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クエリ検索: "流域面積"
9,527件中 1-20の結果を表示しています
  • 三野 與吉, 竹松 貞雄
    地理学評論
    1949年 21 巻 12 号 368-373
    発行日: 1949/03/25
    公開日: 2008/12/24
    ジャーナル フリー
  • *浅野 友子, 川崎 雅俊, 高徳 佳絵, 才木 道雄, 原口 竜成, 齋藤 俊浩
    日本森林学会大会発表データベース
    2018年 129 巻 P1-168
    発行日: 2018/05/28
    公開日: 2018/05/28
    会議録・要旨集 フリー

    降雨-流出予測の精度向上のためには、流出に対する空間スケールの影響を理解する必要がある。これまでに102km2未満の流域で平水時の比流量を主流・支流で面的に調査した事例は、1km2程度までは流域間のばらつきが大きいが、平均値は

    流域面積
    によらずほぼ一定としてきた。しかし調査事例が少なく、さらなる観測事例が必要である。そこで東京大学秩父演習林で調査を行った。平水時に10~20ヶ所(0.01~100km2)で面的な流量調査を行った結果、
    流域面積
    約1km2までは場所によって比流量が10倍以上ばらつき空間不均一性が卓越していたが、1~20km2では
    流域面積
    が大きくなるにつれ概して比流量が増加する傾向にあった。また
    流域面積
    の異なる3ヶ所(0.4、2、100km2)で流量の連続観測を行うと、
    流域面積
    が大きくなるにつれ洪水時も比流量が増加する傾向にあった。これらの結果より、対象流域では
    流域面積
    の小さい流域で地下深部に浸透した水が、
    流域面積
    が大きい流域で流出する経路が卓越すると考えられる。このような流域での降雨-流出予測では、101km2スケールで生じる地下水流動を考慮する必要があると考えられる。

  • 地学雑誌
    1906年 18 巻 2 号 142-143
    発行日: 1906/02/15
    公開日: 2010/12/22
    ジャーナル フリー
  • *桐 博英, 藤井 秀人, 中矢 哲郎, 樽屋 啓之
    農業工学研究所研究成果情報 (旧 農業工学関係研究成果情報)
    2001年 H12 巻
    発行日: 2001年
    公開日: 2003/01/31
    会議録・要旨集 フリー
    農業用ダム流域からの流出土砂量を予測する手法を提案した。本手法により、
    流域面積
    、気候区分および地質区分から、
    流域面積
    が100km2程度までの比較的小さな流域から流出する土砂量を簡易に予測できる。
  • 地学雑誌
    1910年 22 巻 8 号 629a-631
    発行日: 1910/08/15
    公開日: 2010/12/22
    ジャーナル フリー
  • 宮本 仁志, 橋本 翼, 道奥 康治
    土木学会論文集B1(水工学)
    2011年 67 巻 4 号 I_649-I_654
    発行日: 2011年
    公開日: 2012/03/14
    ジャーナル フリー
    In this paper, an equation for describing the cumulative area distribution for river basins is theoretically derived by using a link magnitude law of drainage area and the bifurcation structures of channel networks obtained from Horton’s laws. Analyzed here are 109 large river basins in Japan, which have a wide variety of features in size, geology and climate. The GIS analysis of DEMs for the 109 basins shows that the Shreve’s link magnitude law of drainage areas has a universal scaling property in all of the 109 river basins with the same constant slope. As for the cumulative area distribution, previous researches in GIS analysis and theoretical examination have revealed that it has a power law distribution with a constant slope in lower stream orders. The equation derived here can represent the cumulative area distribution over the whole river basins including the portion of the power law distribution.
  • 山口 伊佐夫
    土木学会論文集
    1956年 1956 巻 36 号 24-29
    発行日: 1956/08/31
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    防砂ダムの放水路算定のための最大流量推算式についてそのうち最も多く使われている
    流域面積
    に最大時雨量を乗じそれを秒単位の流量に換算して流出係数を乗ずる方法の検討を行つた。まづこの数式の有する性格について考察を加え特に
    流域面積
    に乗ずる雨量の値として最大時雨量採用の可否の問題を検討した。その結果最大時雨量の採用は
    流域面積
    の形状及び降雨強度の変化状態の総べての場合に可能ではなく, かつ最大平均雨量強度を求める時間区分は
    流域面積
    の形状を表現する各種因子と降雨継続時間によつて決定されるとの結論に達した。
  • 大西 亮一, 加藤 敬, 今泉 眞之, 丹治 肇
    農業土木学会論文集
    2003年 2003 巻 225 号 371-379
    発行日: 2003/06/25
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    洪水比流量包絡式の曲線形状から, クリーガ式は
    流域面積
    が1.0km2で極値を持つため, 適用範囲は
    流域面積
    が1.0km2より大きい範囲となる.グループ式は
    流域面積
    が6,568km2で洪水流量が極値を持っため, 適用範囲は
    流域面積
    が6,568km2より小さい範囲となる.地域係数Cの値をKの値の2.05倍にすると両式は
    流域面積
    が1,178km2で接点となる.
    流域面積
    が1.0~1,178km2の範囲では, 北海道を除いて, グループ式による線がクリーガ式よる線よりも, 最大降雨量からDAD解析と合理式で求めた洪水比流量の線に近づくことを明らかにした.このため, 小流域ではグループ式の方がクリーガ式よりも適合性がよい.また, 地域係数の検討に, 地域最大降雨量を考慮することが有効な方法であることを明らかにした.
  • *猪越 翔大, 邱 湞瑋, 小柳 賢太, 五味 高志, 恩田 裕一, 浅井 和由
    日本森林学会大会発表データベース
    2020年 131 巻 P1-218
    発行日: 2020/05/25
    公開日: 2020/07/27
    会議録・要旨集 フリー

    災害時における水の確保は重要な課題である。中山間地での災害時生活用水源としては、適切量の河川水を確保できる場の条件や水量の安定性の評価が重要となる。本研究では山地河川における流量分布およびその流域地形特性(

    流域面積
    、比高差)、水量の安定性の検討を行った。岐阜県揖斐川町と池田町に位置する標高60〜930mの堆積岩流域を対象とした。59箇所の
    流域面積
    2.0x10-2〜352.7haの河川を対象として調査を行い、32箇所は流量0〜9361m3/日の河川、8箇所は流量2~428m3/日の湧水、19箇所の流量のない河川を確認した。
    流域面積
    >40ha、比高差>500mの流域は流量>1000m3/日と比流量>1mm/日になり、安定的な水量が確保できる流域であった。それより小さい流域では流量が小さく、かつ流量の無い河川流域も含み、流域ごとのばらつきも大きかった。
    流域面積
    <40ha、比高差<500mの流域であっても、比流量が2㎜/日以上の流域(9箇所)とそれ以下の流域(15箇所)があり、比流量が小さい流域では、NO3-濃度が相対的に高く、地表や土壌の流出の寄与が大きい流域と考えられた。本研究の成果から、
    流域面積
    や地形を用いた災害時生活用水源の候補地抽出手法を確立できると考えられた。

  • *浅野 友子, 川崎 雅俊, 齋藤 俊浩, 原口 竜成, 高徳 佳絵, 才木 道雄, 木村 恒太
    日本森林学会大会発表データベース
    2020年 131 巻 J4
    発行日: 2020/05/25
    公開日: 2020/07/27
    会議録・要旨集 フリー

    流域の水資源管理では山体スケールでの水の貯留・流出経路の理解が重要である。

    流域面積
    と比流量の関係は、表土層と風化岩盤含む地中の水移動を知るのに有効な可能性がある。数~数十km2の流域で行われた既往研究では、
    流域面積
    の増加に伴い比流量が増加する流域、減少する流域、ほぼ一定の流域が報告されているが、各分布と貯留・流出経路の関係について明らかにした例は少ない。本研究では荒川源流の付加体堆積岩からなる東大秩父演習林で平水時の比流量を流域内13箇所(0.05~94km2)で調査したところ、面積101km2程度までは、
    流域面積
    増加に伴い比流量が増加した。降水や渓流水の水安定同位体比や3ヶ所での連続的な量水観測から、斜面で岩盤中に浸透した水のかなりの部分は、小さい流域では流出せず、下流の大きな流域で流出する水移動が卓越することがわかった。また地中の水移動には不均一に存在する岩盤の亀裂などが寄与していること、
    流域面積
    101km2を超えると降水量から蒸発散量を引いた量がほぼ流出することが示唆された。
    流域面積
    -比流量の関係は、山体スケールでの貯留・流出プロセスを把握するのに有効であった。

  • *大森 典子, 有馬 眞, 中村 栄子
    日本地球化学会年会要旨集
    2002年 49 巻 1P05
    発行日: 2002年
    公開日: 2004/01/08
    会議録・要旨集 フリー
    笛吹川、荒川、千曲川、塩川、須玉川水系(
    流域面積
    30×30km2)の溶存化学成分濃度(Na・Ca・Al・NO3-・SO42-等)およびpH・電気伝導率等を分析・測定した。カコウ岩地域と火山岩地域で溶存成分濃度に系統的な差異が認められた。河川水の溶存成分濃度は雨水よりも高く(Mg20~80倍、Na10倍程度)、
    流域面積
    と良い正の相関を示した。
  • 伊藤 浩三, 藤井 三志郎, 丸山 利輔
    農業農村工学会論文集
    2020年 88 巻 2 号 I_185-I_191
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/08/25
    ジャーナル フリー

    これまで

    流域面積
    雨量は, 地点雨量の観測と情報処理によって推定されてきたが, 山地流域においては観測地点が少なく推定精度に問題があった.現在, 公表されているレーダーアメダス解析雨量(正式名称「解析雨量」)は降水量を面的に把握するため,
    流域面積
    雨量の推定に適していると思われる.本論文は, 手取川山地流域を対象に, 水収支法によって解析雨量の推定精度を検討した.すなわち, 流域蒸発散量と流域流出高が正しいとすれば, 水収支差は通年において約607mm(
    流域面積
    雨量に対する水収支差の割合-17.2%)と解析雨量による
    流域面積
    雨量は過小な値となったが, 降雪・積雪・融雪の影響がほとんどない夏期(6月下旬~10月中旬)では, 約49mm(4.7%)の収支差で, 推定精度が高いことが示された.以上のことから, 冬期を除いて, 解析雨量は
    流域面積
    雨量を正確に推定できることが示された.

  • *宮﨑 仁, 五味 高志
    日本森林学会大会発表データベース
    2022年 133 巻 P-312
    発行日: 2022/05/30
    公開日: 2022/06/21
    会議録・要旨集 フリー

    近年の豪雨によるダム貯水池における流出流木量の傾向把握を目的とし、全国125箇所のダム貯水池での経年的な流出流木量評価を行った。対象流域の計測年数は6-55年、

    流域面積
    は7-2420km2、森林率57-100%であった。平成29年7月九州北部豪雨の影響を受けた寺内ダム(
    流域面積
    :51km2、森林率:88%)では、2017年までの流出流木量は108m3/年、2017年では5994m3、以降3年間は597m3/年となり、豪雨後の流出流木量の増加を確認した。令和元年東日本台風の影響を受けた浦山ダム(
    流域面積
    :52km2、森林率96%)では、2019年までの流出流木量は55m3/年、2019年では387m3、2020年は22m3となり、豪雨災害発生年での流出流木量の増加を確認したが、それ以前の2011年にも377m3の流出があり、流木流出の経年的な増減が見られた。
    流域面積
    101-102km2を抽出し、5年ごとの傾向を見ると、西日本の2001-2005年は1-420m3(N=16、中央値136m3)、東日本では5-294m3(N=7、中央値69m3)となった。2016-2020年では、西日本が4-1563m3(N=19、中央値92m3)、東日本が2-108m3(N=10、中央値35m3)となった。西日本では最大値が増加する傾向がみられ、近年の豪雨に対応した流出流木量の増加が考えられた。

  • *近森 秀高, 永井 明博, 牛嶋 仁美
    水文・水資源学会研究発表会要旨集
    2015年 28 巻
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/12/01
    会議録・要旨集 フリー
    ある
    流域面積
    に対して起こりうる最大洪水ピーク流量の推定に洪水比流量曲線が用いられる。より正確な洪水比流量曲線を求めるために必要なDAD(面積雨量-面積-降雨継続時間)式の適応性について検討し、この結果に基づいて推定した洪水比流量曲線を用いて将来の確率洪水比流量の変化を調べた。解析対象資料には,岡山県吉井川流域(2110km2)を対象に、現在の雨量データには1988年~2000年の13年間のレーダー・アメダス解析雨量データを、将来のデータには気象庁により開発された地域気候モデルである雲解像領域大気モデルによる2075年~2099年の25年間の出力雨量データを用いた。これまで用いてきた4定数のHorton-Sherman型のDAD式と6定数型のDAD式とを比較した結果,6定数型のDAD式の方が適応性が高いことが確認された。また,現在と将来の確率面積雨量を比較した結果,降雨継続時間が1時間の場合、将来の確率面積雨量は
    流域面積
    にかかわらず現在よりも増加することがわかった。4時間の場合、現在と将来の確率面積雨量の大小関係は
    流域面積
    によって異なった。20時間の場合、
    流域面積
    が約800km2以下であれば,将来の確率面積雨量は現在よりも減少したが、それ以上では現在よりも増加した。6定数型の確率DAD式を用いた200年確率洪水比流量曲線の現在と将来を比較したところ,洪水比流量は、
    流域面積
    にかかわらず将来の方が現在を上回った。その増加率は
    流域面積
    が大きくなるに従い小さくなるが、80 km2程度以上になると再び増加率が大きくなった。
  • 大野 剛, 高山 百合子, 織田 幸伸
    河川技術論文集
    2022年 28 巻 49-54
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/09/01
    ジャーナル フリー

    河川工事では重機や資材を避難させる場合,12時間以上先の出水有無や水位を把握する必要がある.著者らは降雨分布画像を用いて深層学習により24時間先の水位を予測する手法を構築した.本稿は,本手法の様々な河川への適用性および予測精度に影響を与える流域特性の抽出を目的として,全国30地点を対象に出水予測の正答割合と

    流域面積
    ,河川延長の関係を検討した.その結果,
    流域面積
    が4,000km2以上の場合,12,18,24時間先の予測結果に差異が生じることを確認した.また本手法は連続した複数時間の降雨分布画像を用いるが,洪水到達時間を考慮して画像の採用時間を設定することで,正答割合が向上する可能性が有ることを確認した.

  • 大竹 義則
    地理科学
    1973年 20 巻 31-42
    発行日: 1973/12/01
    公開日: 2017/04/14
    ジャーナル フリー
    To analyze the characteristics of geometric properties of small drainage basins and also to obtain the relationships between the above two, the writer conducted an investigation in landform in Tanabe and Sanda hill areas which are slightly different in geological and topographical features. Four drainage basins (Ta-d) located in Tanabe hills which are composed of Osaka group (Plio-Pleistocene) and five drainage basins (Sa-e) in Sanda hills which are composed of Kobe group (Miocene) were studied by the author. These stream networks were determined from topographic maps (1 : 5000) with more details based on field studies. Air photographs were also used for checking stream networks and stream heads. In this paper stream networks are classified in order after the Strahler's method. The results may safely be summerized as follows: 1) The bifurcation ratio of the first-order to the second-order streams ranges from 3.4 to 6.3 and that of the third-order to the fourth-order ranges from 2.0 to 4.0. Therefore, the number of stream segments of each order does not exactly form an inverse geometric series with order. 2) Frequency-distribution histograms of stream lengths of the first-and second-order show marked right-skewnesses, which appears to be corrected by plotting log values on the abscissa (Fig. 4a, b). The distribution of stream lengths of the first-order shows two peaks and that of the second-order ranges more widely than that of the first-order. 3) The histograms of drainage area of the first- and second-order show the log-normal distributions (Fig. 6a, b). 4) The stream lengths of each order do not form a geometric series with order. The scattered data of nine basins are markly around a reggression line fitted by the method of the least squares. However, the stream length which is obtained by the quasi-Horton's ordering system ([numerical formula]) is fitted with the reggression line (Fig. 3). In the least square method the plottings of drainage areas of different orders form a straight line with slight dispersions. 5) Fig. 7a and Fig. 7b show a high correlation of drainage area (A) with mainstream length (L) in two hill areas. This relation was expressed with the equation L =aA^r by Hack (1957). The exponents(r) of this regressional equations are 0.594 and 0.597, respectively. These values agree quite well with that 'obtained by Hack and Gray. Kayane (1972) proposed that the exponent (r) in Hack's relation may be expressed by r≒D/H (the length ratio e^D, the drainage area ratio e^H). Instead of length ratio e^D, the values e^K of which are obtained by the quasi-Horton's stream ordering system has been adopted by the author. Using e^K and e^H for two groups of basins, values of r are 0.600 and 0.597, respectively. These values agree remarkably with one obtained by the correlation with drainage area and mainstream length. . These results may support that Hack's relation is a difinite one. The stream length obtained by the quasi-Horton's relation may be useful index for the geometric analysis. 6) The reason why the value of r is about O. 6 may be pointed that the form of the drainage basin is prolonged with increasing of drainage area and/or the sinuosity of length is increased with that. In Tanabe hills the basin length (Lb) increases in accordance with increasing of drainage area. On the other hand, in Sanda hills the basin length scarcely in accordance with the increasing of drainage area, so that sinuosity may be enlarged.
  • 吉山 昭
    地理学評論 Ser. A
    1994年 67 巻 11 号 794-802
    発行日: 1994/11/01
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    In this study topographic measurements of channels and drainage basins were performed to clarify the quantitative relationships between channel slope and drainage basin topography, characterized by two distinct parameters, drainage area (A) and mean drainage height (H). The latter was defined as the mountain volume of a catchment divided by the former.
    Digital elevation data prepared by the Geographical Survey Institute of Japan were utilized for automated and nationwide measurement. Before calculating the drainage area and the mean drainage height at an arbitrary grid point of the digital elevation data, grid drainage networks composed of flow direction lines, which point to the lowest grid point among the eight neighbors, were made.
    The channel slope can be obtained as the fall of a flow direction line; however, it is not expected to show the actual channel slope because the grid interval is too short to estimate gradient. Thus the channel reach, composed of several steps in the flow direction lines, was defined according to the condition that in each reach the integer values of the logarithm of the associated drainage area are equal to each other. The base of the logarithm must be 2 for the consistent ordering of the channel reaches.
    The relationship among the drainage area (A), the mean drainage height (H), and the slope of the channel reach (I) was defined by the following equation:
    I=kHAm,
    where k and m are constants. The values of m were computed by least-square regression for 84 basins in Japan whose drainage areas were ranked between 1, 024 km2 and 2, 047 km2. The values of m ranged from -0.6 to -0.7 with very high correlation coefficients, and the average was -0.66. Although the investigated river basins have various climatic and geologic conditions, the deviations of m did not indicate any regional trends.
    Presuming m as -0.5 in the previous equation, the following equation:
    IH/√A,
    was also examined, where, β is a dimensionless constant. The variable H/-√A, which represents the drainage relief number, indicates the aspect ratio or relief ratio of the drainage basin. The average value of β derived from the 84 basins mentioned above was 0.38, and the standard deviation was 0.045. The constancy of β among various basins shows that the channel slope is more strongly regulated by relief characteristics than by other conditions such as climate and lithology.
  • 徳永 英二
    地理学評論
    1975年 48 巻 5 号 351-364
    発行日: 1975/05/01
    公開日: 2008/12/24
    ジャーナル フリー
    流域は・分水界(頂点,鞍部を含む),水路,および分水界と水路との聞の斜面によって構成されるが,高さのことを考えず, 2次元平面に投影されたもののみを問題とする場合には,流域の面積,形状,水路,および流域間末端面 (interbasin area) のみに注目すれぽよい.従来より,このような流域の平面的な構成に関する数量的な諸関係をとり扱うものとして,水路数の法則,水路長の法則,
    流域面積
    の法則,主流の長さと
    流域面積
    との関係を表わす式などが用いられ,それらについて多くの議論がなされてきた.本論文では筆者が提案した「理想水路網」が形成する流域を中心に,上記諸法則,流域問末端面および排水密度等についての考察を行なうとともに,それら諸法則の相互関係についても論じる.数学的により一般的な形で与えられる流域についても同様の考察を行なう.
  • 助川 友斗, 小森 大輔
    土木学会論文集G(環境)
    2017年 73 巻 5 号 I_55-I_61
    発行日: 2017年
    公開日: 2018/01/15
    ジャーナル フリー
     流木流出量に関係する要因を特定し,その関係を解明する為に日本全国581ヶ所のダムにおいて記録された流木流出量のデータを用いて解析を行った.流木流出量と
    流域面積
    ,年総流入量の全データの有用性を検証して整備を行い,単回帰分析を行った.
    流域面積
    と年総流入量共に流木流出量と正の相関関係が存在することが示された.流木流出量を目的変数として,
    流域面積
    ,年総流入量,その他の流域特性(森林面積,森林面積率),斜面崩壊に関する要因(平均起伏量,再現期間5年の日降雨量)を説明変数として重回帰分析を行った.重回帰分析から森林面積と再現期間5年の日降雨量が流木流出量に関係することが示された.
  • 石田 和也, 宮本 仁志
    土木学会論文集B1(水工学)
    2012年 68 巻 4 号 I_487-I_492
    発行日: 2012年
    公開日: 2013/03/26
    ジャーナル フリー
    This paper presents a power-law model of Shreve's link magnitude for estimating flow regime and the mean annual discharge in river networks. The model takes into account the effects of climatic, geological and land use conditions within river basins. High predictability of the model for discharge estimation is confirmed by using discharge observation data from 109 large river basins in Japan. The results indicate that the effect of precipitation on flow regime estimation is apparent for high flow discharges, while that of geology become obvious for low discharges or a drought condition. As for the land use types, the results show that wastelands and city areas have large impacts on the mean annual discharge. Since the link magnitude system with climatic, geological and land use conditions provides flow regime information throughout river networks, it could be very useful for basin-wide environmental management.
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