【はじめに】
　動揺性肩関節症（以下LS）は、下方へのloosening、挙上位でのslipping、前後方向への動揺性などの不安定性を認め、疼痛や運動時の不安定感、肩甲上腕リズムの乱れなどを伴う。今回我々はLSの異常可動性について、第40回理学療法学術集会で用いた解剖頚軸回旋可動域測定法に準じて解剖頚軸回旋可動域を測定し、先の学会で述べた正常肩データをもとに、得られたデータと比較・検討を行った。　
【方法】
　正常群70肩とLS群28肩（22.25±9.91度、男：女＝9：10）。正常群はさらに、過可動性を認めるもの27肩（31.15±5.93歳、男：女＝7：20）（以下Hyper群）と過可動性を認めないもの43肩（31.02±6.05歳、男：女＝32：11）（以下NP群）に分類した。この2群とLS群の計3群について、通常の可動域測定を行い、その後第40回理学療法学術集会で紹介した解剖頚軸回旋可動域測定法に準じて各方向へ3回ずつ測定、その平均角度を算出した。なお可動域測定時、関節角度が180度を超えるものは180度とした。
【結果】
　それぞれトータルアークとしての平均解剖頚軸回旋可動域は、NP群122.33±18.46度、Hyper群では、137.59±21.85度。これに対してLS群では162.62±29.35度で、正常肩2群と有意な差を認めた（t＜0.01）。また、LS群では可動域測定時、2例に疼痛を認めたが、解剖頚軸回旋可動域測定時には消失した
【考察とまとめ】
　LS群の解剖頚軸回旋可動域は、正常群の平均に比べて大きく、これより関節包内の過可動性が推測される。これは、LSが有する関節包の弛緩性の影響であると思われ、今回の測定でその大きさを数値的にとらえることができたのではないかと考えられる。
　また、解剖頚軸回旋可動域測定時に、通常可動域測定時に認められた疼痛が消失したことについては、先の学会で長井が述べたように、この軸での運動は、大結節が肩峰の下をくぐらないため、ここでの通過障害を回避できたからであると考えられる。
　LSでは、疼痛や不安定感などから肩甲上腕リズムの乱れが起こり、見かけ上の可動域制限が出現することがある。しかし、今回の結果から、解剖頚軸回旋可動域測定することによって関節包内の可動性をとらえることができ、LSの状態をより正確に把握するための一指標として利用できるのではないかと思われる。今回の測定では症例数がわずかであったが、今後症例数を増やし検討を重ねたい。

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【目的】多くの器質的障害による有痛性肩関節屈曲外転制動（以下、肩関節制動）症例の臨床所見として上腕骨頭の前上方偏位が認められる。器質的障害による肩関節制動の治療の際、上腕骨頭の前上方偏位に対する評価と治療が重要であると考える。我々は肩関節制動症例に対し系統発生学的視点に基づいた段階的診療法を行い、器質的障害による肩関節制動症例を鑑別している。今回、系統発生学的視点に基づいた段階的診療法を施行し、筋肉および関節機能不全の評価と治療を行った後に残存した器質的障害による肩関節制動症例の整形理学療法を検討する。
【方法】対象：2001年12月16日から2002年12月28日までに当院外来で肩関節制動を訴えた初診患者267名（男性124名、女性143名）の内、段階的診療法に基づき筋肉および関節機能不全の評価と治療を行った後、肩関節制動が残存した症例47名（男性22名、女性25名）である。
診断方法：対象症例に対し段階的診療法に基づき最初に筋肉機能不全の評価と治療を行い、肩関節制動が残存した場合、次に関節機能不全の評価と治療を行った。この段階で肩関節制動が残存した症例はMRI検査を施行した。
【結果】筋肉および関節機能不全の評価と治療を行った後、なお肩関節制動が残存した47名の全症例に上腕骨頭の前上方変位が認められた。更に、MRI検査を施行した結果、47名の全症例に器質的障害が認められた。47名の内訳は棘上筋腱損傷例21名、上腕二頭筋長頭腱炎例11名、石灰沈着性腱板炎例6名、肩鎖関節炎例4名、肩関節前方関節唇損傷例2名、肩甲下筋腱炎例2名、上腕骨大結節部骨折例1名であった。
【考察】1. 系統発生学的中間位
系統発生学的中間位とは以下の通り定義している（有川）。両側の軟骨面が最大に接触している位置・関節包が全面で緊張の差がない位置・関節周辺の靱帯も全面で緊張の差がない位置・関節の遊び(Joint Play)が出やすい位置・瞬発的で強力な運動が発揮しやすい位置
人間の肩関節の系統発生学的可動域は本来、屈曲・外転60～120度の範囲であると考える。
2. 上腕骨頭の前上方偏位の発生機序
多くの器質的障害による肩関節制動症は最初に棘上筋機能障害惹起疾患が起こり棘上筋機能不全が生じると肩関節挙上の際、三角筋がパワフルに働き、上腕骨頭の前上方偏位が生じると考える。更に、上腕骨頭の前上方偏位が非整復処置状態にて肩関節挙上を上腕二頭筋長頭腱が代償することになる。その結果、上腕骨結節間溝部で上腕二頭筋長頭腱は前上方に偏位している上腕骨頭に常にぶつかり、上腕二頭筋長頭機能障害惹起疾患を引き起こすと考える。
【結語】器質的障害による肩関節制動症は上腕骨頭の前上方偏位を改善し、系統発生学的視点に基づいた整形理学療法を行う事により医原性の肩関節制動症を作る事なく改善できると考える。

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【はじめに】横アーチが低下した開張足は外反母趾などの足部障害の原因といわれている。外反母趾に対しては，治療上，横アーチパッドがしばしば用いられるが，パッドの大きさや高さが足部形態に及ぼす影響は明確でない。また開張足の程度をfoot angleによって評価した場合，外反母趾の重症度と関連があるとされているが，横アーチの評価にfoot angleを用いることの妥当性は証明されていないため，その根拠は乏しい。そこで今回，自作の計測器により横アーチ高の計測を試みた。そして横アーチパッドを挿入することにより外反母趾角度やfoot angleがどのように変化するかを検討した。
【対象と方法】対象は，健常女性30名60足である。横アーチパッドは一辺が約3.5cmの三角形型（5mm，10mm厚）に製作し，第2・3中足骨頭近位部に以下の条件で貼り付けた。裸足でピドスコープ上に自然な立位をとってもらい，(1)パッドなし，(2)5mmのパッド挿入，(3)10mmのパッド挿入，での足底接地状況をデジタルカメラにて撮影し，得られたfoot printをもとにPC上でfoot angle，外反母趾角度（前履協式計測法による第一趾側角度）を計測した。またそれぞれの条件にて中足骨頭位での横アーチ高の計測を行った。
【結果】5mmおよび10mmのパッド挿入で足幅が減少した人数はそれぞれ27名（45%），38名（63%）であった。パッド未挿入時の第2趾，第3趾，第4趾の横アーチ高の平均はそれぞれ26±1.8 mm，24±1.6 mm，23±1.4 mmであった。5mmのパッド挿入でそれぞれ平均1.0±0.8 mm，1.0±0.6 mm，1.0±0.9 mmといずれも有意に増加し，10mmのパッド挿入でそれぞれ平均2.0±0.9 mm，2.0±0.9 mm，1.0±1.0 mmといずれも有意に増加した。パッド未挿入時の外反母趾角度の平均は10.7±5.09度で，5mmおよび10mmのパッド挿入との間で有意差はなかった。foot angleはパッド挿入により有意に減少した。
【考察】横アーチパッドの挿入によりfoot angleの減少が認められたが，外反母趾角度に変化はなく，foot angleを横アーチ評価に用いることの妥当性は明確にならなかった。当初は横アーチパッドを挿入することにより前足部の荷重が分散され，外反母趾角度は減少すると思われたが，仮説は証明されなかった。このパッドの挿入により，母指内転筋が圧迫・伸張されるので，すでに母趾種子骨外方偏位や母趾の回旋変形がある場合には，第1中足骨の外反を助長する可能性もあり，外反母趾角度に有意な変化をもたらさなかったと推測される。そのため外反母趾の患者に対しては，横アーチパッドを用いるばかりではなく，外反母趾を矯正できる場所にも適切にパッドを用いることが必要と考える。また通常用いられる横アーチパッドの高さは2～5mm程度であるので，今回の結果からみると足部の骨格構造に与える影響は1mm程度にすぎず，むしろ筋に対する圧迫・伸張により機能向上をもたらしていると考えることができる。

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【背景と目的】我々は2004年10月に横浜で第31回日本肩関節学会と同時開催された肩の運動機能研究会にて、パイロットスタディーとして上腕骨解剖頚軸回旋の再現を報告した。解剖頚軸回旋とは、成人の上腕骨の頚体角が135度であることから、臼蓋面に対して直角に面する頂角90度の円錐上を動き、また後捻角が30度であることから、前腕はその円の接線に対して常に30度外旋位を向く運動である。この解剖頚軸回旋では、大結節が烏口肩峰アーチをくぐらない為にストレッチや筋力強化が第二肩関節での痛みを引き起こさず効率よく出来るのではと考えた。そこで前回、拘縮肩で同回旋運動の再現と測定を行い、測定中の疼痛の有無も確認した。加えて従来の関節可動域との相関も調べた。結果、相関係数は概ねr=0.8前後で全体的に相関が強く、従来の関節可動域測定の結果を反映するものと考えられた。また、関節可動域測定中に疼痛を訴えた症例の全例において解剖頚軸回旋での測定中には訴えが無かった。その結果を受けて、今後の臨床での応用の為に正常肩における解剖頚軸回旋の可動域の測定を行うこととした。
【方法】対象は健常成人35名、70肩(男性20名、女性15名。年齢は30.9±6.0歳)である。まず、各運動の関節可動域を従来通りゴニオメーターにより測定(以下、ROM-T)。その後解剖頚軸回旋を再現する為に輪転機を使用した。まず臼蓋面と輪転機の運動面を平行にするため被験者を輪転機に対して30度の角度をつけて座らせた。次に解剖頚軸回旋の便宜上の回旋0度(肩甲上腕関節の肩甲骨面挙上45度、外旋30度)の位置になるように前腕を輪転機に固定。介助者が肩甲骨を固定し、輪転機を回転させ、回旋角度をゴニオメーターにより5度刻みで測定した。
【結果】それぞれトータルアークとしての関節可動域は内外転143.0±12.8度、屈伸228.1±19.1度、1st内外旋127.1±14.2度、2nd内外旋162.1±17.7度、3rd内外旋148.6±17.8度、水平内外転162.4±12.5度であった。そして解剖頚軸回旋可動域は128.6±20.6度であった。また便宜上の0度肢位から外旋(前方)方向へは74.6±13.6度、内旋(後方)方向へは53.6±11.9度であった。
【考察とまとめ】今回正常肩の解剖頚軸回旋の可動域を確認できた事で、今後拘縮肩や不安定肩の評価での指標にすることが可能となった。また拘縮肩において測定中疼痛が出現しなかった事は、第二肩関節での疼痛による防御収縮を引き起こさないことから、肩甲上腕関節での可動域の評価と可動域制限の絞込みに有用であると考える。今後は解剖頚軸回旋を利用した拘縮肩の治療効果や、不安定肩の評価、腱板構成筋の強化への応用等も検討していきたい。

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The dispersion of xonotlite aggregate was investigated by adding KOH solution in hydrothermal process and ultrasonication in xonotlite suspension. Xonotlite was synthesized under saturated steam pressure 2.4 MPa at 220°C in suspensions of CaO-SiO₂-KOH-H₂O system with high purity or industrial raw materials. Characterization of products was determined by means of Xray diffraction, specific surface area and scanning electron microscopic observation.
The primary particles of xonotlite aggregate were grew by increasing K/ (Ca + Si) atomic ratios and that the dispersion of the aggregate was accelerated. In the case of high purity raw materials, the average length of primary particles was grew to 8.3, μm under the condition of K/ (Ca + Si) atomic ratio of 0.20 but the dispersion of the aggregate was insufficiency. Accordingly, the complete dispersion was investigated by ultrasonication with frequency 45 kHz in xonotlite suspension. The complete dispersion time of the aggregate of primary particles with average length of 8.3, μm was reduced at 0.5 minutes. In the case of industrial raw materials, the dispersion time was prolonged until 2 minutes due to control crystal growth of primary particles.

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The authors investigate the behavior of a bubble which bridges a gap in a cross section of a horizontal narrow divergent passage under the Earth's gravity condition (1G). In a narrow passage, inertia forces are known to be small compared with viscous forces. Also, gravity force is not dominant for bubble behavior in a horizontal narrow passage. In this sense, the bubble behavior in the passage is similar to that under a microgravity condition. It is important to understand the bubble behavior in relation to separating gas from a gas-liquid two-phase flow and controlling a gas-liquid interface under a microgravity condition. A one-dimensional momentum equation for the bubble behavior was derived. The equation was converted into an ordinary differential equation with respect to the upstream interface and was solved. Analytical results were compared with experimental data. As a result, effects of gap size, bubble projected area, and divergent angle on the bubble behavior were explained qualitatively.

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The Ministry of Home was established in 1874 and the local officials' connference would open in the same year. But the conference was adjourned until next year because of internal and external troubles, and consequently the Ministry of Home was behing in local administration. In this paper, I consider relationship between local administration and the local officials' conference in 1875.

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1875 (明治8) 年、第1回地方官会議が開催され、ここで「堤防法案」が審議された。治水は河身改築・砂防工事等を主とした「預防ノエ」と、築堤を主とした「防禦ノエ」とからなり、地域で工事を行なうことが難しいときは、前者は内務省、後者は地方庁で行なうと政府から提案された。工事費については、地租の改正に従って新たな制度の整備を図るが、治水は一地域に限られたものであって、その地域で負担するのを原則とし、それが困難なとき国から補助すると規定された。しかし「堤防法案」は、政府原案を修正した上で成案をみたが、制定には至らなかった。ただし淀川では、太政官の指令によって土木寮分局が設置され、その事務規程中、成案をみた「堤防法案」の工事執行、費用分担と類似した規定が設けられた。
1878 (明治11) 年、地方財政制度が確立され、治水事業は地方庁で行なうのが原則とされた。当初は下渡金という名の補助金があったが、1881年に打ち切られた。これ以降、大河川での「預防ノエ」以外は地方庁で行なわれることとなったが、地方庁の財政が逼迫し、容易に進まなかった。このため内務省は、補助制度の確立を目指し、1887 (明治20) 年頃には、一定の成果を得た。また、木曾川等では、国直轄の河身改修、県負担の築堤が合わさって大規模な事業が着手された。
1896 (明治29) 年、「河川法」が制定されたが、それは「防禦ノエ」を国直轄で行なうものであった。それまで「預防ノエ」のみ直轄で行なっていたが、淀川流域を中心とし、地域からの「防禦ノエ」に対する国直轄施行の要望が強まり、いよいよ国として「防禦ノエ」に乗り出さざるを得なくなり、新しい制度が必要となったのである。

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