に必要な最低限の知識の有無を評価するために, 2002年の国家試験から必修問題が導入された.国家試験では30問で80%以上の正解率が必要とされた.この研究の目的は, 卒前教育における必修知識の経時的な変化を評価することである.29名の (卒後1.5年以内の者13名, 卒後2.5年以上の者16名) と卒業前6か月の歯学部6年生 (120名) に30問の必修問題の試験を実施した.3つのグループ (若年群, 熟年群, 学生群) の正解の平均点を, t-検定で検討した.識別指数0.15以下の質の低い問題が30問のうち5問あった.若年の平均点 (68点) は, 熟年 (58点) や学生 (59点) よりも有意に高かった (危険率 : 5%).熟年と学生間には有意差はなかった.これらから, 若年としての必須の知識が多く, その知識量は卒後1.5年間の間維持されると思われた, しかしながら卒後2.5年以上が経過すると, に必須の知識は減少すると思われた.この結果から, 予備試験における必修問題の適正化と卒前教育の改革の継続が必要であることが示唆された.

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福岡県会は平成22年度より 口腔機能回復支援研究会を設置した。目的として① 口腔機能の低下している要介護者または障がいを持つ者の口腔機能の回復を図る②口腔機 能回復を支援できるの養成（口腔機能回復支援相談の養成）③ 医科歯科と の連携を図り、地域における多職種間の協働を図る④在宅歯科医療の推進を図る⑤ 郡市 区会における連携窓口の整備と口腔機能回復支援相談を支援することなどを挙げ た。 　この研究会の数は平成26年３月31日現在330名が登録し、地域で活躍していま す。各地区で地域歯科医療連携を推進するには摂食嚥下リハビリテーションの専門的研修 を受けたが必要であり、そのを繋ぐネットワークとさらに多職種連携の ネットワークを構築することが重要と思われる。５年目を迎えたこの研究会事業をさらに 地域連携パスつくりに向けてどうすすめるべきかを述べてみたいと思う。

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歯科診療において

が先導する診療工程に，歯科衛生士は臨機応変に追従する必要がある．の言語的指示がなくても，歯科衛生士はの身体動作を観察して主体的に振る舞う．本発表では，による診療の進行に淀んだ際，歯科衛生士が振る舞いをそのつど修正することでトラブルが抑制されうることを，映像分析から示す．歯科診療の円滑な進行を支える基盤が，身体の相互観察可能性に他ならないことを論じる．

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目的：人工歯の選択方法の実情を把握する目的で，QFD（品質機能展開）手法を用いて調査し，と歯科技工士（以下，技工士）間の人工歯に対する要求や考え方の違いや，職場種類による認識の違いについて検討を加える．
方法：人工歯に対する要求項目を抽出するための1次アンケートに基づいて，19項目の2次調査項目を作成し，この調査項目を用いて関心度の高い項目からVAS法による再調査を行い，要求項目を明らかにした．調査対象は，大学職員19名・大学附属病院技工士15名・開業21名・開業技工士12名である．
結果：前歯に関しては・技工士とも大学職員か開業かに関わらずほぼ同様な傾向を示し，臼歯に関しては・技工士ともに，大学職員の・技工士では咬合に関する項目，開業・技工士では自然観に対する項目に関心が高く，両者の傾向が異なった．各質問項目間の相関が高い項目数は，・技工士ともに，大学職員の・技工士では相関の高い項目が少なく，開業・技工士では相関の高い項目が多かった．主成分分析の分析上位項目は，は主成分2までで寄与率が約60％ となったが，技工士は寄与率が30％を超える項目は無く多項目を要求しているが，それでも主成分3までで60％以上になり両者とも少ない項目で説明が可能であった．
結論：人工歯に対する考え方は，前歯に関しては，と技工士，さらには職場の違いにおいても明確な差は見られなかった．臼歯については，・技工士ともに，大学職員では咬合に対する精度を重視し，開業・技工士では自然観を要求していた．は，大学職員では多種多様な嗜好を示し，開業医では形態が安定し調和の取れた人工歯を希望した．

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2016年度から

が栄養サポートチーム（Nutrition support team；以下，NSTと略）回診に参加することで，連携加算の算定が可能となったが，歯科医療従事者のNSTへの関与に関する報告は少ない．本研究は，オンライン質問票による歯科医療従事者のNSTの関与の実態を把握することが目的である．2023年5月～6月に，北海道のNST稼働認定施設72施設を対象にオンライン質問調査を実施した．回収率は31.9%（23施設）であり，NSTへの，歯科衛生士の参加はそれぞれ9施設，7施設であった．連携加算は6施設で算定していた．の役割は口腔状態評価，歯科治療の必要性判断，歯科衛生士の役割は，口腔ケアの指導，口腔状態評価，口腔衛生管理であった．は臨床栄養に関する知識不足，歯科衛生士はこれに加え一般的な医学の知識不足が指摘された．今後，歯科医療従事者がNSTへ参加するために卒前，卒後教育，生涯研修による臨床栄養教育の必要性が示唆された．

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高度情報社会の進展に伴い, および地域住民に対して情報サービスを充実していく必要性が冬てきた。また, 会は業務の効率化および会員等へのサービスの向.との鳥めに情報化推進が重要になってきている。会において情報化を適切に推進していくだめには, 情報化の現状・ニーズを適切に把握し, それらに応じた情報化推進計画を実施していく必要がある。そこで, 会の現状と課題について考察し, 会の情報化推進方策を提言する。

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昭和大学歯科病院では平日夜間および土曜の午後1時から夜間, 日曜および祝日の終日は時間外受診患者に対しての対応を行っている. 当院は, 近隣の城南地区や川崎市からの受診患者が多く, 同地区においては平日夜間および日曜・祝日に対応可能な病院歯科・口腔外科が少ないという特徴がある. 今回, 平成17年1月から平成21年12月までの5年間に当院を時間外受診した患者1,612人に対して, 年度別・月別・受診時間別・性別・年齢別受診患者数, および受診理由, 治療内容等に関して臨床統計を行ったので報告する. 1年間の時間外受診平均患者数は約300人であり, 受診理由としては疼痛を主訴としたものが最も多く, 次いで外傷, 出血, 顎関節脱臼と続き, 疼痛と外傷を合わせて全体の約半分を占めていた. また当院の特徴として補綴物, 仮封材の脱離による受診も約20%と比較的多くみられた. 受診年齢としては10 歳未満と20 歳代の患者が多い傾向が見られた．さらに，当院と同様に歯科のみの診療科で，時間外受診患者の対応を行っている歯学部附属病院および歯科診療所の疾患別受診患者数および診療体制を含めた報告と当院における統計を比較検討した．

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臨床研修の基本理念（法第16条の２第１項に規定する臨床研修に関する省令）は，「臨床研修は， が，としての人格をかん養し，将来専門とする分野にかかわらず，歯科医学及び歯科医療の果たす べき社会的役割を認識しつつ，一般的な診療において頻繁に関わる負傷または疾病に適切に対応できるよう，基本的 な診療能力を身に付けることのできるものでなければならない」とある． 第二総合診療科ではこれを達成するための教育の２本柱として，「治療計画立案の習熟」と「治療手順の統一化」を 掲げ2021年から実践してきた．今回，これらの教育の概要を提示し，臨床研修歯科医教育の将来の発展について考 察していきたい．

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発表表者氏名　山崎泰彦（やまざき　やすひこ） 共同演者名　谷川浩隆、村田志保、早野敏英、横山茂、丸山里子、冨永恵、矢野口陽一、蜜澤正美、長澤真智子 所属　安曇総合病院・地域医療連携課 現在、ほとんどの医療機関が病診連携・地域連携に取り組んでいる。診療所は、入院・手術・精密検査の依頼先を確保でき、病院は紹介患者増と退院後の受け皿が確保できて、連携は双方にとって有益である。また、機能の分担が進むことから地域完結型医療の提供が可能となる。しかし、思うほど簡単には連携ができないのが現状であるように感じる。やはり、双方の信用と信頼の構築がなければ連携は進まないと考えられる。 当院では、2000年度から連携推進強化を図り、信用・信頼を構築するため「病診連携登録医制度」を開始した。登録医を中心に、年3回の「地域連携懇話会」を開催して当院医師・職員と、開業医師・との交流を深めている。登録医の数は、2010年3月31日現在45名で1名を含む。また、所在地の診療圏以外からも登録がある。地域連携懇話会は2010年7月8日で30回を数え、登録医以外からの出席もあり診療圏医師会の中では恒例行事として認知されている。主なプログラムは、症例検討や学術講演会、連携に関するディスカッションである。近隣病院でも同様の取り組みを取り入れて連携強化を図っている。この会は、「地域連携懇話会運営委員会」が主催し、地元医師会と会が後援している。運営委員は、医師会と会からの推薦者と当院の地域連携などに携わる医師・看護師・事務があたっている。今回、病院からの一方的な企画ではなく、地域の医師会・会と共同して取り組む連携構築について報告する。

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平成8年3月末に「歯周病の診断と治療のガイドライン」が発表され, 4月1日に社会保険診療報酬が改訂されて, 社会保険診療においてはこのガイドラインに基づいた新しい歯周治療の体系に従って歯周病の治療を行うことになった。ガイドラインの作成にあたっては日本歯周病学会が大きな役割を果たしたが, 国民皆保険である日本では, 保険診療の治療体系が実際の歯周治療に大きな影響を与え, 日本歯周病学会会員も大きな影響を受けることになった。そこで日本歯周病学会の編集委員会 (野口俊英委員長) から医療委員長としてガイドライン作成に参加した私に対し, 学会会員に新しいガイドラインについて正しい情報が伝わるよう学会の立場から解説を加えるようにと原稿依頼があった。私も学会会員の皆様が歯周治療を行う上でまた今後さらに保険診療における歯周治療の体系を改善していく上で少しでもお役に立てばと考え, 今回の「歯周病の診断と治療のガイドライン」の作成の背景や過程及びガイドラインの特徴さらに今後の問題点などについて整理し紹介することとした。

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目的：口腔ケアにおける精神科看護師と

との連携の実態を明らかする．

方法：精神科看護師を対象に，口腔ケアにおける

との連携に関して探索的記述研究（質問紙調査）を行った．

結果：有効回答186名のデータを分析した．口腔ケアにおいて，精神科看護師の約85%が

連携の課題を持っているが，約35%がとまったく連携していないことが明らかとなった．看護師経験年数が長いとと連携する傾向や精神科看護師自身の口腔QOLが低いとと連携する傾向があった．と連携している精神科看護師の方が，機能的口腔ケアを十分と思う傾向にあった．看護実践力が高い精神科看護師の方がと連携し，さらに連携の課題を持っていた．口腔ケアの重要性を強く感じる精神科看護師の方が，連携の課題を持っていた．

結論：本研究では，口腔ケアにおいて

連携の課題を持ちながら，連携できない精神科看護師の存在が明らかになり，連携に向けた取り組みの必要性が示唆された．

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　米国において歯科補綴の専門医となるためには，

となった後，3年の専門医養成課程に入学し，卒業しなければならない．養成課程を修了し，歯科補綴専門医となったは，一般歯科医（GP）や他科専門医から患者の紹介を受けながら補綴に特化した診療を行う．歯科補綴専門医数は総数の約1.8%^1）であり，人口における補綴専門診療が必要な患者数によって養成課程の定員が決められている．また，専門医制度の発展を促すため，養成課程を修了した専門医が「ボード」と呼ばれる組織により認定を受け，ボード認定専門医となる制度も存在する．

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日本大学歯学部附属病院に勤務するの頭髪中水銀濃度を中性子放射化分析法により定量した。頭髪中水銀濃度のヒストグラムは約2ppmのところから急に立ち上がり, 4～5ppmで最大となり, 11ppm程度まで緩やかに下がる対数正規型の分布を示した。歯科用アマルガムを臨床に使用する頻度の高いの頭髪中水銀濃度の算術平均と幾何平均は5.66ppm (SD±1.80) , 5.40ppm (SD^×_÷1.36) であり, 臨床に使用する頻度の低いのそれは, 5.96ppm (SD±2.82) , 5.38ppm (SD^×_÷1.59) であった。これらの値は従来報告されているの値よりも低く, 一般人と同レベルであり, の水銀による汚染は現在では認められなくなっていることが推察された。

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