詳細検索結果
以下の条件での結果を表示する: 検索条件を変更
クエリ検索: "樽見鉄道"
29件中 1-20の結果を表示しています
  • 岐阜県樽見鉄道を事例として
    坂本 淳, 山岡 俊一, 藤田 素弘
    都市計画論文集
    2012年 47 巻 3 号 325-330
    発行日: 2012/10/25
    公開日: 2012/10/25
    ジャーナル オープンアクセス
    少子高齢化、モータリゼーションの進展等により、地方鉄道の経営環境は極めて厳しく、多くの地域で存廃をめぐる議論が行われている。本研究は
    樽見鉄道
    を事例とし、沿線住民へのアンケート調査から、存続に不可欠な自治体からの財政的支援の必要性に関する合意形成に向けた課題を考察するものである。分析の結果、財政的支援に対する住民の賛否態度への影響要因として、鉄道事業者の経費削減努力に関する理解度、鉄道が実施している施策の認知度と鉄道まちづくりに関する評価、現在の交通手段と鉄道の移動手段としての役割に関する評価、そして鉄道の必要性に関する公共的意識が挙げられることがわかった。今後は、
    樽見鉄道
    の施策・経費削減状況、そして
    樽見鉄道
    が地域にもたらす便益等に関する客観的データを共有した議論が必要と考えられる。
  • 坂本 淳, 山岡 俊一, 藤田 素弘
    交通工学論文集
    2016年 2 巻 2 号 A_11-A_18
    発行日: 2016/02/05
    公開日: 2016/02/05
    ジャーナル フリー
    人口減少に対応した都市の縮退を考えるにあたって,経営が厳しい地方鉄道を抱える自治体がコンパクト+ネットワークの役割としてそれを主要な地域公共交通として選択するのであれば,地域住民の理解や協力が不可欠である.多くの住民にとって地方鉄道はもはや非日常的なものになってしまっていることから,まずはより多くの住民に関心をもってもらい,積極的に参加してもらうしくみづくりが必要である.本研究では,地方鉄道に関する情報提供の有無が沿線住民の意識に及ぼす影響の把握を試みた.その結果,鉄道の社会的価値の情報提供はそれに関する住民意識を変化させることがわかった.また,マスメディア等からの情報提供も住民意識の形成に影響を及ぼす可能性があることが明らかとなった.
  • 樽見鉄道を事例として
    坂本 淳, 山岡 俊一, 藤田 素弘
    都市計画論文集
    2013年 48 巻 3 号 183-188
    発行日: 2013/10/25
    公開日: 2013/10/25
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究は,地方鉄道である
    樽見鉄道
    に着目し,沿線に居住する住民を対象としたアンケート調査に基づき,鉄道の再生・活性化に向けた様々な観点からの支援活動に対する住民の参加意向を明らかにするものである.支援活動への参加意向に係わる因果構造を表現するとともに,支援活動を内容別に分類し,それぞれに対して影響を及ぼす要因を分析する.その結果,支援活動への参加意向に対しては,日常的なまちづくり活動への参加状況,および鉄道活性化の必要性に対する意識が直接的に,地域との関わり,地域に対する考え,鉄道の取り組みの認知状況が間接的に影響を及ぼしていることが明らかとなった.また,中山間地の住民は積極的な支援活動に,都市部の住民はささやかな支援活動に協力意向であること,さらには都市部・観光資源を抱える地域の住民,および若年層は情報発信による支援活動に協力意向であることがわかった.
  • 秋山 孝正, 奥嶋 政嗣, 井ノ口 弘昭
    交通学研究
    2012年 55 巻 223-232
    発行日: 2012年
    公開日: 2019/05/27
    ジャーナル フリー
    地方鉄道とコミュニティバス事業を中心に議論された具体的事例から、持続可能性を考慮した地方都市公共交通計画を検討する。ここでは、地域公共交通計画の例として、岐阜県本巣市の地域公共交通総合連携計画を取り上げる。コミュニティバス運行を中心とした公共交通政策の議論を整理するとともに住民意識に関する調査結果を紹介する。またコミュニティバスの利用促進と持続可能なバス運用に関する検討結果を整理する。さらに、運行経費面からの実行可能性を確保するとともに、市民ニーズに基づく持続可能性を検討する。さらに決定木モデルを用いて、潜在的バス需要者の意識構造を把握することから、地方公共交通計画の方向性について整理する。これらの検討から、コミュニティバスの潜在的需要の把握、経費負担の軽微な運用への政策転換が必要であることがわかった。
  • 芳賀 恒雄, 鶴賀 仁史, 高橋 俊晴, 篠田 雅, 平田 誠計
    日本機械学会誌
    1985年 88 巻 801 号 941-945
    発行日: 1985/08/05
    公開日: 2017/06/21
    解説誌・一般情報誌 フリー
  • 藤田 知也
    交通学研究
    2019年 62 巻 45-52
    発行日: 2019年
    公開日: 2020/04/27
    ジャーナル フリー
    本稿では地方鉄道を対象に、10年間のパネルデータを用いて需要の各種弾力性を通勤・通学・定期外の3区分でそれぞれ推計した。運賃弾力性は通勤が-1.037、通学が-0.742、定期外が-0.831と推計され、我が国の交通需要関数を推計した先行研究と比較すると総じて弾性値は大きいことが明らかとなった。需要を拡大するための施策としては運賃の引き下げに加えて運行本数の増便、最終列車の繰り下げが有用である可能性が定量的に示唆され、社会的便益の観点も考慮すると、利便性向上に係る各種施策においても公的機関が関与することは今後の地方鉄道政策で検討すべき方向性と考えられる。
  • 藤野 大地, 秋山 孝正, 井ノ口 弘昭
    日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集
    2013年 11 巻 105-108
    発行日: 2013年
    公開日: 2018/03/31
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
  • 坂本 淳, 山岡 俊一
    都市計画論文集
    2017年 52 巻 3 号 270-276
    発行日: 2017/10/25
    公開日: 2017/10/25
    ジャーナル オープンアクセス
    わが国の地域鉄道は危機的な状況にある.2000年以降,全国で38路線の地域鉄道が廃止され,現存する地域鉄道においても厳しい経営状況に直面している.一方で,地域鉄道は単に交通手段という役割だけでなく,地域活性化等の便益があるといわれている.このことから,地域にとって鉄道を維持することの意味を整理することが求められている.そこで本研究では,2000年以降に廃止された地域鉄道に着目し,国勢調査データを用いた分析を行った.まず,廃止された鉄道の駅周辺における人口,居住期間,住居種別,年齢,利用交通手段の2000年~2010年の間の変化を,現存する地域鉄道のそれと比較した.次に,廃止された地域鉄道について,廃止前後5年間の人口変化率を比較した.分析の結果,廃止された地域鉄道の駅周辺の若年人口や定住者の減少率が,現存する鉄道駅周辺のそれと比較して有意に大きいことがわかった.さらに,廃止された地域鉄道のうち特定地方交通線については,廃止前後で人口減少率が増加していることが確認できた.
  • 近代木造駅舎の建築的特徴
    藤井 耀午, 清水 隆宏
    日本インテリア学会 論文報告集
    2019年 29 巻 45-52
    発行日: 2019年
    公開日: 2022/06/01
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究では,近代に岐阜県内に建設された木造駅舎と標準図との比較・考察を通して,各木造駅舎の建築的特徴を分析した。多くの木造駅舎は明治・大正・昭和の各時代 標準図を参照しており,鉄道院・鉄道省時代の近代における鉄道施設の積極的な標準化の結果が確認できた。さらに,標準図の中でも最小規模のものを多数採用するなど,鉄道路線が山間部に延びる岐阜県の地方路線ならではの特色も把握された。なお,標準図には「些少ノ変更」が許されており,これによって鉄道路線や地域性を要因とした建築的特徴が各木造駅舎の細部意匠に表れていることが明らかとなった。 また,観光地であることや,駅舎内に鉄道会社の本社機能を設けるために,標準図とは異なる独自の平面構成や外観形状を持つ木造駅舎も例外的に確認できた。 今後このような客観的なデータが,各駅舎の建築的価値,または地域資産としての価値を認識する一助として活用されることが望まれる。
  • 森川 裕貴, 岡本 直久
    交通学研究
    2015年 58 巻 121-128
    発行日: 2015年
    公開日: 2019/05/27
    ジャーナル フリー
    第三セクター鉄道や地方中小民鉄などのいわゆる地域鉄道は、利用者の減少を主な理由として年々採算の悪化が進んでおり、路線を廃止する事業者も少なくない。事業者の経営努力や自治体からの補助も行われてはいるが、厳しい状況を脱するのは難しいと言える。一方で、一口に地域鉄道と言っても事業者ごとに立地環境や事業形態は異なり、それに伴って輸送実績や営業収支も異なる傾向を示すと考えられる。本稿では、輸送実績や営業収支、沿線人口や列車運行回数といったデータを基に事業者別の時系列データの分析を行ない、地域鉄道事業者の今後の事業維持について考察する。
  • 松中 亮治, 大庭 哲治, 齋藤 航
    土木学会論文集D3(土木計画学)
    2021年 76 巻 5 号 I_1117-I_1126
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/04/20
    ジャーナル フリー

    本研究は,日仏における地方鉄道の運行本数とその経年変化を明らかにすることを目的に,両国の地方鉄道駅における1980年と2019年時点の運行本数を統一した基準でデータベース化した上で,両時点の運行本数,運行本数の変化率を比較分析した.その結果,1980年における1日当たりの平均運行本数は,日仏それぞれ12.7本,5.4本,2019年は19.3本,12.6本であり,地方や駅勢圏の人口密度を考慮しても両時点において運行本数は日本の方が多いことを明らかにした.また,運行本数変化率の平均は日本で1.39,フランスで2.00であり,地方鉄道の運行本数は両国ともに増加傾向にあるものの,その伸びはフランスの方が大きく,また日本の駅勢圏人口密度が少ない駅では,本数の増加率が小さいことを示した.

  • 佐藤 比呂志, 岡田 篤正, 松田 時彦, 隈元 崇
    地学雑誌
    1992年 101 巻 7 号 556-572
    発行日: 1992/12/25
    公開日: 2010/10/13
    ジャーナル フリー
    An exploratory trench was excavated across the Midori fault scarp associated with the Nobiearthquake (M 8.0) of 1891, which was the largest earthquake recorded on inland Japan. The trench has been preserved for exhibition by covering it with a building and grouting it to prevent leaking of ground water. This preservation and exhibition of an exploratory trench across a seismic fault is the first attempted in the world.
    The Midori Fault exposed on the trench walls has a strike of N 35°W and is almost vertical. The upthrown side of the fault consists of Mesozoic sedimentary rocks and alluvial gravel. The downthrown side consists, in ascending order, of wide fault gouge derived from Mesozoic rocks, alluvial gravel, paleo-soil, gravel due to collapse from the upthrown side and artificial fill. Clasts within alluvial gravel along the fault are rotated by the fault movement. The pre-1891 sediments have been displaced vertically by 5.5 to 6 meters and left-laterally by about 3 meters, indicating the Nobi earthquake of 1891 was the only seismic event on this fault over at least 1, 000 years that caused displacement.
  • 原子力災害発生時の避難手段としての活用性を踏まえて
    川端 光昭, 中井 満輝
    都市計画報告集
    2018年 16 巻 4 号 367-370
    発行日: 2018/03/08
    公開日: 2022/06/08
    研究報告書・技術報告書 フリー

    本研究では,地域住民が所有する自家用車を活用した相乗りシステムである“ライドシェア”に着目し,人口低密度地域での日常の移動手段としての導入可能性を検討した.一方で,原子力災害(原発事故等)が発生した際,放射線汚染地域から一刻も早い避難が必要とされるが,特に人口低密度地域においては,避難手段を持たない人も多いと予想される.<br>そこで本研究では,1)私的交通手段を持たない人ほど,ライドシェアの受容意識が高い,2)原子力災害への危機意識が高いほど,ライドシェアの受容意識が高い,と理論仮説を設定した.この仮説を検証するため,原子力施設に近いエリアに居住する住民を対象に意識調査を実施し,設定した仮説を支持する結果が得られた.

  • 山下 良平, 栗田 英治, 土屋 一彬
    農村計画学会誌
    2014年 33 巻 3 号 369-372
    発行日: 2014/12/30
    公開日: 2015/12/30
    ジャーナル フリー
  • 谷口 守
    日本不動産学会誌
    2006年 20 巻 2 号 47-52
    発行日: 2006/09/30
    公開日: 2011/06/15
    ジャーナル フリー
    Large scale shopping centers in suburbs have generated serious external diseconomies, such as environmental problems and downtown desolation. Finally, the bill to control locations of disordered large scale shopping centers cleared the Diet. It is also a great chance to reform our car dependent lifestyle. Compact urban layout is very important concept to realize this reform. Smooth linkage between public transportation terminals and large scale shopping centers is indispensable countermeasure for future. We need to know that “Urban planning” is something different from “Regulation”. From the standpoint of urban planning, it is required to search for the best solution based on the condition of each case.
  • 末原 純
    運輸政策研究
    2006年 9 巻 1 号 035-044
    発行日: 2006/04/25
    公開日: 2019/05/31
    ジャーナル フリー

    本報告は,地方第3セクター鉄道の今後の方向について,既存の取組み,アンケート調査の結果を基に検討するものである.具体的には,アンケート調査の結果を基にサービス改善による効果の検討,課題の把握,また第3セクター鉄道存続に対する住民協力の可能性,効果について検討を行う.これらより第3セクター鉄道の存続方策への示唆を得ることを目的とする.

  • 古川 克, 庭田 文近, 田村 正文
    交通学研究
    2007年 50 巻 89-98
    発行日: 2007年
    公開日: 2019/05/27
    ジャーナル フリー
    地方鉄道について、輸送量や財務などの各種データを用いて主成分分析を行うことで、健全性・必需性(輸送特性)の2指標から、その状況を把握した。特に、退出規制緩和前の1999年度と直近の2003年度について、その2つの指標から鉄道事業者の変化を把握し、4つにグループ化した。さらに、各グループごとに回帰分析を行うことで、その傾向を捉えた。そして、健全性を低下させつつある地方鉄道でも、その輸送特性をより生かすことで、健全性を高められる可能性があるとの結論を得た。
  • 鈴木 正訓, 鶴賀 仁史, 高橋 俊晴, 篠田 雅〓, 平田 誠計
    日本機械学会誌
    1986年 89 巻 813 号 938-942
    発行日: 1986/08/05
    公開日: 2017/06/21
    解説誌・一般情報誌 フリー
  • 青木 亮, 須田 昌弥, 早川 伸二
    交通学研究
    2006年 49 巻 161-170
    発行日: 2006年
    公開日: 2019/05/27
    ジャーナル フリー
  • 那須野 育大
    日本地域政策研究
    2019年 22 巻 68-76
    発行日: 2019/03/31
    公開日: 2022/02/25
    ジャーナル フリー

    In this paper, I will clarify the current status and issues of local railways. This paper will bring together the government’s policy and prior research, and will provide a foothold for future research on local railways. In 2016, 71 of the 96 local railways had account deficits, making their management very difficult. Indeed, since 2000, a total of 879.2 km of railway lines have been ended.

    The government, on the other hand, is mostly positive about the continuation of the local railways. The Act on Revitalization and Rehabilitation of Local Public Transportation Systems was enacted in 2007 and the Basic Act on Transportation Policy was enacted in 2013 respectively. Both laws clearly state that (1) the municipalities will play a major role (2) and will cooperate with urban planning (compact city), and (3) will reconstruct the planar public transportation network. In the future, based on the institutional framework of both laws, residents and visitors will be able to make full use of the local railway lines to reach their final destination.

feedback
Top