近年,社会資本整備を取り巻く状況は大きく変化しており,社会貢献を活動理念とする建設コンサルタントは活動領域の拡大および多様性を求められている.本研究は,脱炭素社会実現に向けた再生可能エネルギー開発に際し,国内地熱開発プロセスにおいて,遅延・阻害要因の一つである初期段階の地域受容に着目し,その課題解決に資する手法として,建設マネジメント分野で確立されているプロジェクトマネジメント手法を合意形成プロセスに適用し,検証考察を行った.具体的には,複数年に渡るプロジェクトを実践した検証結果から,PMBOKに基づくプロジェクト・ステークホルダー・マネジメントと引照させた活動方針を立案し,合意形成活動の8段階3系統の体系的実施手法を提示した.今後,地熱分野で汎用性ある体系的な活動手法を提案するものである.
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