方法】2013年11月～2014年8月までに当院でBWSTTを実施した46例の内，次の条件を有するものを選択した。条件は，1．発症3ヶ月以内の脳卒中片麻痺者，2．10回以上BWSTTを施行した者，3．初期評価時点で10m快適歩行速度の計測が可能であった者，4．最終評価時点の歩行速度の向上が，Tilsonらの示した歩行速度の臨床的に有意義な最小変化量である0.16m/s以上であった者とし，該当者は4例であった。4例中，BWSTT以外の歩行練習に充てた時間や歩行距離を記録していた3例のデータを今回は使用した。一方，比較対象となる地上歩行例は，同時期に地上歩行練習を行った6例の内，BWSTTで用いた条件1と3，4で絞り込み，3例が該当した。BWSTT3例（対象者A-C）と地上歩行3例（対象者α-γ）の属性として，年齢・麻痺側・総歩行練習時間（時）・総歩行距離（m）・初期評価から最終評価までの期間（日）を列記する。（A）54・右・14.33・44614・33，（B）53・右・7.80・14142・27，（C）69・左・7.92・18114・24，（α）64・左・10.37・6378・28，（β）66・左・14.90・13755・29，（γ）59・右・24.13・26879・28。本研究では向上，利得，費用対効果を次のように算出し，BWSTT例と地上歩行例の比較に用いた。向上は初期評価日と最終評価日の歩行速度の差（m/s），利得は向上を総練習時間で除した値（m/s/時），費用対効果は向上を「費用」で除した値（m/s/人時）とした。費用として人時，すなわち，総練習時間と施行にあたったPT数の積を用いた。【結果】各被験者の歩行速度の向上（m/s）と利得（m/s/時），費用対効果（m/s/人時）は，Aで0.65と0.045と0.030，Bで0.29と0.037と0.025，Cで0.21と0.026と0.019，αで0.17と0.017と0.017，βで0.33と0.022と0.022，γで0.27と0.011と0.011であった。【考察】BWSTT3例と地上歩行3例の比較では9組の比較が可能である。このうちBWSTT例が地上歩行例より上回っていたのは，向上で6組，利得で9組，費用対効果で8組であった。中でもAとγの利得の差異は最も大きく，4.0倍であった。向上ではAはγの2.4倍でしかないが，総練習時間が0.6倍と小さかったために利得の差異が大きくなった。BWSTT例の総練習時間の短さが，PT数の多さによる「費用」増大分を補う形になって，BWSTTの費用対効果は高くなっている。ただし，総練習時間の算出において，BWSTTでは「準備時間」を，地上歩行では「休憩時間」を含めていない。特にBWSTTの「準備時間」は無視できない長さがあるので，今後はこの点も考慮する必要があるだろう。今回は，総歩行練習時間の差が関わったPT数の差より大きかったため，BWSTT例で費用対効果が高い結果となったと考えられる。現状の制度内ではマンツーマンの理学療法が基本になっている。しかし，複数のPTが関わることで，関わった人数分以上の効果が得られるケースもあることが今回の費用対効果の検討からわかった。複数のPTが関わることの効果について，様々な練習について検討すべき価値があるだろうと考えられる。【理学療法学研究としての意義】実施人数のコストを加味した費用対効果を評価できる“人時”に基づいた費用対効果を検討することにより，複数のPTが関わることで，関わった人数分以上の効果が得られるケースもあることがわかったことに意義がある。

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【はじめに、目的】　我々は肩関節の3次元的な運動範囲を表すsinus（サイナス）について研究を行ってきたが、屈曲や外転など（1自由度）の計測と異なり、被験者に自身の肩の全運動範囲を網羅的に運動させることは簡単ではない。先行研究では、計測タスクとしていわゆる「分回し」を採用するものがある。このタスクは簡便ではあるが、我々が若年健常男性（以下、健常者）12名を対象として計測し、解析した結果、分回しでは本来の約88%の領域しか運動できておらず、特に肩関節伸展方向の領域に拡大の可能性を残していることがわかった。ここでは、肩の運動に障害を持つ患者（以下、障害者）数名を対象に、分回しと我々が工夫したタスク（以下、複合タスク）による計測結果がどの程度異なるかを明らかにすることを目的とした。【方法】　対象は健常者12名と障害者5名とした。詳細は後述する。計測機器は磁気式の6軸位置角度計測装置PATRIOT（Polhemus社）を用い、上腕部・胸骨部にセンサを装着し、上腕・体幹の傾きの変化を60Hzで計測した。タスクは端座位にて分回しタスクと複合タスクを行わせた。複合タスクは分回し運動に加えて、基本平面内の運動、検者が指示する位置に腕を動かす運動、被験者自身が届いていないと思う範囲に腕を動かしてもらう運動など、できるだけ運動範囲が広がる運動を複数行なわせた。上腕長軸の3次元的方向の可変範囲は球面座標上の領域として表現される。その面積は立体角と呼ばれる量（単位：ステラジアン）に相当し、運動範囲の大きさを示す。胸骨のセンサのデータから、体幹代償の補正も行った。同一被験者の分回しタスクに対する複合タスクの立体角の比率を「拡大率」、球面グラフ上での可変領域の拡大部分を「拡大領域」とした。今回は障害者の拡大率と拡大領域の結果を求め、健常者の結果と比較した。計測、解析、可視化には、MATLAB（MathWorks社）を用いた。【倫理的配慮、説明と同意】　研究にあたってはヘルシンキ宣言を遵守し、関西リハビリテーション病院倫理委員会の承認を得て行った。対象者には事前に研究の趣旨を説明し、書面で同意を得た。【結果】　拡大率は、健常者12名の1.13±0.06（平均±標準偏差）に対して、障害者の全5症例の両肩では最小1.17から最大2.45であった。障害者の拡大領域については5症例とも異なっていた。健常者で見られた伸展方向の拡大に加え、それ以外にも大きく拡大する領域が見られた。各障害者(A～E)の年齢、疾患名、左右、拡大率、拡大領域の特徴を順に記載する。A、30歳代男性、ギランバレー症候群、右1.45、水平内転方向、左1.31、屈曲方向。B、80歳代男性、頚髄損傷（C7）、右1.17、伸展方向、左1.35、伸展方向を中心に下側全域。C、70歳代男性、左視床出血、頚椎症、右2.45、伸展方向、水平内転方向、左1.32、水平内転方向、水平外転上側。D、50歳代男性、橋出血、右1.27、水平内転上方、左1.29、伸展方向から水平内転下側全域。E、70歳代男性、くも膜下出血、右1.24、伸展方向、外転方向、左1.27、伸展方向。【考察】　健常者の拡大率が平均値1.13であるのに比べて、障害者の5症例全てで1.17から2.45と大きな値を示した。つまり分回しタスクでは複合タスクの41～86%しか網羅できていない。このことから考えても、障害者の肩sinusの計測時には分回しタスクでは不十分といえる。計測した12名の健常者では拡大率の標準偏差が小さく、分回しタスクの結果からsinus全域の大きさをある程度推定できるが、障害者では拡大率が1.17から2.45と幅があるため推定する場合は精度に問題が起こる。拡大領域は、症例ごとに方向も大きさも多様で、健常者の拡大領域と比較すると、一定方向により大きく拡大する傾向にあった。障害者の場合には分回しタスクのみでは、ある方向の大きな運動範囲を計測できていないことがある。リハビリテーションにおいては、単なる運動範囲の大きさの拡大ではなく、どの方向にどの程度拡大するかが重要になることからも分回しタスクでは不十分ではないだろうか。肩関節のsinus計測における運動タスクとして、分回しは簡易ではあるが運動範囲は不十分である。今回用いた複合タスクは、運動範囲は広いが簡便性には改善の余地があるかもしれない。今後は臨床応用を目指して簡便性と正確性を兼ね備えた運動タスクを開発する必要がある。【理学療法学研究としての意義】　肩関節のような多自由度関節の可動域が、従来行われている基本平面内以外の範囲も計測、可視化できるようになれば、より詳細な効果判定が可能になる。その正確な計測のためには、分回しタスクでは不十分であるため、より適切なタスクの検討が必要であることが明らかになった。

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