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クエリ検索: "機会費用"
2,013件中 1-20の結果を表示しています
  • ─アメリカにおける広がりと日本への波及─
    新井 明
    経済教育
    2018年 37 巻 37 号 104-108
    発行日: 2018/09/30
    公開日: 2019/05/13
    ジャーナル フリー

     

    機会費用
    概念のアメリカでの普及のキーパーソンと推定されていたサムエルソンは,その著『経済学』では
    機会費用
    概念をストレートに登場させていなかった。また,日本におけるその普及は1980年代であり,経済教育への普及は未だ十分ではない。

  • 淺野 忠克
    アジア太平洋討究
    2019年 35 巻 243-253
    発行日: 2019/01/31
    公開日: 2022/09/16
    研究報告書・技術報告書 フリー

    Opportunity cost is one of the fundamental concepts in economics. This research note picks out two articles dealing with the current controversial topics on the concept. One is “Opportunity Cost: A reexamination” by Michael Parkin from the Journal of Economic Education (2016), the other is “Is the Concept of Opportunity Cost Crucial?” by Yasukazu Ichino from the Konan Economic Papers (2017) which is written in Japanese. The former focuses the theme on which is better to define opportunity cost as the quantity or as the value of the second-best alternative, and the latter asserts the concept of opportunity cost to be unavailable and unimportant for learning microeconomics. The author refers to and interprets the arguments of the two articles by excerpting the main sections or conclusions from them. Based on scrutiny of the articles, the objective and significance of teaching the basic economic concept at the secondary education level in Japan is considered finally.

  • テーマと教え方から
    新井 明
    経済教育
    2019年 38 巻 38 号 139-143
    発行日: 2019/09/30
    公開日: 2020/12/20
    ジャーナル フリー

     本稿は,昨年(2017年)の全国研究大会(富山大学)での報告「

    機会費用
    の教育性─再々考」で受けた質問,「
    機会費用
    理解の難しさの源泉は分かったし,その教育性は分かったが,学生や生徒はなかなか理解してくれない。実際にどのように
    機会費用
    を教えたら良いか適当な事例を紹介して欲しい」という問いに応えるもので,アメリカの経済教育団体のEconedlinkの教材の分類と教え方を考察したものである。

  • _-_鎌倉市中心市街地を事例に_-_
    *大澤 昭彦, 中井 検裕, 中西 正彦
    都市計画論文集
    2004年 39 巻 39
    発行日: 2004年
    公開日: 2004/11/25
    会議録・要旨集 フリー
    近年、地域の景観を阻害する建物高さを巡り、各地で紛争が起きている。本研究では、鎌倉市中心市街地において景観保全を目的とした高さ制限を行ったときに利用できなくなる床面積とそこから得られる収益である
    機会費用
    を個別敷地ごとに詳細に算出し、高さ制限に伴う社会的なコストを定量的に明らかにした。また、
    機会費用
    は、敷地条件(前面道路幅員、敷地面積)や立地条件によって大きく変化し、道路斜線制限等の影響により
    機会費用
    は道路幅員と敷地規模に比例する傾向が見られたが、幅員によっては道路斜線制限が
    機会費用
    を増加させる要因にもなり得ることも明らかとなった。さらに、高さ制限に伴う
    機会費用
    を低減するための手法の効果を検証し、道路斜線制限と前面道路幅員による容積制限の緩和は、超過する敷地の
    機会費用
    をある程度低減できることが確かめられた。
  • 税と補助金の政策効果を事例として
    塚原 康博
    公共選択の研究
    2001年 2001 巻 36 号 5-20
    発行日: 2001/07/05
    公開日: 2010/10/14
    ジャーナル フリー
    経済理論では,
    機会費用
    は費用であり, 個人が合理的な経済行動をするためには,
    機会費用
    を費用とみなすことが必要となる.しかし, 実際に個人が
    機会費用
    を通常の費用, すなわち実際に支払う費用と同じとみなすかについては実証分析をしてみないと, はっきりとしたことはいえない.そこで, 本研究では, 被験者に対し仮想的な状況の下で回答をしてもらうアンケート調査を実施し, 個人が財の消費量を増やすときに課税される場合の消費量の変化と個人が財の消費量を減らすときに補助金を与えられる場合の消費量の変化を比較することにより, 個人が
    機会費用
    (補助金) を費用 (税) と同じとみなしているかをテストした.個人が
    機会費用
    を費用とみなすか否かは, 経済理論の基本的前提に関わる問題であり, 税や補助金の政策効果についての洞察を得ることは, 政府による公共政策の前提に関わる問題でもある.本研究では, 大学生と短大生を対象に調査を行ったが, 被験者のうち, 無視できない割合が, たとえ金額が同じだとしても,
    機会費用
    を通常の費用と同じと認識していないという結果が得られた.これは, 人間の情報認識能力が完全でないことを示すものであり, 経済学も行動主体の人間自体を研究対象とする必要があることを示すものである.
  • 鎌倉市中心市街地を事例に
    大澤 昭彦, 中井 検裕, 中西 正彦
    都市計画論文集
    2004年 39.3 巻 229-234
    発行日: 2004/10/25
    公開日: 2017/08/02
    ジャーナル オープンアクセス
    近年、地域の景観を阻害する建物高さを巡り、各地で紛争が起きている。本研究では、鎌倉市中心市街地において景観保全を目的とした高さ制限を行ったときに利用できなくなる床面積とそこから得られる収益である
    機会費用
    を個別敷地ごとに詳細に算出し、高さ制限に伴う社会的なコストを定量的に明らかにした。また、
    機会費用
    は、敷地条件(前面道路幅員、敷地面積)や立地条件によって大きく変化し、道路斜線制限等の影響により
    機会費用
    は道路幅員と敷地規模に比例する傾向が見られたが、幅員によっては道路斜線制限が
    機会費用
    を増加させる要因にもなり得ることも明らかとなった。さらに、高さ制限に伴う
    機会費用
    を低減するための手法の効果を検証し、道路斜線制限と前面道路幅員による容積制限の緩和は、超過する敷地の
    機会費用
    をある程度低減できることが確かめられた。
  • 藤野 裕
    四日市大学論集
    2015年 27 巻 2 号 113-123
    発行日: 2015年
    公開日: 2021/09/22
    ジャーナル フリー
  • 茂木 洋之
    Works Discussion Paper
    2019年 26 巻 1-14
    発行日: 2019年
    公開日: 2023/02/08
    研究報告書・技術報告書 フリー
    本稿では、失業率に代表されるマクロ経済指標の変動が、日本における大学院の進学行動に与える影響を分析する。具体的には、日本の地域別失業率の変動が、その地域の大学院進学率に与える影響を分析した。リクルートワークス研究所の「全国就業実態パネル調査」を使用した。これは、20 歳時と初職時の居住地や最終学歴の卒業年に関する回顧情報、また専攻に関する情報を含むデータである。理論的には不景気時は所得が低下するため、流動性制約が強くなり、大学院進学に対して負の影響を及ぼす。一方で、不景時の
    機会費用
    の低下は大学院進学に対して正の影響を及ぼす。よって、正負の影響の判定には計量分析を試みる必要がある。結果として、失業率の上昇(景気の悪化)は男性のみの大学院進学を増加させることがわかった。この影響は、アメリカの事例を分析した先行研究よりも大きい。日本の初職のキャリアの重要性や流動性制約の弱さが影響していると考えられる。また、自然科学・工学系、社会科学系の学生の方がインパクトがより大きいこともわかった。
  • 鈴木 雅智, 浅見 泰司
    日本不動産学会誌
    2022年 36 巻 3 号 90-97
    発行日: 2022/12/27
    公開日: 2023/12/27
    ジャーナル フリー

    There are two opportunity costs for vacant buildings:(i) value of the building depreciates without a usage of the building and (ii) in case service life of the building has already passed, demolition to utilize the land is delayed. A framework to estimate these costs is proposed, using a depreciation curve and data on household-owned vacant detached houses for entire Japan from Housing and Land Survey. The cost for a year is estimated as 86 billion JPY and the cumulative cost to date for current vacant houses is estimated as 651 billion JPY, mainly from the building depreciation channel at an early stage of a building life.

  • 坂爪 聡子
    人口学研究
    2006年 38 巻 43-55
    発行日: 2006/05/31
    公開日: 2017/09/12
    ジャーナル フリー
    本稿の目的は,出産が女性の就業に与える影響を明示的に取り入れたモデルを用いて,少子化の進行要因を明らかにすることにある。従来の理論研究では,出産により就業状態や就業条件が変化することは考慮されていない。それに対して,本稿では,子供をもつ場合ともたない場合,あるいは子供数による女性の就業における違い-生涯所得格差や賃金格差-をモデルに取り入れている。なぜなら,日本では出産を機に退職する女性は依然多く,たとえ再就職してもその条件は悪いため,出産が生涯所得や賃金に与える影響はきわめて大きいからである。少子化の分析において,これらの影響を考慮することは不可欠である。本稿のモデルは,基本的にはベッカーなどに従うものの,上述の設定により子供のコストが従来のモデルとは異なる。このことは,予算制約の形に影響を与え,本稿のモデルでは子供をもたない選択をするケースが導出される。さらに,このケースが成立する可能性は,出産による損失所得や賃金低下の程度が大きくなるほど,高くなる。
  • -名古屋市白壁·主税·橦木地区を対象として-
    丹羽 教恭, 兼田 敏之
    日本建築学会技術報告集
    2010年 16 巻 33 号 701-704
    発行日: 2010/06/20
    公開日: 2010/06/18
    ジャーナル フリー
    In this study, we studied the effects of height regulations, height limit(within 20m) and H/D rule (within one), in the case of Shirakabe historic preservation district. Four types of the lot model and 15 types of the building model are examined. As a result, (1) feasible floor volume is not influenced by the height limit because of the ‘shadow regulation’, (2) The height rule reduces feasible building space according to the lot size, e.g. 900 square meters lot causes 10% reduction, (3) H/D rule is effective to preserve the streetscape, but reduces 10% of the feasible floor volume.
  • 顕示選好法による環境評価理論
    林山 泰久, 野原 克仁
    環境システム研究論文集
    2008年 36 巻 327-332
    発行日: 2008/10/18
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    レクリエーションサイトまでの移動時間と距離は, 言うまでもなく強い相関関係がある. しかし, これらは個人の所得制約および時間制約の下, 効用最大化問題に直接影響を与えるため, 各々個別に取り扱われてきた. また, サイトまでの距離は, 実際に費やされる旅行費用に計上されるものの, サイトまでの時間費用は
    機会費用
    であり, その金銭的価値は直接市場で観察することはできない. さらに, サイトでの滞在時間もまた,
    機会費用
    として扱われる. そこで, 本研究では, 時間費用と金銭的費用を明示的に取り扱い, レクリエーション便益評価における重要性を議論する.
  • ―水資源配分最適化の理論―
    安井 正巳
    水利科学
    1971年 14 巻 6 号 19-47
    発行日: 1971/02/01
    公開日: 2020/09/16
    ジャーナル フリー
  • -高校との比較を踏まえたアンケート調査に基づく分析-
    金子 浩一
    経済教育
    2021年 40 巻 40 号 28-32
    発行日: 2021/12/01
    公開日: 2022/06/21
    ジャーナル フリー

     中学校社会科・公民的分野を担当する教員に対して行ったアンケート調査(2018年度実施,有効回答1087件)の結果から,経済分野の教育実態について分析する。特に,GDPと比較生産費説の経済用語をとりあげ,中学校で何を教えているか明らかにする。一部の設問は高校教員に対して行ったアンケート調査と同じ質問であるため,比較も行う。また,高校公民,商業高校科目での学習内容との比較も行い,接続性についても検討する。

  • *小出 秀雄
    廃棄物資源循環学会研究発表会講演集
    2012年 23 巻 A3-3
    発行日: 2012年
    公開日: 2013/07/08
    会議録・要旨集 フリー
     本稿は、小型家電の使用とボックス回収後の再資源化から効用を得る消費者を想定し、使用した小型家電を、(1)無料だが手間(
    機会費用
    )のかかる回収ボックスへと持って行く、(2)手間はかからないが有料であるごみ袋に入れて出す、の2つの排出方法を選択できる経済モデルを提案する。効用最大化を実現する最適解はいくつかのパラメータに依存しているが、本稿では特に、ボックスに小型家電を持って行く際の
    機会費用
    が上昇することによって、有料ごみの排出量(ならびに、その裏返しであるボックスへの投入量)が不連続的に変化する可能性を示す。
  • 山田 武
    医療と社会
    2005年 15 巻 1 号 1_25-1_41
    発行日: 2005年
    公開日: 2010/02/02
    ジャーナル フリー
     この論文の目的は,研究開発費の観点から効率的な研究開発について検討することにある。個別のプロジェクトレベルでみると新薬の研究開発には大きなリスクと長い時間,そして巨額の支出が必要になることが知られている。本論文では,中止した研究開発プロジェクトや資本コストを含む1製品を上市するために必要な研究開発の
    機会費用
    に関する日本と欧米の比較などを手がかりにして,効率的な研究開発について検討した。臨床試験の
    機会費用
    のうちおよそ4分の3は利子や途中で中止したプロジェクトの費用が占める。したがって,期間の削減,リスクの削減,金銭的な費用の削減が
    機会費用
    の抑制につながる。一方,日本の製薬企業は社内での基礎研究を重視し,研究開発の早い段階でのバイオベンチャーや大学からの導入は一般的ではなかった。また,日本国内のバイオベンチャー企業が多くないため,社内の研究開発部門が外部との競争にさらされていない可能性がある。今後は,社内の研究開発部門の活性化のためにも国内のバイオベンチャー企業の育成が重要である。
  • 新井 明
    アジア太平洋討究
    2019年 35 巻 188-202
    発行日: 2019/01/31
    公開日: 2022/09/16
    研究報告書・技術報告書 フリー

    This paper refers to how Austrian-born concept of opportunity cost was accepted and established as a basic economic concept in current economics and economic education. The concept of opportunity cost was created by von Wieser and transferred to the United States via London. The key person who transmitted the concept to America was Robbins at LSE. There was another route of transmission of the concept; some Austrian economists like von Haberler brought it directly to the United States in the 1930’s. In the United States, this concept was accepted mainly by Chicago school economists like Knight and spread wide in the country by their hands. But the process was not straightforward, and I will trace it back to Samuelson’s Economics. The term of opportunity cost was first introduced in the 5th edition (1961) of the book. At the same time, JCEE introduced opportunity cost as a fundamental economic concept in the standard economic teaching (Task Force Report), and the concept was beginning to prevail nationwide in K-12 school education in the United States. It has become a fundamental economic concept ever since at the university level and even in the preschool education. In Japan, the concept was introduced in economics instruction at university in the 1980’s, but it was hardly taught at junior or senior high school at that time. Opportunity cost has an important role in making economic decisions. As it is an invisible cost, there is much difficulty in understanding it. Besides, opportunity cost is a subjective expense and its definition is difficult. It is necessary to teach it with firm definition and prepare many examples to make students understand the concept. A lot of effort is required to develop an economic way of thinking through opportunity cost among students.

  • 北野 慎一, 吉野 章, 上野 健太, 浅野 耕太
    環境情報科学論文集
    2004年 ceis18 巻
    発行日: 2004年
    公開日: 2007/01/12
    会議録・要旨集 フリー
    公共事業の変革によって生み出された新たな価値を適切にとらえるためには、その方法論を拡張・修正する必要がある。これまで、リクリエーション・サイトの評価には環境便益等の市場外価値を評価するトラベルコスト法の適用が数多く見られる。これらの適用対象はアクセスに直接的費用が発生するサイトがほとんどであるが、本研究で対象としたようなため池はほとんどの訪問者が徒歩の訪問のため、従来の評価方法を見直す必要がある。そこで本研究では時間の
    機会費用
    の概念を再検討しその評価を試みた。その際、アクセス時間の
    機会費用
    の設定が最適なモデルをグリッドサーチにより選択した。結果、サイト間で大きな差が存在することが明らかとなった。
  • 田中 万里子
    FORMATH
    2010年 9 巻 23-37
    発行日: 2010年
    公開日: 2020/06/04
    ジャーナル フリー

    人工林の施業計画の中で間伐作業と枝打ち作業は特に緊急性が低いと考えられ, 経済環境の悪化から遅れることが多い. 間伐作業など個々の森林作業の森林の育成への影響を評価する方法を考案した. システム収穫表の手法は林分全体の成長予測を行うのに対し, 今回は施業計画の作業実施後, 残すべき一部の立木に着目して計画との乖離を評価した. 林分密度管理図と施業体系図を活用し, 間伐効果を明示し

    機会費用
    の考え方を導入した. 間伐実施と未実施の場合を比較し, 各々の場合の10 年後と50 年後の森林の状態を予測した. そして未実施の場合の損失(
    機会費用
    )を試算した.

  • ─中高生を対象とした実践を通じて─
    吉田 昌幸, 小林 重人
    経済教育
    2018年 37 巻 37 号 48-52
    発行日: 2018/09/30
    公開日: 2019/05/13
    ジャーナル フリー

     経済活動の体験の少ない生徒に対してどのように経済的見方・考え方を身につけさせることができるだろうか。本稿は,選択という経済活動において不可欠な意思決定を学習する手段として「スマホ製造ゲーム」の開発・実践を行った。実践は2つの中学校で行い,そこでの成果から(1)生徒たちの意思決定における

    機会費用
    を考慮する割合が上昇したこと,そして(2)自らの意思決定によって物事を進めていくという経済観を持つようになったことがわかった。これらの結果を通じて,ゲーミングが一定の効果を持ちうることが明らかとなった。

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