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クエリ検索: "武蔵溝ノ口駅"
8件中 1-8の結果を表示しています
  • 吉田 憲司, 濱井 燃太
    電気設備学会誌
    2017年 37 巻 2 号 100-102
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/02/10
    ジャーナル フリー
  • 橘高 大悟
    電気設備学会誌
    2018年 38 巻 5 号 259-262
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/05/10
    ジャーナル フリー
  • 金子 雄一郎, 佐野 在人, 室井 寿明
    土木学会論文集F6(安全問題)
    2015年 71 巻 2 号 I_199-I_204
    発行日: 2015年
    公開日: 2016/01/31
    ジャーナル フリー
     本研究は東京圏を対象に,大震災が発生した場合の鉄道代替バスの輸送に関する検討を行ったものである.1995年1月に発生した阪神・淡路大震災では鉄道施設が甚大な被害を受けたため,発災1週間後から160日間にわたりバスによる代替輸送が実施され,一定の通勤・通学等の需要に応えた.東京圏の場合,鉄道の輸送需要が高く代替輸送も大規模とならざるを得ないことから,平常時から大量のバスの調達方法,バスの発着場や操車場(一時的な車庫)の候補地の選定,提供可能な輸送力の把握等を行っておく必要がある.本研究では東京圏を対象に,鉄道代替バスの操車場の候補となり得る施設を抽出した上で,ケーススタディとして,複数の区間を対象に代替バスを運行した場合の輸送力を試算するとともに,輸送力に及ぼす影響要因について感度分析を行った.
  • 林屋 均
    電気学会誌
    2020年 140 巻 4 号 217-220
    発行日: 2020/04/01
    公開日: 2020/04/01
    ジャーナル 認証あり

    1.はじめに

    1890年に上野で開催された第三回内国勧業博覧会において藤岡市助博士によるデモンストレーションで産声を上げた日本の電気鉄道は,その後,都市部と山岳部を中心に初期の鉄道電化が進められ,さらに戦後の高度成長期には動力近代化施策の下,全国に展開されてきた。

  • 山口 頼央
    電気設備学会誌
    2019年 39 巻 12 号 774-776
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/12/10
    ジャーナル フリー
  • 斎藤 直人, 十代田 朗, 津々見 崇
    都市計画論文集
    2006年 41.3 巻 457-462
    発行日: 2006/10/25
    公開日: 2018/06/26
    ジャーナル オープンアクセス
    近年都市の随所で見られるストリートダンスは、計画者の想定とは異なる「都市空間の使い方」をしており、加えてその芸術的要素や生み出される人々の滞留は、都市空間の賑わい創出の一端を担っている。そこで、本研究は東京圏のダンススポットを対象に、(1)ストリートダンサーの特性、及び(2)ダンススポットの空間及び管理の特徴等の実態を明らかにし、今後の都市デザインを議論するための知見を得ることを目的としている。その結果、(1)ダンサーはスポット選択の際、主に交通利便性や他のダンサーとの交流を重視するが、経験に応じて混雑しないスポットや管理者の対応がより柔軟なスポットを選ぶこと、(2)現在利用されている21スポットは駅周辺の空間が多く、大規模構造物等の大きな単位の空間の端や隙間に立地するものが多いこと、(3)風雨を避けられ、鏡や滑らかな床面といったスタジオに似た設備を多くのスポットが有すること、(4)管理・警備主体は、1カ所のみが許可する方針で、3ヶ所では排除、残り12カ所は黙認や方針なしと消極的であること。また、不法占有、騒音、歩行者への迷惑等が問題点として認識されていること、が明らかとなった。
  • 非常時における電力需要を考慮して
    渡部 彩乃, 村木 美貴
    都市計画論文集
    2017年 52 巻 3 号 487-493
    発行日: 2017/10/25
    公開日: 2017/10/25
    ジャーナル オープンアクセス
    東日本大震災以降、我が国では、非常時の都市機能維持の観点から自立・分散型エネルギーシステムの構築が求められている。特に蓄電池を用いた自立・分散型エネルギーシステムの構築は、非常時に需要側の対応力が高められることから、計画的に推進すべきとされている。蓄電池は、再生可能エネルギー等の他の分散型電源と比べて都市への面的な導入拡大の優位性があるとされているものの、その方向性は明らかではない。そこで本研究は、非常時の電力需要を考慮した蓄電池の面的整備のあり方を明らかにすることを目的とする。具体的には、川崎市を対象に系統電力停止時での対策が望まれる地域において、その特性に応じた蓄電池の導入量、導入地を費用対効果の観点から明らかにするものである。
  • 和田 一範
    水利科学
    2017年 61 巻 5 号 71-101
    発行日: 2017/12/01
    公開日: 2019/02/15
    ジャーナル フリー

    平成28年(2016年)10月30日(日),有吉堤竣工百年の碑が建立された。 竣工百年の碑建立は,新たなスタートである。この碑を前に,昔年の多摩川の水害の大きさ,これに対峙した一連の事件と一大プロジェクトを,後世に語り継いでゆく防災教育の継続的な展開が重要である。

     アミガサ事件(大正3 年〈1914年〉9 月16日)から有吉堤完成(大正5 年 〈1916年〉9 月)までは 2 年間の出来事である。それからさらに 2 年後には,内務省直轄による多摩川の抜本改修が着工(大正 7 年〈1918年〉)となる。 このわが国近代治水事業の創始期において,洪水の被害に毎年悩まされてきた地域の住民とその指導者たち,公的な機関との連携,あるいは確執には,現代の防災にかかる多くの教訓が見いだされる。

     そしてこれら一連の展開を語るにあたっては,やはりアミガサ事件を引き起こした当時の,多摩川の状況をしっかり理解しておく必要がある。 アミガサ事件の直後,大正 3 年(1914年)10月29日付で,御幸村ほか10ケ町村の総代から内務大臣大隈重信に宛てた多摩川沿岸新堤塘築造陳情書には,地域住民の視点からの近年の洪水の原因の分析として, 一.下流ニ架設セル三橋カ一原因 一.(対岸の)築堤及上置腹附カ二原因 一.堤外地ニ果樹密埴カ三原因 一.砂利採掘カ四原因 の記載がなされ,的確な分析で多摩川の洪水の原因を述べ,その分析力は技術者顔負けの内容である。当時の地元住民には,それだけの災害リスクに対する分析力,技術力があったことも大きな驚きである。

     本論文は,この多摩川沿岸新堤塘築造陳情書に記された 4 つの原因に着目をして,アミガサ事件の背景を考察したものである。 この論文は,既報, ・多摩川近代改修にみる,防災の主役,自助・共助と,公助との連携について,2016年 4 月,水利科学 No. 348(第60巻第 1 号) ・有吉堤竣工100年・郡道改良事業を検証する,2016年12月,水利科学 No. 352(第60巻第 5 号) の続編である。

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