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116,229件中 1-20の結果を表示しています
  • 澤田 善次郎
    標準化
    研究

    2009年 7 巻 1 号 47-61
    発行日: 2009/03/31
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    異常管理は製造業の社内の製造直接部門の工程管理に有効な管理として,その実施と効果の発揮がなされてきた。経営のサービス化・ソフト化の進展や企業グループ一丸経営の必要性増加および清報化・国際化の進展は,従来の異常管理を見直し新しい時代の異常管理を確立する必要性を高めている。
    ここでは,従来の異常管理と新しい異常管理の明確化を図るとともに,どのように新しい異常管理を各企業が確立し,普及し推進すべきかについての提案を試みる。
    製造業の直接部門だけでなく,非製造業(流通業・サービス業・農林水産業など)や製造業の間接部門にも有効な新しい異常管理の確立をめざし各適用分野での試行と成果の追及が望まれる。
  • 正本 順三
    標準化
    研究

    2009年 7 巻 1 号 33-46
    発行日: 2009/03/31
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    携帯電話,ノートパソコンなどは現在社会の必需品である。これらの携帯機器類の電源にリチウムイオン2次電池が用いられている。リチウムイオン2次電池は旭化成の吉野彰により発明された日本発の技術である。本論文では,リチウムイオン2次電池の発明の経緯,事業開発,事業展開について論じることとする。リチウムイオン2次電池は,携帯機器の電源にとどまらず,ハイブリッドカー,電気自動車などの電源としても,大きな期待が寄せられている。日本でなされた技術開発が国際競争の場でいかにして競争優位を確保するかがわが国の最大の課題と思われる。
  • 副田 武夫
    標準化
    研究

    2009年 7 巻 1 号 21-31
    発行日: 2009/03/31
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    本論文ではプロセスアプローチを適用して品質システムを設計する方法論を論じる。組織のQMSをプロセスモジュールの有機的集合体と捉える。各プロセスモジュールはPDCAサイクルに従って設計され,その結果はプロセスチャートとプロセス計画書に記述される。これらプロセスモジュールの集合体がプロセス型品質マニュアルであり,従来の規格番号型マニュアルと比べてQMSの理解共有と効果的な実施に寄与することが期待できる。
  • 竹本 賢太郎, 川東 正美, 久保 信行, 左近 多喜男
    標準化
    研究

    2009年 7 巻 1 号 11-20
    発行日: 2009/03/31
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    甲子園大学(以下,本学という)が,マイクロソフトのネットワークサービス製品群であるWindows Liveをホワイトボックスとして大学に提供している「Live@EDU」を日本で初めて導入した事例を紹介する[1]。
    また,企業や大学のような大規模ネットワークに導入が進められているターミナルサービスについても紹介する[2]。
  • 山田 桂市
    標準化
    研究

    2008年 6 巻 1 号 89-99
    発行日: 2008/03/31
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    多くのサービス組織やサービス企業(以下サービス企業に統一)では人的資源管理に対して積極的と言えない。そのため人材の流出に歯止めが掛っていないケースが散見される。
    人材が社外流失すれば自社にノウハウが蓄積されないばかりか,退職者の一部が競合企業へ就職すれば,ノウハウの流出につながり差別化が困難となる。
    つまり人的資源の流出を止めることがノウハウの蓄積と差別化へつながり,競争力の源泉となる。
    そのためにサービス企業がどのような人事制度を持つべきか人的資源管理とその課題について述べる。
  • 藤井 春雄
    標準化
    研究

    2008年 6 巻 1 号 79-87
    発行日: 2008/03/31
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    2003年が“CSR経営元年”と言われ,4年が経過した。その間も相次ぐ企業の倫理観に欠けた不祥事が発生し,企業に対する消費者意識,および行動の変化および,法的厳罰化と,企業を取り巻く環境は,激変している。
    かかる中,早急に我々は現状の社会的課題を的確にとらえ,企業市民として社会にいかにして貢献していくべきかについて見直していかなければならない。
    活動の重点は製品の信頼性向上とともに,法令・倫理規範の順守,環境保全,および地域社会との共生である。
  • シャント音によるシャント狭窄診断方法の確立
    西谷 陽志, 下左近 多喜男
    標準化
    研究

    2008年 6 巻 1 号 67-77
    発行日: 2008/03/31
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    生体計測による診断は,従来診断者の主観的料断によるところが大きく,より正確な診断のために,客観的な診断基準の確立が求められている。
    そこで我々は生体情報の例として透析患者のシャント音を取り上げ,これによるシャント狭窄度の客観的診断基準の確立に関する研究を行なう,本研究ではその第一段階として,シャント狭窄度とシャント音の周波数帯域の相関性について測定した。測定結果より,両者の間には概ね正の相関性があることが確認された。さらにこの結果に基づき,シャント狭窄度を客観的に診断する手法についても考案し,動作確認の実験も行った。
  • 正本 順三
    標準化
    研究

    2008年 6 巻 1 号 47-66
    発行日: 2008/03/31
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    現在,薄型ディスプレイの代表である液晶テレビ,プラズマテレビは,台数においてCRTテレビを置き換える所にきている。それらの基本発明は,欧米でなされたが,その技術開発は,日本でなされた。液晶技術はシャープで,また,プラズマテレビは富士通でなされた。本稿では,それらの技術開発の軌跡を振り返るとともに,それ以降のビジネスの展開に触れ,どのようにして世界市場の中でビジネスの勝者が決まるのかに触れたい。日本でなされた技術開発が国際競争の場でいかにして競争優位を確保するかがわが国の最大の課題と思われる。
  • 澤田 善次郎
    標準化
    研究

    2008年 6 巻 1 号 37-45
    発行日: 2008/03/31
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    企業は,今迄の管理項目を見直し,時代・経営環境に合致した新しい「管理項目」を設定・活用する必要がある。
    そこで,ここでは,[1]今迄の管理項目設定・活用の留意点を再確認するとともに[2]「管理項目」見直しの10の視点を示した。さらに,「管理項目」見直しの10の着眼点を提案した。
    新しい時代の管理項目は,企業の個別性・時点性を考えて,目的をよく確認しながら設定・活用することが望まれている。
  • Hiroki Ishikura
    標準化
    研究

    2008年 6 巻 1 号 19-26
    発行日: 2008/03/31
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
  • Yoko YAMAGUCHI
    標準化
    研究

    2008年 6 巻 1 号 1-18
    発行日: 2008/03/31
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    This paper is exploding of Industrial Cluster Models for innovation and Growth. The author expressed an original opinion. First, it looks at the development of industrial clusters and examines the factors that lead to the formation of industrial clusters. Geographic concentration of firms has drawn attention of the government and related institutions for its economic effect. Competition and interconnection among firms concentrated in a region create synergies, which contribute to the growth of industry. This, I hope, will help identify the crucial features of industrial clusters. Incidentally, existing cluster theories are analyzed in order to examine the factors that influence the performance of industrial clusters. By combining the factors, categories of clusters are presented, each of which differs from others in its characteristics. At the end, a set of cluster models are formed and presented based on the analysis of cluster theories and definitions. I presented new industrial cluster models called 'dual clusters' which are formed by incorporating two sets of contrasting ideas extracted from the analysis of cluster theories and definitions. This, I hope, helps look at clusters from a different point of view and examine the performance and possibility of clusters.
  • Zenjiro Sawada
    標準化
    研究

    2007年 5 巻 1 号 9-57
    発行日: 2007/03/31
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    The cost management of Japan started from “cost control” taught by United States and European countries. Based on that, it has evolved into “cost management” responding to the needs of times and taking technical development into the system. Then, it has been further developed into the “new cost management” that includes “cost planning”, and to the “life cycle cost management”. Currently, it has reached to the stage of “IT applied life cycle cost management”. The paper predicts that the age of “value-creative life cycle cost management” will arrive in future. The paper also explains the recent features of cost management.
  • 星野 裕
    標準化
    研究

    2007年 5 巻 1 号 75-89
    発行日: 2007/03/31
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    産業技術基盤の構築に国際標準は不可欠な要素ではあるが,知的財産権と研究開発を含めた三位一体の推進体制が,国をはじめ経済団体などから提言されている.特に,中国の国際
    標準化
    への取組みを概観しながらモノづくり日本の優位性を模索しなければならない.
    筆者は,これらを概観しながら,我が国に於ける規格戦略の2案を提案する.
  • 正本 順三
    標準化
    研究

    2007年 5 巻 1 号 59-73
    発行日: 2007/03/31
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    「歴史の一頁を刻める研究」をとの志を持ち旭化成に入社したのは40年以上も前。最初に手がけた新しいナイロン(ナイロン3)の研究では,世界で最初にナイロン3繊維を作るという幸運を手にしたが,工業化には至らず.「企業の研究は,工業化されてこそ価値がある」と実感。その後,ポリアセタール樹脂の研究を遂行。失敗の連続ながら,試行錯誤で,新しい製造技術を開発。ホモポリマー,コポリマーの2つを有する世界で唯一のポリアセタール樹脂メーカーとなる。また,ブロックコポリマーも世界で最初に開発。また,2004年より中国でプラント(DuPontとの合弁会社)が稼働。「新しいサイエンスの発見」,「新しい技術の工業化」など,「歴史の一頁を飾る研究を」という初志が達成。また,「自らが研究した技術が製品という形になり,多くの人の手に渡る」という新たな喜びも感じる。また,「人は事業を通して育つ」ということも後輩の活躍を見て実感した。
  • Nobutaka ODAKE
    標準化
    研究

    2007年 5 巻 1 号 1-8
    発行日: 2007/03/31
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    Die and mold is tool, equipment or machine which is indispensable for manufacturing parts. Japan has the largest output in the world which has been declining with the breakdown of the bubble economy as a turning point though. Consequently the most of the firms in the industry have fallen in their income. However the growing firms are observed even in such circumstance. One is the type of flexible specialization by high value-added products and intends to execute “product integration”, the other narrows the business domain and intends to execute “process integration” by dispatching engineers to the clients. Though the resource of competence of both finns seems high grade equipment and high-end CAD system apparently, the capability of designing, engineering or the combination between engineering and marketing is quite important substantially. It is the key factor SMEs get opportunities in outsourcing from big finns strategically.
  • 資源べースアプローチの視点から
    石島 隆
    標準化
    研究

    2006年 4 巻 1 号 85-95
    発行日: 2006/03/31
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    本稿では,内部統制のフレームワークを比較検討し,内部統制の基本的要素の分析に資源べースアプローチを適用することによって,内部統制の各基本的要素におけるITとの関連を資源(有形資産・無形資産,組織のケイパビリティ)と活動に分け,内部統制のフレームワークとITとの関連を示した。
    そして,内部統制の有効性確保のためには,組織のケイパビリティが重要なことを指摘し,内部統制の基本的要素と内部統制ケイパビリティ及びITへの対応のためのケイパビリティとの関連を示した。今後,さらに,内部統制が有効に機能するための組織のケイパビリティの分析を進めていきたい。
  • 星野 裕
    標準化
    研究

    2006年 4 巻 1 号 71-83
    発行日: 2006/03/31
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    国際標準は,製品の品質,性能,安全性,寸法,試験方法などの関する国際的な取り決めであり,参加者のコンセンサスで一規格,一試験,一認証の理想を追及するとの基本方針がある.
    しかしながら,気象条件,人の体格などの物理的な条件,市場の成熟性,ならびに宗教,文化の違いによって規格化が難しい事項が存在する.ISOでは,これらの問題に対して,2004年にGlobal relevance(国際市場性)という概念を導入した。
    筆者は,これらの概念及び適応事例を整理し,我が国に於ける規格戦略の優位性を提案する.
  • Koichi IEKI
    標準化
    研究

    2006年 4 巻 1 号 57-70
    発行日: 2006/03/31
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    To further the promotion of industry, there is an increasing necessity to utilize the knowledge and technology of universities. In developing countries there is a great distance between Academia and Industry. Both have different aims, in the case of Universities there's a greater long-term goal where as Industry requires a faster, more practical result. Considering this issue, the University of Jordan established OCU (Out Reach Consultation Unit) which is an organization trying to increase the mutual cooperation of the University and Industry in Jordan.
    This report was to establish the technique by dispatching an experienced Japanese business person to Jordan through JICA (Japan International Cooperation Agency) for two years. Each country has a different approach and through this report, it is suggested that this technique could be utilized by other developing nations.
  • Zenjiro Sawada
    標準化
    研究

    2006年 4 巻 1 号 37-56
    発行日: 2006/03/31
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
  • Hiraku KASHIMA
    標準化
    研究

    2006年 4 巻 1 号 19-35
    発行日: 2006/03/31
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    Overseas investment and penetration by Japanese enterprises has led to increasing industrial hollowing in Japan. On the other hand, foreign businesses are increasingly penetrating into and investing in Japan in accordance with their global business strategy. It is becoming increasingly important for Japanese small and medium enterprises(SMEs) to formulate an alliance strategy with foreign businesses that are penetrating into Japan as well as a competing strategy against foreign businesses by utilizing core competence. It will be increasingly difficult for Japanese SM Es to survive and develop under global competition and borderless world economies unless they collaborate with foreign businesses by establishing new management structures and developing unique business methods. The establishment of joint ventures between SMEs and foreign businesses penetrating into Japan is considered to be an important survival strategy employed by Japanese SMEs and is discussed in this paper.
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