カナダ西海岸に面したは,季節変動にも周年変動にも適応しているようであるが,経年変動(例えばEl Nino現象)や10年単位変動(例えば生態系型変化)のような長期変動によっては質的な変遷が強いられる。これらのは著しい海洋開発を受けており,この人為的な活動に対して法律制定による新しい基準が整備されつつある。同様な人為的開発に曝された他のカナダ領海における主要な変化を考慮して,カナダ西海岸における海洋研究の最も重要な使命は,構造の特質と生態系安定化機能を認識して,気候的撹乱にも人為的撹乱にも復元できるようにすることである。ここに,カナダ西海岸に面したの観測とモデル化とによる比較研究を提案する。この為には,季節変動や周年変動の係わる統計的な研究に拠って,を認識したり識別したりすることが要求される。最新モデルでは,気候的・人為的な影響によるへの相互作用と,影響による撹乱からの生態系の復元性とが,時空間を包括して詳細に解析できるようになっている。この様な使命の遂行には,人為的活動による海洋開発や変化は撹乱からの復元にとって重要な構成要素であるから,海洋資源管理学や社会科学も加わった海洋科学を構成する専門分野間の密接な共同研究が必要である。

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2011年にスタートしたCREST「海洋生物多様性および生態系の保全・再生に資する基盤技術の創出」研究領域では、海洋生物を調べるためのさまざまな調査技術が開発され、「フィールドキャンペーン」と銘打った実際の海での調査が実施された。研究総括の小池勲夫 東京大学名誉教授と、水産学の視点から領域の運営をサポートする領域アドバイザーの中田薫 水産研究・教育機構理事が本領域が立ち上げられた背景を振り返り、将来の展望を語った。

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本研究は、の一端である低次消費者の浮遊性カイアシ類と、それに特異的に着生する珪藻の共生関係を明らかにするため行っており、これまでの結果とそこから導きだされた仮説を報告する。

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北太平洋における10数年規模の気候変動に関連した

の変化について，これまで多くの研究が行われてきた。その代表的な事例として，1976/77年に発生した気候シフトに関する研究が挙げられる。これらの研究では，観測や数値モデルによって，1976/77年に発生した気候シフトがプランクトンから魚類に至るに大きな影響を与えたことが示されている。また，ここ約半世紀の間，北太平洋の広域で表層の栄養塩濃度の減少トレンドも示しており，動植物プランクトンの生産への影響を示唆している。このように，海洋環境の変動に関連するの変化について多くの知見が得られている。一方，生態系構造には未だ不明な点が多く，物理環境－栄養塩－生態系に至る一連の変動プロセスについて定量的に理解することができていない。そこで本総説では，観測と数値モデルから得られた北太平洋域の一次生産者と動物プランクトンの10年規模変動を概説し，の変動メカニズムの解明のために今後の研究展開を提示する。

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JAMSTEC has participated in the Tohoku Ecosystem-Associated Marine Sciences project (TEAMS) which scientifically clarifies the impact and recovery process of the Great East Japan Earthquake on marine ecosystems in the Tohoku region and supports the rehabilitation of fisheries and industries. JAMSTEC develops and operates systems for managing and publishing data and information obtained from observations of TEAMS. One of them is the system for collecting and archiving obtained information of biological observation at the field observation. This system enables to archives and edits marine biological observation information in Web application by collecting marine biological observation information such as photos and related information and uploading it using mobile application.

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The government of Japan and the Republic of Korea, are both claiming that Takeshima is one part of their territory. But when we look at the reality, that island is influenced by the latter. For this point, the Japanese government took several measures when there were actions taken by Korea, regarding to that island. In 2018, the Japanese government has presented “The Third Basic Plan on Ocean Policy”, and it was clear that an important decision was made. Japan has insisted that they had gave high priority in constructing an MDA (Maritime Domain Awareness) system, and in Japanese territorial waters, they also mentioned that Japan is going to build the system by their own assets alone. This meant that the Japanese government will take actions in order to monitor the territorial waters of Takeshima. But on the contrary, The Japanese government is having a hard time checking the projects held by the Korean government in that disputed sea area. This paper will discuss the reason, why the Japanese government is facing such difficulty in checking the waters of Takeshima, by considering “The Third Basic Plan on Ocean Policy”. The author will insist that a serious problem was embedded into it. As conclusion, this paper will mention that the plan did not take any special measures for the disputed waters from the first place. The plan has insisted that they will gain the ability to monitor the territorial waters of japan by their own assets. But the system which the Japanese government were making, was a system which could not check the reality of the nearby waters of Takeshima.

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は，様々な生物群集からなる構成されており，複雑な被食―捕食の生物間相互作用の上に成立しているため，その構造を明らかにすることは難しい。現在のは，様々な環境変遷を経てきた生物群集から構成されており，このような生物間の相互作用や進化を通して，現在のが形成されている。の構造を明らかにすることは，環境変化に対する生物の応答様式や温暖化に伴うの構造の変化の追跡，あるいは多様性の維持機構を明らかにする上でも非常に重要である。
アミノ酸の窒素同位体比に基づく栄養段階の推定法は，複雑な生態系の栄養段階を明瞭に示すことができる重要なツールである。この手法は，海洋研究開発機構で開発された新たなツールであり，栄養段階に伴い食物連鎖の上位の生物ほど15Nの濃縮が見られるアミノ酸（グルタミン酸など）と，栄養段階によらずほぼ一定の窒素同位体比を持つアミノ酸（フェニルアラニンなど）を用いることで，生物の栄養段階を正確に求めることを基盤技術としている。アミノ酸の窒素同位体比の変化は，生物個体内の代謝による同位体分別の影響により，栄養段階の上昇が生じるという生物の生理学的特性に起因しているため，同位体分別の背景を理解した上で栄養段階を推定できることに大きな利点がある。
われわれは，アミノ酸の窒素同位体比分析技術を用いて，のダイナミクスと生態系を構成する海洋生物の進化や共生現象を介した環境への適応様式を理解し，資源などのエネルギーが表層から底層への梯子を段階的に連鎖する「梯子モデル」が，どのように成立しているのかを検証する。具体的には，１）の構造を明らかにすること，２）海洋生物の共生系の仕組みを明らかにすることであり，前者では，被食―捕食の関係から食物網構造を明らかにするとともに，生態・生化学・進化生態学的な解析をあわせることで，の構造と役割，進化を明らかにする。後者では，遺伝子からその代謝機能を推定するとともに，共生系内での物質の流れを安定同位体から明らかにし，宿主あるいは共生生物の依存度を明らかにし，共生を介した生態や進化を理解することを目指している。 これまでに，海洋の化学合成生態系や光合成生態系などを構成する真核生物の栄養段階を推定するとともに，共生細菌などの共生生物と宿主との関係を窒素同位体比と遺伝子から得られた代謝機能との関係を推測した。相模湾の底層生態系では，甲殻類などが光合成生態系由来の生物に依存する生物を捕食するとともに，化学合成生態系に依存する生物を捕食する。このように底層生物は複数の生態系に依存した栄養摂取形態を持つと考えられ，各アミノ酸の窒素同位体比は，利用する資源の由来を推測できる可能性がある。また，冷湧水系の化学合成生態系では，海底下からの湧水に依存するため軽い窒素同位体比を持つのに対して，光合成生態系では重い値を示す。アミノ酸窒素同位体比は，各生態系における栄養段階を理解するだけではなく，光合成生物の化学合成系依存の割合を理解することもできる。発表では，相模湾を中心とする海洋生物のアミノ酸窒素同位体の結果とそれを基にした栄養段階について紹介する。

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The environmental impacts of an imaginary very large floating structure on marine environment, especially on carbon circulation around the structure, are examined using numerical simulation by means of coastal ecosystem model. After validation of coastal ecosystem model by comparing predicted results with observed ones, the impacts of the floating structure moored off Oppama or off Haneda are discussed. As a result of several computations, it is revealed that growth rate of sessile organisms adhering to the floating structure are smaller in the sea area off Haneda, where current velocity of sea water is slow, because particulate organic matter and oxygen are not supplied sufficiently. On the other hand, in the sea area off Oppama, seawater flows southward constantly at the speed of about 0.1m/s, and organic matter and oxygen are supplied appropriately, so sessile organisms can sustain their biomass. The biomass of sessile organisms per unit area of the floating structure moored off Oppama is much larger than that in the general tidal flat estuary. Further, the impacts of activities of sessile organisms on carbon circulation in Tokyo Bay are examined. Then it can be said that sessile organisms retain organic matters in the bay, which may otherwise flow out from the bay to the outer sea.

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窒素は、植物プランクトンの必須元素であり、特に窒素が枯渇する海域では、大気からの沈着(乾性・湿性沈着)が種組成を変えうる重要な役割を果たすが、大気由来の窒素化合物のへの影響はまだ不確実な推定によるところが多い。本研究では南北太平洋の北緯48度－南緯55度で得られたエアロゾル、降水サンプルの無機窒素化合物を定量した。南北太平洋において乾性沈着では硝酸塩が主要無機窒素化合物だが、湿性沈着にとってはアンモニウムイオンが主要な無機窒素化合物であった。大気から無機窒素化合物は、南北太平洋における約0.86-1.7%の一次生物生産に寄与すると見積もられた。ダストイベントなどに伴う突発的な窒素化合物の沈着は、短期間に多量の窒素化合物を海洋へ供給し、生態系への影響は大きい。地球温暖化により海の成層化が強化され窒素が枯渇する海域では、大気からの窒素化合物の沈着は、を規制している可能性がある。

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沿岸域の堆積物を用いた過去数百～数千年という比較的新しい時代を対象としたパレオ研究は，環境や生態系の長期動態とその現状を理解するという点で，今後も第四紀学の発展に重要な役割を果たすことが期待される．ここでは，これまで筆者と共同研究者が行ってきた豊後水道における海洋の温暖化や，豊後水道・別府湾における沿岸域

の十年規模変動，イワシ類個体数の長期変動の3つのトピックを紹介し，環境やの長期変動に対する我々の理解が沿岸域のパレオ研究によってどこまで進んだか，どのようなパレオ研究が今後求められるかについて述べる．

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2011年3月11日の福島第一原発事故により大量の放射性物質がに拡散した．我々は同年7月以降，ほぼ半年ごとに練習船による調査を行ってきた．プランクトンネット試料のCs-137濃度は時間とともには低下せず，大きく変動した．原因は，オートラジオグラフィーにより確認された高セシウム線量粒子の混在であると考えられる．ベントスでは，事故当初は原発近傍とその南側で高い濃度のCs-137が観察された．その後原発近傍では低下したが，原発南側の岸よりで下げ止まっている．2014年12月から1年半の間，原発近傍の水深約25m の定点で，大量ろ過器により採集した懸濁粒子のCs-137濃度は約2，000Bq／kg-dry で変化したが有意な低下の傾向はなく，またCs-137濃度全体に対する高線量粒 子の寄与は大きかった．陸域からの高線量粒子の供給が続いていると考えられるが，高線量粒子は不溶性であることから魚類に移行することはない．

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昨今，・沿岸地の生態系の保護保全は極めて重大な課題になっている．陸地の環境に比べて，のメカニズムには不明な要素が多く，生態系の健全性に関した理解が不足している中，海洋の自然環境が急速に劣化している．ローカルレベルにおける生態系マネージメントは，の回復につながる可能性を持っているが，このような地域特有の生態系マネージメントにおいて，内面的な問題も外部からの影響もあり，保護保全はなかなかうまくいかない状況も少なくない．海洋・沿岸地生態系は極めてダイナミックなもので，そのローカル・ガバナンスを実現させるために何をすれば良いかは，かなり複雑な課題である．この発表では瀬戸内海における事例（大分県の姫島，中津干潟，日生の海藻生態系）を，生態系サービス(ES)の観点から分析し，沿岸地域の社会生態系の持続可能なマネーイメントについて議論を進める

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鉱物及び燃焼起源のエアロゾルは、海洋表層へと重要な栄養塩(鉄)を供給し、

および気候へ影響を与える。本発表では、屋外観測、室内実験、大気および海洋物質循環モデルによって近年得られた知見をまとめた。最新の屋外観測および室内実験結果では、燃焼起源エアロゾルが、鉱物起源に比べてかなり高い鉄溶解率を示した。最先端の数値モデルでは、鉱物エアロゾルに加えて、燃焼起源エアロゾルが、大気から海洋への溶存鉄供給量の20%程度寄与した。そこで、海洋物質循環モデルを用いて、燃焼起源による溶存鉄のへの影響が評価された。その結果、モデルにより応答の相違はあるが、鉱物エアロゾルと比較して、燃焼起源エアロゾルは、より効率的に植物プランクトンの成長を促進することが示唆された。それらの結果から、燃焼起源エアロゾルによる海洋施肥効果をより正確に予測するために今後必要な研究に関して議論する。

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