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19件中 1-19の結果を表示しています
  • — デジタル時代のマーケティング・データ活用1 —
    鶴見 裕之
    行動計量学
    2022年 49 巻 1 号 1
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/11/10
    ジャーナル フリー
  • がん治療の意思決定状況において
    *甲斐 雅, 清水 絢香, 竹村 和久, 鹿内 裕恵, 佐藤 稔子, 時任 邦聡, 岩滿 優美
    日本心理学会大会発表論文集
    2022年 86 巻 2AM-040-PD
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/07/07
    会議録・要旨集 フリー
  • *後藤 洋樹, 遊橋 裕泰
    経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
    2010年 2010s 巻 F2-2
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/06/14
    会議録・要旨集 フリー
    Handsets "Osaifu-Keitai" equipped with a noncontact IC chip was released in 2004, then the mobile phone has become one of the main medium of e-values (e.g. a train ticket "Suica".) Since the e-value circulates among companies which are in alliance, such e-value is generally called "Mobile Value". Our work eclusidates the alliance network of the Mobile Values Exchange and discuss a social phenomenon invoked by the social network analysis for this alliance network of the Mobile Value Exchange. Moreover, we developed two indexes which are "Link Traffic Degree Centrality" and "Link Assets Closeness Centrality". Based on analysis of using these two indexes, it proposes a viewpoint to secure the reliability of the whole networking system.
  • *西澤 周峰, 遠藤 正之
    経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
    2022年 202111 巻 1F1-1
    発行日: 2022/01/31
    公開日: 2022/01/27
    会議録・要旨集 フリー

    わが国では2016年からロボアドバイザーサービスが開始された。現在、THEO、楽ラップ、WealthNaviが主要3サービスである。その3サービスの中でWealthNaviが特に抜き出ている。そこでこの3サービスの戦略をマーケティングの4P分析(Product、Price、Promotion、Place)で比較し、考察を行っていく。

  • 河野 敏鑑, 八木 倫秀
    行動経済学
    2018年 11 巻 Special_issue 号 S39-S41
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/04/19
    ジャーナル フリー

    顧客の囲い込みや購買履歴の入手に用いられているポイント制度を統計指標の作成に活用する試みがある.こうした試みにはポイント制度に参加している全ての人の行動を把握した全数調査を元にしているというメリットがある一方,ポイント制度を利用する消費者特有のサンプリングバイアスが存在する可能性は否定できない.そこで,本研究では大学生を対象にアンケート調査を行い,個人がポイント制度を利用するのか否かを決定する要因を分析し,どのようなバイアスがあるのかを明らかにした.その結果,利用頻度が高い人,現在志向が弱い人,出席回数が多い学生の方がよりポイント制度を利用する傾向があることがわかった.つまり,ポイント制度を利用しようとする人は,それなりの計画性や忍耐を持ち合わせている可能性が高いと考えられる.よって,ポイント制度から得たビッグデータを用いる際には,こうしたバイアスに十分に注意する必要があると思われる.

  • ─先行研究ならびに一括アプリの事例を参照して─
    實原 弘亮, 加藤 和彦
    開発工学
    2022年 42 巻 1 号 7-10
    発行日: 2022/10/20
    公開日: 2023/05/25
    ジャーナル フリー

    This research focuses on the role of data in platform strategy and analyzes the “Super App” that is becoming popular in Japan these days.

    From previous research, we focused on the strategic importance of data utilization and multihoming costs in the platform, and tried to consider why “Super App” is required from these perspectives. As a result, in addition to these two points, it is possible that differential strategy plays an important role in the apps, and as a new issue, these competitive advantages becoming apparent that it may not work in Japan.

  • 寺本 高, 若鶴 優, 鶴見 裕之, 本橋 永至, 佐藤 伸, 中岸 恵実子
    行動計量学
    2022年 49 巻 1 号 15-27
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/11/10
    ジャーナル フリー

    The authors clarify the behavioral traits of PLP (Partnership Loyalty Program) members before their trial purchase at the focal company. Specifically, they apply a zero-inflated negative binomial regression model using historical data of PLP members: purchase, marketing reaction, and reward program usage. There are two contributions to their research. First, they clarify the behavioral traits of PLP members at other coalitional companies before the trial purchase at the focal company, which cannot be captured by the loyalty program of a single company. Then, the behavioral traits of PLP members are captured from the three perspectives: purchasing behavior, marketing reaction, and reward acquisition/redemption behavior. These results induce discussions on the effectiveness of PLP from the perspective of sharing and utilizing behavioral information of PLP members among coalitional companies.

  • ─ クックパッド・楽天レシピ 比較事例研究 ─
    青木 慶
    マーケティングジャーナル
    2016年 35 巻 4 号 105-125
    発行日: 2016/03/31
    公開日: 2020/04/21
    ジャーナル フリー

    Web2.0以降,消費者は情報の受け手であるだけではなく,発信者としても重要な役割を担うようになってきた。消費者発の情報をビジネスに取り入れて,価値共創を実現する企業が多く見られ始めている。例えば月間のべ利用者が5000万人を超え,日本最大のレシピサイトである『クックパッド』では消費者から200万を超えるレシピが投稿され,同社の基幹コンテンツを形成する。なぜ消費者は企業にアイデアを提供するのか。
    本稿では,企業と消費者の持続的な共創活動について示唆を得ることを目的とし,『クックパッド』と『楽天レシピ』の共創参加者(投稿経験者)1000人を対象に,彼らのモチベーションについて質問票調査を実施した。後者は金銭的インセンティブを導入している点で前者と異なる。
    調査の結果,他者からのフィードバックあるいは金銭的インセンティブが,それぞれ参加者のモチベーションと重要な関連性があることが実証的に明らかになった。また,どちらにも投稿している併用者が一定数存在し,彼らのモチベーションはインセンティブに因らない高次の目的にあることが探索的に明らかになった。

  • ―ビジュアルとテキストの効果的な利用に向けて―
    岡田 彩
    ノンプロフィット・レビュー
    2020年 20 巻 1 号 41-54
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/07/31
    ジャーナル フリー

    人々の関心をいかに惹きつけ,寄付やボランティアをはじめとする自発的な行動へと促すか.すべてのNPOに共通するこの課題に対し,多くの団体は,マーケティングのノウハウを用いて戦略的な情報発信を行っている.本研究は,効果的・効率的な情報発信のヒントを探るべく,NPOの広告を目にした人が,提示された情報のどの要素に着目し,活動や団体への印象を形成しているのかを検証するものである.大学生895名を対象に,ある有名NPOが実際に用いたことのある,特徴の異なるオンライン広告を複数提示し,「最も心に響くもの」を選んだ上で,選択の理由を自己分析し,自由回答形式で記述してもらった.これをデータとした計量テキスト分析から,写真の登場人物が誰であるか,その登場人物がカメラ目線であるかどうか,具体的な数字が提示されているかどうか,またその数字が問題を表現しているかどうかが,広告の構成要素として重視されていることが明らかとなった.

  • -愛知県一色干潟における精神的療養と環境教育利用に着目して
    太田 貴大, 林 希一郎, 伊東 英幸
    環境情報科学論文集
    2012年 ceis26 巻
    発行日: 2012年
    公開日: 2014/09/20
    会議録・要旨集 フリー
    生態系サービスに対する主観的価値を把握し政策に反映させることが求められている。しかし、一般住民が生態系サービスに対する主観的価値を決定する際、どのような要因を考慮するのか不明である。本研究では、愛知県一色干潟の2 つの文化サービスを対象に、866 人の一般住民が主観的な価値を決定した際に考慮した要因をアンケート自由回答により特定した。その結果「精神的なやすらぎやリラックスする働き」で40、「環境教育としての利用」で28 の主観的価値決定要因が見出され、一般住民は全体として多様な情報を考慮し文化サービスの主観的価値を決定していることが明らかとなった
  • 日本人の態度に関する調査
    松下 戦具, 三島 爽香
    容装心理学研究
    2022年 1 巻 1 号 29-38
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/05/02
    ジャーナル フリー
    イレズミ(tattoo)の人口が増えてきている国々においてさえ,自分や他者のイレズミに対する抵抗感は依然として存在している。人々がイレズミに対してさまざまな否定的意見を持っているという点で,同じことが日本にも当てはまる。しかしながら,どのような意見がイレズミへの抵抗感と結びつく傾向があるのかはよくわかっていない。本研究では,イレズミに関する否定的な意見について因子分析を行い,イレズミの人物への嫌悪,社会的不利益,リスクの3つの因子を得た。次に,3因子で抵抗感の強さを説明する重回帰分析を行った。その結果,回答者本人がイレズミを入れる事を想定した場合には社会的不利益因子が重要で,他人がイレズミを入れることを想定した場合には人物への嫌悪因子が重要であった。これらの知見は、自己と他者のイレズミへの抵抗感につながる因子が明らかに異なるということを示唆している。
  • 中村 紘喜, 鈴木 聡士
    地域学研究
    2016年 46 巻 1 号 1-19
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/09/02
    ジャーナル フリー

    In recent years, the Yezo deer populations in Hokkaido have doubled from the targeted manageable number. Overpopulation has resulted in damage to agricultural crops and volunteer plants. Traffic accidents have also increased. These issues are serious consequences for society and the natural environment. A fundamental causal factor is the extermination of the Hokkaido wolf. Social factors that contribute are the lack of monetary benefits from deer hunting and the older age of hunters. To encourage newcomers, a new system under which hunting has a monetary incentive is needed. However, the effects of Yezo deer culls have not been quantified, especially with respect to mitigation of the economic losses from damage to volunteer plants.

    The present study used the Contingent Valuation Method (CVM) to quantify economic losses caused by Yezo deer. The economic losses from Yezo deer grazing on volunteer plants were estimated at approximately 44.7 hundred million yen per year. Social losses (sum of crop damage, volunteer plant damage and traffic accidents) caused by Yezo deer were estimated at approximately 115.3 hundred million yen per year. Furthermore, social losses per Yezo deer were estimated at approximately 19,546 yen per year. Based on these results, a new system for mitigation is proposed for these social and natural environmental issues in Hokkaido.

    The authors also propose a methodology that integrates a cluster analysis method and a test of independence to analyze how personal attributes influence willingness to pay (WTP). To verify the effectiveness of the methodology, an experiment identified two personal attributes having a significant influence on WTP:1) being strongly agreeable to culls of excessive Yezo deer, and 2) considerable concern for environmental issues. The reliability of the awareness survey was quantitatively verified through these findings. 

     

    JEL Classification: Q51, Q56

  • 木村 勝則
    日本経営診断学会論集
    2019年 19 巻 85-91
    発行日: 2019年
    公開日: 2020/09/05
    ジャーナル フリー

    2017年4月1日施行の資金決済に関する法律,資金決済法第2条5項で主にビットコインを法律によって「仮想通貨」と定めた。この仮想通貨はブロックチェーンという技術が使われている。この仮想通貨という資産の会計的な属性を考察した。

  • 大規模アンケート調査に基づく実証分析
    渡辺 寛之, 佐々木 昭洋
    生活経済学研究
    2021年 53 巻 15-30
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/09/30
    ジャーナル オープンアクセス
    金融に関する知識(金融リテラシー)について岡山県内の高校生約5500人を対象にアンケート調査を実施し、その調査結果に基づき実証分析をおこなった。本調査は高等学校の協力により行われたため、回答者がアンケート調査に積極的な者に偏らないという意味で標本の偏りが小さい。アンケートの前半では回答者の金融リテラシーのレベルを測る質問を、後半では考え方や行動パターン(ライフスタイル)を聞く質問を設けた。この2つの関係を調べたところ、「漠然とした進学意識や就業意識」を有する高校生は金融リテラシーのレベルが低くなる傾向があることが明らかになった。個人のライフスタイルに配慮した金融経済教育の重要性が示唆される。
  • 長谷川 建一
    日本情報経営学会誌
    2010年 30 巻 4 号 3-12
    発行日: 2010/04/30
    公開日: 2017/08/07
    ジャーナル フリー
    Financial Big Bang in 1999 kicked off the entire deregulations in securities broking business for individual clients. Many of new brokers rushed setting up the business and started the tough competition including existing brokers. Many of studies and papers in the past focused on the competition and tried explaining it with the marketing perspective. This paper aimed to try explaining the competition with the marketing and system development perspective.
  • ― 探索的な消費者調査 ―
    西原 彰宏, 新倉 貴士
    マーケティングジャーナル
    2021年 41 巻 2 号 46-59
    発行日: 2021/09/30
    公開日: 2021/09/30
    ジャーナル フリー HTML

    デジタル変革により流通機能の脱構築が進行している。これを受けた小売現場では,多様な流通ビジネスモデルが展開されている。こうしたビジネスモデルを背後に,消費者には様々な機能を兼ね備えたモバイルアプリが提供されている。消費者に提供される製品カテゴリーの総合性と提供される機能の統合性を軸にすると,多様なモバイルアプリの競争的な類型化が可能になる。マス・マーケットを対象とすると,製品カテゴリーの総合性と機能の統合性を高く保持するリーダー型のモバイルアプリの存在が見いだせる。逆に個のマーケットを対象とすると,それらの軸の逆方向に,市場特化型のモバイルアプリと機能特化型のモバイルアプリが見いだせる。本稿では,それぞれの流通ビジネスモデルを反映するモバイルアプリの競争類型を念頭におき,モバイルアプリに期待される買物のスマートさと買物の楽しさを中心にモバイルアプリの利用実態とその認識に関する調査結果を報告する。

  • 萩田 賢司, 早川 敬一, 高嶺 一男
    交通工学論文集
    2019年 5 巻 2 号 B_1-B_10
    発行日: 2019/02/01
    公開日: 2019/02/06
    ジャーナル フリー

    熊本地震発生時に震度 6 以上の地域で自動車乗車中の乗員を対象としたインターネット調査を自動車安全運転センターが実施し,属性,直後の情報収.集活動とツールを質問した.232 人から有効な回答が得られ,大半の自動車乗員が地震発生後に情報収集活動をしていた.情報収集ツールは,インターネットが最も多く利用されており,テレビ,ラジオが順に続いている.ラジオは男性に多く利用されており,携帯電話は女性の利用率が高かった.収集した地震関連情報の不足状況については,津波被害情報以外は,不足と回答している割合が半数を超えていた.情報収集ツール別の不足状況については,インターネットが不足の割合が最も低くなっており,以下,携帯電話による家族・友人等からの収集が比較的高い評価であり,車の周辺における口コミ等は評価が低かった

  • 宿泊予約サイトのクチコミ分析に基づいて
    浜本 篤史
    観光学評論
    2019年 7 巻 2 号 95-110
    発行日: 2019年
    公開日: 2021/09/30
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究では、日本において生じている中国人観光客のマナー問題について、宿泊予約サイトのクチコミ・データを用いて、問題認識や不満等を分析した。具体的には、「楽天トラベル」における18宿泊施設に対するクチコミデータ914件(2007年1月~2016年12月)を分析対象とし、テキストマイニングツールであるKH Coderを用いて、頻出語のピックアップや共起ネットワーク分析、対応分析等をおこなった。その結果、日本人宿泊客にとってマナー問題が生起するシーンと具体的状況は、部屋(騒音)、大浴場(入浴方法)、朝食会場(混雑・騒音・食べ漁り・席取り)、フロント前(混雑)にほぼ集約されることが確認された。また時系列的には、この十年間で中国人旅行客のマナー問題に対するクチコミは大きく変化していない。対応策としては、騒音や入浴マナーについて宿泊施設が注意喚起すべきという意見がまず多く、フロアや朝食会場を分ける提案も一定程度みられた。ほかに、宿泊施設スタッフの疲弊がしばしば観察されていることも把握されたが、マナー問題の責任主体が中国人旅行者自身なのか宿泊施設にあるとみなされているのかは、認識変化の有無も含めて慎重に見極める必要性があることも示唆された。
  • 実験社会心理学研究
    2021年 61 巻 Supplement 号 論文ID: 61-S1
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/10/02
    ジャーナル フリー
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