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クエリ検索: "江東区"
11,676件中 1-20の結果を表示しています
  • 金井弘夫
    植物研究雑誌
    1986年 61 巻 8 号 237
    発行日: 1986/08/20
    公開日: 2023/03/31
    ジャーナル フリー
  • 尾崎 真理, 金 敬仁, 小林 正美
    日本建築学会計画系論文集
    1998年 63 巻 511 号 147-152
    発行日: 1998/09/30
    公開日: 2017/02/02
    ジャーナル フリー
    When we examine the phenomena of climate created by the interaction between nature and human beings, we can find colors of cultural climate. The cultural climate colors are those obtained from colors of natural landscape such as soils, trees, flowers, water, skies etc. and those obtained from historical & cultural heritages such as traditional buildings, textiles, art crafts and etc. of the land. The cultural climate colors could provide beautiful townscape harmonizing each other. This study aims to develop a method of urban color planning that can create color harmony in townscape. Koto ward of Tokyo metropolitan area is surveyed as the case study site. Outer wall colors of present buildings are measured and analyzed and cultural climate colors of Koto ward are collected. The proposed color planning method is to choose the hue from the trend of the color of present buildings and to choose the tone from cultural climate colors. In the designing process, the colors of soils and skies are used for the base colors of the buildings while the colors of flowers, art crafts and festivals are used for the accent colors.
  • 東京都江東区の運河を事例として
    猪股 弘樹, 横内 憲久, 岡田 智秀
    土木計画学研究・論文集
    2001年 18 巻 331-338
    発行日: 2001/09/30
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    近年の運河は、画一的な空間整備によって、その利用パターンが形骸化するなどの批判がある。こうした状況を踏まえ、本研究では東京都
    江東区
    の運河を対象とし、江戸時代から現在にいたる「行政の運河計画」と「運河と市民とのかかわり」から、「運河の特性」とその特性を成り立たせる「空間構成」を明らかにすることを目的に、文献調査・ヒアリング調査を行った。その結果これまでの運河整備は、周辺の空間状況 (地域性) によらず「緑化」と「遊歩道」に限定した水域内のみの施策であることを指摘した。そして、今後整備を行う際のデザインボキャブラリーとして、9つの「運河の特性」と、7種の「空間構成」(「運河の格」) を明らかにした。
  • 江東区
    のPTA
    林業経済
    2008年 61 巻 7 号 i
    発行日: 2008/10/20
    公開日: 2017/06/19
    ジャーナル フリー
  • 東京23区を対象にして
    中 真梨子, 平井 裕子, 室田 昌子
    都市計画報告集
    2007年 5 巻 4 号 86-89
    発行日: 2007/03/20
    公開日: 2022/09/01
    研究報告書・技術報告書 フリー

    本研究は、東京23 区のうち、景観条例を有する8 区を対象に景観条例の運用実態を把握したものである。景観条例には、景観協定や景観形成地区、重要物件の指定、助成支援制度などの多くの項目が含まれるが、運用されていない項目も多い。各区で実際に運用されているのは、大規模建築物を対象とした届け出制度である。届け出制度は、2段階の協議プロセスを有し、協議を通じてある程度有効に機能しており、今後、景観行政団体へ移行した際には、罰則を含めた更なる活用が望まれる。

  • 稲村 光郎
    廃棄物学会誌
    2006年 17 巻 6 号 331-339
    発行日: 2006/11/30
    公開日: 2010/05/31
    ジャーナル フリー
    江戸ごみの肥料利用は17世紀末に始まっているが, その詳細は知られていない。そこで江戸町触の中から, ごみ処理制度の変化やごみ収集の利権化とそれを巡る争いなどの記述, あるいは不法投棄に対する禁止令の減少に着目し, また本所の名主に伝わった寛永録中の文書から幕府 (関東郡代) が肥料利用を認めていたことを明らかにし, 肥料利用が1830~40年代には本格化していたものと推測した。
    次いで, 明治維新に伴うごみ価格の高騰を背景として行われた東京府と旧勢力との紛糾については, 地方制度改革の動きとの関連も考慮すべきだとし, その後の松方デフレに伴う農村の窮乏が東京にごみ問題をもたらし, 再び収集が有償化されたことに触れている。そして最後に第一次大戦後の肥料利用の衰退は, 全国的なもので経済的な理由が大きいが, 衛生やごみ質など様々な要因もあったとした。
  • -明治初期から平成17年まで-
    遠藤 毅
    地学雑誌
    2006年 115 巻 4 号 500-507
    発行日: 2006/08/25
    公開日: 2009/11/12
    ジャーナル フリー
    Modern manufacturing factories in the Tokyo Lowland-the developing eastern part of Tokyo Metropolis-were originally constructed by the national government at the beginning of the Meiji era in about 1870. Subsequently, the area developed as one of the important industrial areas in Japan. In particular, industrial development was remarkable during the period from about 1950 to about 1960. However, this extreme industrial development brought overpopulation and public nuisances such as air and noise pollution and vibration from plants and manufacturing sites in the Lowland. To ease this serious situation, the national government and the Tokyo metropolitan government took measures such as restricting construction of new factories and strengthening regulations on the operation of factories.
    Through these measurements, the increase of manufactories in the area stopped in about 1955, and many have disappeared since about 1960 because of their transfer to other cities or manufacturing operations shutting down.
    According to this investigation, many sites of factories and warehouses had their use diverted by citizens to facilities such as condominiums, general residential areas, parking lots, schools, and parks. In particular, conversion to residential use has been remarkable.
  • 小濱 岱治
    日本経営診断学会年報
    1977年 9 巻 132-139
    発行日: 1977/11/10
    公開日: 2010/06/15
    ジャーナル フリー
  • 江東内部河川における西側河川を対象として
    北村 佳恋, 後藤 春彦, 高嶺 翔太, 馬場 健誠, 林 書嫻
    都市計画論文集
    2018年 53 巻 3 号 495-502
    発行日: 2018/10/25
    公開日: 2018/10/25
    ジャーナル オープンアクセス
    近年、都市において都市河川と河川環境の重要性が認識されるようになってきている。しかし都市部における河川整備や利活用の立地に着目すると、その多くは観光地・商業地であり住宅地では行われていない。今日 QOLへの社会的関心が高まっていることを考慮すると、今後は既成住宅市街地でも河川空間の利活用が進むことが望ましい。 また利活用に向けては、河川と市街地の接点である河川管理用通路の開放が必要であり、それに向けては沿川建物の特性と一体的に考えていくべきである。 そこで、本研究では、これら2つの関連を調査し、河川管理用通路と沿川建物の特性との関係性を明らかにすることで河川管理用通路の開放やアクセス性の向上への課題や可能性を論じることを目的とする。 結果、以下の所見が得られた。 1)沿川の住民のプライバシーと防犯上の懸念が河川管理用の開放を妨げている。 2)河川北側に位置するベランダ、建物用途に商/工併用住宅が多いこと、などの沿川建物の特性と河川管理用通路の実態との関係があり、住民のプライバシーや防犯意識がそのような特性をもっている区間において強く作用している。
  • 相 尚寿, 貞広 幸雄, 浅見 泰司
    都市計画論文集
    2010年 45.2 巻 23-29
    発行日: 2010/10/25
    公開日: 2017/01/01
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究では、大都市圏駅前商店街を対象に、詳細な建物データを活用して、用途別の床面積や沿道上での立地傾向を定量的に把握する手法を提案した。分析に際しては商店街を形成する道路沿いに立地する建物のみを抽出し、周辺街区の建物利用の影響を排除したうえで、指標化により沿道間、地域間で用途別の建物立地傾向の比較を可能とした。さらに、東京23区内にある六つの商店街を対象に取り上げ、指標をもとに商店街を類型化し、その時系列的な変化を観察した。これらの商店街は、駅前が商業用途に特化して広い商圏を持つ大きな商業集積、日常的な利用に応える商店街に大別された。しかし、一つの商店街は商業規模が大きいものの、人口動向が他の地域と異なるため追加の分析を行い、商業集積の進行と同時に住環境悪化や店舗連続性喪失による商店街の魅力低下が懸念されると指摘した。その要因を他の地域との比較などにより考察した。
  • 相羽 康郎
    都市計画論文集
    1980年 15 巻 235-240
    発行日: 1980/10/25
    公開日: 2020/09/01
    ジャーナル オープンアクセス
  • 加世田 尚子, *坪本 裕之, 若林 芳樹
    日本地理学会発表要旨集
    2004年 2004s 巻
    発行日: 2004年
    公開日: 2004/07/29
    会議録・要旨集 フリー
    1.はじめに
    東京都区部では,減少を続けていた人口が1996年を境に増加に転じ,「都心回帰」の兆候がみられる.都心部に隣接する
    江東区
    でも,その余波を受けて1990年代後半からマンション供給戸数が急増し,近年では区部で最も多い人口増加数を示している.
    江東区
    での集合住宅の増加は,すでに1970年代には顕在化しており,地理学でも集合住宅建設に伴う土地利用変化や住宅のタイプによる居住分化が検討された.これらの研究が対象にしたのは,いずれも1990年以前であり,バブル経済期以降の
    江東区
    におけるマンション立地の動向は明らかになっていない.そこで本研究は,
    江東区
    における近年のマンション大量供給の背景とその影響を明らかにすることを目的とする.
    2.資料と研究方法
    人口分布の傾向は国勢調査などの統計資料で把握し、マンションの立地動向は
    江東区
    役所ならびに不動産経済研究所の資料を用いた.また,小学校児童の受け入れ状況については,区の教育委員会から資料収集するとともに,学区内での建物用途の変化について東京都都市計画地理情報システムの建物現況データを用いてGISによる分析を行った.
    3.
    江東区
    の人口増加とマンション建設
    江東区
    の人口は90年代後半に増加している.人口の転入・転出先をみると,郊外方向への転出が目立った85_から_90年と比べて95_から_00年には
    江東区
    内や他の区部からの移動が増加しており,都心回帰の兆候が表れている.年齢別人口構成の変化では,90年代後半に学齢期の子供を持つ若い世帯が多く増加しており,この町丁別の人口の変化をみると,人口急増地区と大型マンションの立地とが対応していることがわかる.
    4.マンションの規模・価格・立地の変化
    江東区
    内の集合住宅は,もともと公共住宅の占める比率が高かったが,近年では民間分譲マンションの割合が高まっている.その立地場所は区内に散在しているが,大型マンションは臨海部に比較的多い.1棟当たりの戸数でみると,70_から_80戸の高い水準で推移した1970年代末の第4次ブーム期に比べて,バブル経済期には急激に縮小した.その後,93年以降は再び拡大傾向にあるものの,第4次ブームの水準には達していない.これは,転用できる用地の小規模化によると考えられる.バブル経済期まで一貫して上昇していた1戸当たりの平均価格や1_m2_当たりの単価は,90年代以降に急落し,デフレの影響を受けてバブル経済期以前の水準に近づきつつある.その結果,マンション販売価格の低廉化によって,比較的若いファミリー世帯の一次取得層でも購入できる物件が増加した.
    5.「受け入れ困難地区」の指定と学区内での地域変容
    こうしたファミリー世帯の増加に対して,
    江東区
    は小学校を当面は新設しない方針をとっている.その理由として,児童数が増加したとはいえ,1980年頃のピーク時ほどではなく,空き教室の活用等で対応できること,また児童の増加が一過性のものと予想されること,および区の財政事情等が考えられる.そのかわり02年に
    江東区
    は,児童数が急増もしくは今後増加が見込まれる学区を「受け入れ困難地区」に指定して,マンションの新規建設を制限する措置を講じた.指定された地区は,都市基盤が未整備な臨海部を中心にした7つの小学校区である.
    数少ない既成市街地内の受け入れ困難地区である川南小学校区を事例として,建物用途の変化を分析した.その結果,80年代まで工場や倉庫だった場所が一時的に空地となった後,90年代後半にマンションへ転用されるケースが多いことがわかった.こうした変化には,
    江東区
    が30戸以上のマンションから徴収していた公共施設整備協力金を93年から02年まで中断したこと,および建築基準法の改正等による容積率の緩和も影響している.つまり,近年みられるマンションの大量供給は,バブル経済期以降の規制緩和が促進したと考えられる.
  • 東京都江東区における町内会組織を通して
    宗 慎一郎, 杉田 早苗, 土肥 真人
    都市計画論文集
    2007年 42.3 巻 685-690
    発行日: 2007/10/25
    公開日: 2017/02/01
    ジャーナル オープンアクセス
    今日、集合住宅は国民の主要な居住形態となっており、これらが地域に根ざした優良なコミュニティを形成することは必要不可欠なことである。そこで本研究では、コミュニティという集団の最小単位としてその境界が明確に規定されている町内会組織を通して、1町内会の組織変化や区割変化といった歴史的変遷を把握し、2集合住宅による単独自治会と従来の町会との実態の差異と両者間の関わりを明らかにした上で、3集合住宅自治会における地域コミュニティ形成のあり方を考察することを目的とし、その結果以下の結論を得た。1.1965年から現在までに町会の変化は少なかったが、多くの集合住宅自治会が町会の範囲内を切り取る形で発足した。2.集合住宅自治会では、集合住宅独自の問題を解決する活動を行っており、一方で多くの集合住宅自治会が周辺町会との連携していた。3.集合住宅では町会の持つ従来の「共同性」とは異質の新たな「共同性」を有しており、集合住宅自治会では自治会活動を通してこの「共同性」を尊重すると共に、町会と連携して活動することで従来の「地域性」の獲得も図るという、地域コミュニティ形成の新たな形の1つを示唆している。
  • 山口 源治郎
    図書館界
    2011年 62 巻 6 号 411-
    発行日: 2011/03/01
    公開日: 2017/05/24
    ジャーナル フリー
  • 遠藤 毅
    地学雑誌
    2004年 113 巻 4 号 534-538
    発行日: 2004/08/25
    公開日: 2009/11/12
    ジャーナル フリー
  • 墨田区および江東区を例として
    昌子 住江
    土木史研究
    1990年 10 巻 113-121
    発行日: 1990/06/25
    公開日: 2010/06/15
    ジャーナル フリー
    東京では、戦災復興計画において、主として戦災による瓦礫の処理を目的として、いくつかの河川・運河・堀が埋立てられたことはよく知られている。しかし、この計画のなかに、9本の運河の新削・拡張計画があったことはあまり知られていない。戦後の陸上輸送の混乱から、水運による貨物輸送が必要とされたが、その後陸上輸送機関の復旧・発達につれて必要性が薄らいできたこと、地盤沈下の進行による橋梁沈下や護岸の嵩上げで水運に障害が出たこと等により、結局はどれも実現されなかったことがその大きな理由であろう。ところで運河計画の存在は、戦災復興計画における街路の設計に影響を与えていた。本稿では、墨田区および
    江東区
    内の4本の運河計画を対象にその関連を考察した。1947(昭和22)年の運河計画の策定に伴い、100mの放射街路が大幅に幅員を削減され、また関連する補助線街路も運河に沿うよう設計が変更されている。一方1964(昭和39)年運河計画の廃止と同時期に行なわれた都市計画道路の見直しでは、運河に沿って配された補助線街路もかなり改定され、大幅な縮小や、水路からの分離がなされた。またこの間、首都高速道路の建設が計画され、路線の経過地に治水利水上支障のない河川・運河を利用するとの基本方針のもとに、1959(昭和34)年当該地域を通る路線を含む8路線が計画決定されている。本稿では、こうした都市河川の位置付け・役割の転換期を背景として、都市計画における運河と街路の関係およびその変遷について検討した。
  • 東京都江東区の事例を対象として
    岩瀬 貴也, 小泉 秀樹, 後藤 智香子
    都市計画論文集
    2016年 51 巻 3 号 277-284
    発行日: 2016/10/25
    公開日: 2016/10/25
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究において、公民連携によるコミュニティガーデンを用いた街区公園の利活用に関して東京都
    江東区
    の事例を取り上げ、先駆性や発展可能性、課題について明らかにした。研究方法は、文献調査やインターネット調査に加え、区やデベロッパーなどの各関係主体へのインタビュー調査と活動参加者へのアンケート調査により研究を進めた。公民連携のコミュニティガーデンは先駆性として街区公園という既存公共施設の再整備という点、発展可能性として新規開発にともなう新しい地域貢献型の開発負担制度につながり得るモデルになり得る点で評価できる。ただ、CG活動の主体形成と活動の継続性の確保において課題が残されている。また、多主体連携の体制構築への支援や開発負担制度から地域貢献制度への展開が一般制度化にむけた行政側からの支援や必要な対応として求められる。
  • 霜田 亮祐, 宮城 俊作, 篠沢 健太
    ランドスケープ研究
    2009年 72 巻 5 号 709-714
    発行日: 2009年
    公開日: 2010/06/24
    ジャーナル フリー
    The purpose of this study is to clarify the characteristics of urban environmental structure on Koto delta area, a part of Arakawa river basin, through the review of land infrastructure development based on watershed development and transition of the artificial topographic change. On alluvial plain of Arakawa river basin, which used be tidal wetland before Edo period, large industrial area had been developed since around 1880s and their overuse of groundwater caused serious land subsidence. About 80% of Koto delta area is still below Tokyo Peil (T.P.) . Current landform is unveiled in the area below T.P. by the information of digital elevation model. Through the chronological study of topographic map overlaying the elevation model, relationship between urbanization and its land condition is inferred. Although entire ground level on Koto delta area was depressed, the range of land subsidence of an area by canals is low. On the other hand, in the other areas between plural canals, which were rapidly developed in early 1900s, the range is high. The difference of urbanization speed and scale affect the land condition and the range of land subsidence. Those land characteristics by canals is evaluated as "Artificial levee" which could be an urban environmental structure on Koto delta area.
  • 手塚 和恵, 島田 正文, 柳井 重人, 勝野 武彦, 丸田 頼一
    都市計画論文集
    1998年 33 巻 703-708
    発行日: 1998/10/25
    公開日: 2018/04/01
    ジャーナル オープンアクセス
    This study is focused on the functions of the open space which belong to elementary school's sites. Besides planning, establishment, maintenance and use of bio-top and landscape planning techniques are considered through the field surveys of sites and the investigations into the environmental awareness of bio-top in the sites. 48 elementary schools under the direct control Koto ward are selected for this study. The investigation are conduced on the teachers and schoolchildren. As the result the awareness of bio-top and many problems faced to the maintenance become clear. It is necessary to put the knowledge of bio-top to practical use in the landscape planning. It is very important to put the open spaces in good comfortable condition.
  • 海幸橋について
    掘井 滋則, 小西 純一
    土木史研究
    1999年 19 巻 221-226
    発行日: 1999/05/01
    公開日: 2010/06/15
    ジャーナル フリー
    海幸 (かいこう) 橋は、1927年 (昭和2) に東京市により旧築地川東支川の隅田川合流部付近に架設された、支間26.2m, 幅員15.1mの鋼下路アーチ形式の橋梁である。
    従来よりこの橋の構造形式は、ソリッドリブタイドアーチであると分類されてきたようであるが、アーチリブは細く軽快で、タイ材に相当する桁の方が高くかなり剛性の大きな構造となっており、プロポーション的にはいわゆるランガー桁のようである。
    しかし、アーチリブが立ち上がって路面上に出たところにヒンジが設けてあること、また、アーチリブが円弧を描いていることなど、普通のランガー桁とは異なった構造を呈している。
    我が国における下路アーチ橋の初期の段階に出現した、このように他に例を見ない構造の橋とその仲間について紹介するとともに、橋梁発達史における位置付けについて考察を述べる。
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