近年、現代アートを始めとする創造的活動が地域の課題を解決させる一つのツールとして注目を集めている。本研究では、地域におけるアートの実践を指してアートプロジェクト（以下APと略記する。）という呼称を使用する。APに関する先行研究を概観すると、特に2010年代後半から多種多様な学問分野から報告が相次いでいる。それぞれの研究の関心をおおまかに区別すると「アート」に軸足を置くものと「プロジェクト」に軸足を置くものに二分される。すなわち、前者では地域からの要請に応える中でアートの表現がいかに変容するのかが明らかにされ、後者ではアートによって地域にどのような変化がもたらされたのかが描きだされている。以上から明らかな通り、APと開催地との関係性は不可分であり且つ相互的であると言え、長く空間の変容過程を分析の対象としてきた地理学分野で十分議論され得るものであるが、国内を見渡す限り研究の蓄積は多くない。本研究ではD・ハーヴェイが提唱した「時間−空間圧縮」という概念を手がかりにAPによる地域変容のメカニズムを説明すると同時に、こうした外部に資本を持つ観光開発の波に対して地域がいかに主体的にそして創造的に対処しているのか現地調査から明らかにする。

　対象地域は、香川県小豆郡（以下、小豆島と表記する。）であり、小豆郡土庄町で現在も行われている「

　本研究の調査で明らかになったように2020年までのAPはアートを通して地域的な差異を強調することで観光産業との結びつきを持ってきた。しかし、新型コロナウィルスの世界的な流行によってAPは現在その方向性を変更させている。自由な移動が制限された現代においてAPを行う新たな意義が模索されAPと開催地域との関係性が再構築されつつある。「ウィズ・コロナ時代」と評される現代においてAPは地域的差異を強調し、どこにもない「特別な場所」を創造することではなく、ありふれた「いつもの場所」の日常の一部となろうとしている。ハーヴェイが時間−空間圧縮を提唱した頃には予期されていなかった危機的状況の只中で、新しい時代を迎えたAPの表現と空間そしてAPの推進者と受け取り手の関係性について追う必要があると考える。

1．社会的背景 　

2020年以降，人々の生活や働き方は，人口密集地＝大都市を回避しながら, 徐々に地方（移住）への関心が高まっている（内閣府, 2022）．蔓延する感染症の影響もあいまって人々の生活や行動様式が質的に変貌する一方で，地方（移住）の関心の高さは単に感染回避がその唯一の要因とは考えにくい．居住する地域で人々が活力向上の契機を捉えようとする前向きな選択があると思われる． 　関連して近年，国際的な経済指標において，GDPに代わる幸福度や豊かさの指標の重要性が再認識されている．OECDのBetter Life Index（BLI：より良い暮らし指標）は，人々の暮らしを11の分野（住宅，所得，雇用，社会的つながり，教育，環境，市民参画，健康，主観的幸福，安全，ワークライフバランス）で計測し，経済指標と両輪となる豊かさを指標化している（OECD, 2020）．我が国の「満足度・生活の質に関する調査」（内閣府, 2021）をBLIと照らすと，「社会とのつながり」「市民参画」の指数は諸外国との比較で低いレベルを示している．

2．仮説提起 　

以上の社会的背景から、都市との比較において地方の発展は経済性とともに，地域に住む人々の幸福度や創造性としての文化資本・人的資本が最大化され，両輪で機能すべきであるという仮説をもって検討する． 　本発表では，仮説の一考察として，地域を活性化する手法の一つとして近年地域で行われているアートフェスティバルを題材に取り上げる．国内のアートフェスティバルは，現代アートや舞台芸術を一定期間地域の中で展開し，大都市を含む広域都市型，過疎地を含む地域型を主な類型とし，地域資源を生かしたサイトスペシフィックという場所の固有性を重視した多彩なアートプロジェクト（展示，イベント，公演など）が含まれる（吉田, 2021）． 　香川県でも，島嶼部を舞台に備讃瀬戸地域の活性化を目指す地域型アートフェスティバル「

3．比較事例研究

4．問題提起

以上の事例比較により，