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クエリ検索: "特別支援教育"
4,914件中 1-20の結果を表示しています
  • 金 珉智, 小原 愛子, 權 偕珍, 下條 満代
    Journal of Inclusive Education
    2019年 7 巻 40-49
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/08/30
    ジャーナル オープンアクセス
    本稿では、既存の研究等を用いて
    特別支援教育
    における制度・政策の変遷について国際的比較を行い、日本の
    特別支援教育
    における課題を見出すことを目的とする。学校教育法の一部改正により、2007年からこれまでの特殊教育が変わり、
    特別支援教育
    が本格的に実施された。
    特別支援教育
    は、日本を含め、世界各国で障害者の権利に関する条約を基に実施されている。日本では、インクルーシブ教育を行うための人的・物的な環境整備等が十分に行われず、理念が先走ったインクルーシブ教育導入への危険性があり、
    特別支援教育
    の先進国であるイギリスとイタリアの例を参考にしながらインクルーシブ教育の現状を丁寧に分析していく必要がある。一方、障害児に対する
    特別支援教育
    の制度及び政策は、国によって体制が異なるとはいえ、インクルーシブ教育を目指す目標は同一であり、学びの場である学校は
    特別支援教育
    の制度において中心的機能をしていることが示された。
  • 田部 絢子
    特殊教育学研究
    2011年 49 巻 3 号 317-329
    発行日: 2011年
    公開日: 2013/08/20
    ジャーナル フリー
    小・中学校だけでなく高校においても
    特別支援教育
    を構築し、高校生が抱える多様な困難・ニーズへの支援の具体化が早急の課題となっている。本稿では、高校における
    特別支援教育
    の現状と当面の検討課題を探るため、(1) 近年の文部科学省や都道府県・政令指定都市教育委員会等の高校
    特別支援教育
    施策、(2) 学界・当事者団体等における高校
    特別支援教育
    に関する論議や調査研究、(3) 高校現場で取り組まれている発達障害等の特別な配慮を要する高校生への教育実践について整理し、これらの作業を通して高校
    特別支援教育
    の全体的動向を把握した。高校
    特別支援教育
    をめぐる動向のもと、発達障害等の特別な配慮を要する生徒への高校教育の保障という視点から、今日の高校
    特別支援教育
    の課題を検討した。
    特別支援教育
    を国公私立の区別なく促進していくために、高校が有する独自な問題・困難を明らかにしながら、
    特別支援教育
    の体制と実践の構築を推進していくことは喫緊の課題である。
  • 金澤 貴之
    教育社会学研究
    2013年 92 巻 7-23
    発行日: 2013/07/25
    公開日: 2014/07/28
    ジャーナル フリー
     
    特別支援教育
    は,通常教育との本質的同一性を目的・目標としてきたことで,障害への対応としての「支援」を外在化させる状況を生み出してきた。通常教育へのプラスαとしての概念として「特別な支援」を捉える考え方は,今後ますますインクルーシブ教育が加速化していく中,通常教育関係者にとってのわかりやすさを生み出すことになると考えられる。その一方で,重度の知的障害児および知的障害を併せ有する重複障害児においては,「支援」は教育に内在化したものとして,引き続き使用させ続けていくと考えられる。
     また,障害当事者の望む「支援」のあり方が,障害のない教員のそれとは必ずしも一致するわけではないこと,そして健常者である教育者から見れば障害当事者はしばしば支援のあり方を決定する成員の外部に位置していることを鑑みるならば,特別なニーズを持った子どもたちの支援のあり方について検討する際,その支援の方法を誰が決定するのかということにも十分留意しておかなければならない。
  • 法月 英里, 兵馬 孝周
    共生科学
    2013年 4 巻 4 号 103-109
    発行日: 2013年
    公開日: 2019/06/17
    ジャーナル オープンアクセス
    The purpose of the present study was to reveal relationship of Tokyo metropolitan special needs education schools’ coordination with public elementary schools and junior high schools. The Tokyo metropolitan Special Needs Education School in Chofu city promotes special needs education in line with the strategic program of Tokyo for the special education. As an indication of their progress, there have been developments of educational consultation about conducting, training seminars, formulating common understanding regarding with formalities of exchange activities “Fukuseki koryu”, and increasing consultations for school attendance. As the practice task, the number of students with special needs who would like to participate in exchange activity with elementary school and junior high school remain at the same revel. The Area Network has a means to help to cope with this problem. The most important factor for elementary schools and junior high schools to encourage independent-minded exchange activity “Fukuseki koryu” is to let them report activity account records by themselves. And they have to research into the result of exchange activities.
  • 藤平 敦
    学校教育研究
    2019年 34 巻 52-
    発行日: 2019年
    公開日: 2023/04/18
    ジャーナル オープンアクセス
     文部科学省が毎年行っている調査からは,
    特別支援教育
    の対象となる障害のある児童生徒は,毎年増加傾向にあることが確認できる。具体的には,平成29年度調査によると,義務教育段階の全児童生徒数が約980万人と減少傾向にある中で,
    特別支援教育
    の対象児童生徒数は41万7千人と増加傾向にあり,義務教育段階の全児童生徒の4.2%にあたる。また,義務教育段階において,特別支援学校に在籍している児童生徒を除いた
    特別支援教育
    対象の児童生徒数は約34万5千人であった。内訳としては,特別支援学級に在籍していた児童生徒は約23万6千人(2.4%)であり,通常の学級に在籍する児童生徒のうち,通級による指導の対象となっている者は10万9千人(1.1%)であった。これらの人数は10年間で,それぞれ,2.1倍と2.4倍の増加となっており,
    特別支援教育
    の対象となる児童生徒数は,今後も増加することが予測される。  一方,中央教育審議会答申「チームとしての学校の在り方と今後の改善方策について」(2016)では,「チームとしての学校」が求められる三つの背景の一つとして,「複雑化・多様化した課題を解決するための体制整備」が挙げられている。ここに記述されている具体的な課題としては,主に,いじめ・不登校等の「生徒指導上の課題解決」,「
    特別支援教育
    の充実」,「外国人児童生徒等への対応」がある。このことからも,今後は
    特別支援教育
    の視点を持ちつつも,
    特別支援教育
    の対象となる児童生徒のみならず,多様な教育的ニーズがある児童生徒も対象とした学校教育を創造することが求められていると言える。  ただし,中央教育審議会「共生社会の形成に向けたインクルーシブ教育システムの構築(報告)」(2012)では,共生社会の形成に向けた「障害者の権利に関する条約に基づくインクルーシブ教育システムの理念」の重要性が明記されて,理念は唱えられてはいるものの,具体的な方策が追い付いていないことは否めない。  本稿では,学校教育活動全体の中に
    特別支援教育
    の視点を位置づけるとともに,通常の教育と
    特別支援教育
    をつなぐ土台となるような論考をしていきたい。
  • 石田 修
    Journal of Inclusive Education
    2018年 4 巻 21-35
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/03/15
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究では、肢体不自由特別支援学校で勤務する研修中の教員(以下、コンサルタント)が同校の
    特別支援教育
    コーディネーター(以下、Co)の地域支援に同行する実地研修を行い、実地研修で行った研修項目別の有効性について、コンサルタントと地域支援を受ける側である小学校教員(以下、コンサルティ)にアンケート調査をした。さらに、組織的対応の在り方を検討するため、組織的対応の利点・課題・留意点に関するアンケート調査も併せて実施した。その結果、実地研修で行った研修項目別の有効性としては、コンサルタントは「来校型地域支援」、コンサルティは「専任Coを含む特別支援学校教員による巡回型地域支援」が自身の教員としての専門性向上に役立つと回答した割合が最も高かった。また、組織的対応の利点として、視野の広がりや専門性向上が期待できる一方で、校内支援体制の構築や時間・人材の確保が課題であった。組織的対応の留意点として、コンサルタントは専門性と支援方法、コンサルティは業務の両立と連携方法に対する不安感が髙かった。これらの利点・課題・留意点を踏まえて、「校内支援体制」「時間・人材の確保」「専門性」「連携方法」の4つの観点から組織的対応の在り方を考察した。本研究の結果から、肢体不自由特別支援学校のセンター的機能においては、特に来校型の地域支援に組織的に取り組むことで、肢体不自由の専門性を発揮しやすく、校内支援体制や時間的・経費的な負担も少ないことから、通常の学級に在籍する肢体不自由児・者の「新たな学びの場」として機能し得る可能性が示唆された。
  • 村田 敏彰, 青山 眞二
    特殊教育学研究
    2016年 54 巻 1 号 35-45
    発行日: 2016年
    公開日: 2019/03/19
    ジャーナル フリー
    本研究では、
    特別支援教育
    コーディネーターによる連絡調整上の工夫の具体的方法を明らかにするため、関係者間の連絡調整に苦慮した30事例を、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(M-GTA)を用いて分析した。その結果、認識のずれや感情トラブル等の現状を認識したコーディネーターはさまざまな葛藤を経て、対象児童や保護者、担任の言動の意図を言語化したり、誤解の可能性がある表現を理解・受容しやすい言葉に変換するなど、伝達方法を工夫することで、関係性を改善させたり対象児童を向上させるなどの成果をもたらす、というプロセスが示された。苦慮の背景には、関係者間の齟齬や支援の行き詰まりなど、切迫・混沌とした状況があった。これらの事態を打開するキーポイントとして、「苦慮する原因や背景の本質を見極めながら、それに応じた具体的な伝達方法を選択すること」を挙げることができる。M-GTAにおけるコアカテゴリー生成にあたり、この伝達方法の工夫をコーディネーターによる「翻訳」と命名した。
  • 伊勢 正明
    帯広大谷短期大学紀要
    2011年 48 巻 79-86
    発行日: 2011/03/31
    公開日: 2017/06/16
    ジャーナル フリー
    平成23年4月で
    特別支援教育
    が導入されて5年目を迎える。
    特別支援教育
    制度が充実するためには、体制整備の目安である校内委員会の設置と
    特別支援教育
    コーディネーターの指名が行われることと、他の専門機関・専門職との連携体制を構築することが重要である。しかし、幼稚園における
    特別支援教育
    の体制整備状況は、なかなか進捗していない。本稿は、別に実施した保育所・幼稚園・小学校間の地域連携に関するアンケート調査で指摘されたある幼稚園の自由回答を手掛かりに、北海道十勝地方の19市町村教育委員会に対して実施した聞き取り調査の結果を整理したものである。その結果、地方分権化の流れの中で1)就学指導委員会を「
    特別支援教育
    連携会議」という組織に包含して発展的な解消を遂げた自治体があること、2)十勝地方の幼稚園は、自治体単位で約半数、幼稚園単位で約2/3が教育委員会と関連を持っていないこと、が示された。解決すべき課題が山積しており、今後も継続的な調査・検討が必要である。
  • 阿部 敬信, 木舩 憲幸, 阪木 啓二, 沖本 悠生, 井上 佳奈
    人間科学
    2019年 1 巻 38-48
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/03/29
    ジャーナル フリー HTML

    本研究では,まず,

    特別支援教育
    について,その理念から概観し,次に
    特別支援教育
    に係る制度的な整備や障害者権利条約の批准等の昨今の状況について解説を行う。最後に,乳幼児教育における
    特別支援教育
    について,基本的な考え方を幼稚園教育要領,保育所保育指針及び幼保連携型認定こども園教育・保育要領から示した上で,実際の指導の在り方についての知見を述べる。その結果,次のことを明らかにした。まず,乳幼児教育における
    特別支援教育
    は,子どもたちの主体的な遊びや活動が成立することによって実施できるということである。次に,乳幼児教育における
    特別支援教育
    を推進することが,インクルーシブ保育を構築していくことであり,それは合理的配慮の提供により障害の有無に関わらず子どもたちの主体的な遊びや活動が成立することで実現されていくということである。

  • —発達障害に関するオンデマンド講義と「個別の指導計画」作成OJT研修の実施—
    区 潔萍, 柘植 雅義, 熊谷 恵子, 三盃 亜美, 宮本 昌子, 岡崎 慎治, 野呂 文行, 小島 道生, 米田 宏樹
    障害科学研究
    2022年 46 巻 1 号 235-247
    発行日: 2022/03/31
    公開日: 2022/10/01
    ジャーナル フリー

    本報告は、通級指導教室担当教員を対象としたオンラインによるオンデマンド型講義研修とOJT事例検討の効果と課題を検討した。講義研修では、受講後のアンケートの回答内容を分析した。事例検討では、各受講生が担当児童生徒1 名について作成した「個別の指導計画」について、受講生・大学教員・指導主事が討議した記録と「個別の指導計画」の修正状況、受講生のまとめの報告を用いて分析を行った。その結果、講義研修では、受講生は

    特別支援教育
    に関する理念や法律などについての知識や発達障害全般に関する基礎的な知識、障害理解啓発の重要性を理解できたと考えられた。 しかし、個に応じた指導・支援方法とともに、具体的なアセスメントの方法や結果の活用方法など子どもの実態を把握することに困難さがあることがうかがわれた。事例検討では、受講生が具体的な支援例を挙げることで、研修で得た知識を活用し、児童生徒に支援を行うことができると考えられた。

  • 西牧 謙吾
    リハビリテーション連携科学
    2019年 20 巻 1 号 13-21
    発行日: 2019/06/30
    公開日: 2021/02/28
    ジャーナル フリー

     2003 (平成15) 年に「今後の

    特別支援教育
    の在り方について (最終報告) 」が出され, 特殊教育から
    特別支援教育
    へ大きく転換が図られた. 2014 (平成26) 年にインクルーシブ教育システム構築の法整備が整った今, 改めて
    特別支援教育
    は何を目指していたかを考察した. 特殊教育の成立過程を知り, 教育基本法改正 (2006 (平成18) 年) と学校教育法改正 (2007 (平成19) 年) の意味を考えれば, 障害別に施設を充実し, 支援方法を蓄積してきた特殊教育時代から, 盲, 聾, 養護学校を特別支援学校に一本化し, 複数の障害者にも対応可能な特別支援学校が可能になるという総合化への道が開かれたことが理解できる. これは, 福祉や教育分野で世界的な潮流に沿うものである. 教育制度の改正の効果は10年のスパンで見なければならない. 今後, われわれがなすべきことは,
    特別支援教育
    の枠組みで, 障害児支援の総合化を目指すことである.

  • 甲斐 日奈子, 權 偕珍
    Journal of Inclusive Education
    2021年 10 巻 53-59
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/08/30
    ジャーナル オープンアクセス
    障害のある子どもが十分に教育を受けられるために、教育現場において障害を理由とする差別の禁止、合理的配慮の提供が求められている。都築・小田・青柳・岩田・相羽・吉田(2015)は、学級に在籍する特別なニーズを必要とする子どもへの適切な合理的配慮や指導はすべての教員が身につけるべき事項であり、教員養成段階で習得しておくことが望ましいと報告している。しかし、教員を対象とする合理的配慮に関する意識調査の研究は行われているが、将来、教員を志望する学生を対象とした合理的配慮に関する意識調査は見当たらない。 そこで、本研究では、教員養成段階での合理的配慮に対する意識の現状を明らかにするため、A大学、B大学の教育学部に在籍する学生を対象とし、質問紙調査を実施した。その結果、全体的に合理的配慮に対する意識が高いことが明らかになったが、公平性に関する質問項目において合理的配慮における認識の違いが見られた。今後、合理的配慮における公平性の概念について深く理解していくことが望ましいと考えられる。
  • 伊勢 正明
    帯広大谷短期大学紀要
    2012年 49 巻 73-84
    発行日: 2012/03/31
    公開日: 2017/06/16
    ジャーナル フリー
    北海道十勝地方の
    特別支援教育
    に関わる地域連携(特に保育所・幼稚園・小学校間)の現状と課題について把握・整理することを目的に、保育所126 ヶ所(認可保育所と補助事業対象のへき地保育所を含む。回答者に所長・主任保育士を指名)・幼稚園31 ヶ所・小学校107校(幼稚園、小学校共に回答者に
    特別支援教育
    コーディネーターを指名)に対してアンケート調査を実施した。その結果、以下の点が指摘できると考えられた。①幼稚園の回答が非常に少なく(4/31箇所)、全国動向と同じく
    特別支援教育
    コーディネーターの指名が進んでいないことが推測された。②保育所及び小学校からの回答から、保育所・小学校間の接続や情報共有に関して関係性が深まっているように推測された。③一方で、保育所と小学校の連携に対する視点・立ち位置の違いが確認された。先の伊勢(2011)の報告(「
    特別支援教育
    制度下の幼稚園と市町村教育委員会の関係」帯広大谷短期大学紀要、48、79-86.)と合わせ、北海道十勝地方の
    特別支援教育
    に関わる地域連携の現状と課題について把握することができたと考えられる。
  • ―全国調査の結果を踏まえて―
    佐野 博己
    国際情報研究
    2019年 16 巻 1 号 47-57
    発行日: 2019/12/24
    公開日: 2019/12/24
    ジャーナル フリー

    I conducted a nationwide survey to inquire about the skills needed for sufficient performance of Special

    Needs Coordinators in Japanese Public High Schools. As a result of statistical analysis, it is shown that the

    required skills of sufficient coordinators are composed of four abilities: the ability to collaborate with others, the ability to lead others, the ability to support others, and the ability to plan. It became clear, however, that most coordinators lacked confidence in their proficiency with these four abilities, which require specialized knowledge. In particular, coordinators lacked the ability to plan, especially in creating two crucial documents called the “Individual Instruction Plan”, and the “Individual Educational Support Plan”. Additionally, incompetent planning abilities negatively affect the proficiency of the three other abilities. Coordinators need to improve on their ability to plan to improve the other three skills as well.

    The “Individual Instruction Plan” and the “Individual Educational Support Plan” are both documents that form the basis of reasonable considerations for students by schools. The Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology is calling not only to create a plan, but also to implement, evaluate, and improve the planning process. However, many high schools are failing to reach this outcome, and improvements in this process are shown to develop.

  • ─A県で実施した実態調査の分析を踏まえて─
    佐野 博己
    教育行財政研究
    2018年 45 巻 1-11
    発行日: 2018/03/31
    公開日: 2018/10/03
    ジャーナル オープンアクセス

    I performed a questionnaire survey in a certain prefecture to investigate the actual situation of special support education coordinators in high schools in Japan. This article is written using the analysis of this questionnaire survey.

    Most high schools in Japan appoint coordinators. However, the problem is that many coordinators are changed in a short term. The administrators emphasize fitness rather than specialty as the basis for appointing a coordinator. In addition, nearly 40% of all the administrators include an interest in and the will to work for special support education among their standards for appointing a coordinator. There are, however, very few administrators mentioning leadership. Judging from the result of this survey, it appears that coordinators are expected to improve their specialty through the training after becoming a coordinator, because there is a shortage of teachers having a specialty and leadership as well.

    Because of their insufficient mastery of a specialty, many coordinators are not trusted by the other teachers in their schools. Many teachers trust the school nurse and the grade chief more than they trust the coordinator and talk. Coordinators themselves notice this, too, and most coordinators are changed before they improve much in their specialty. A coordinator has specialized work, which is often not accomplished because the fixation rate is low. This causes the special support education not to be promoted in particular in Japanese high schools. It is necessary to improve the specialty of the coordinator through the improvement of the training system.

    Special support services in high school resource rooms will begin in 2018. The problem is to bring up the person in charge with the specialty as well a coordinator.

  • —センター的機能を活用して
    池田 彩乃, 安藤 隆男
    障害科学研究
    2017年 41 巻 1 号 209-219
    発行日: 2017/03/31
    公開日: 2017/10/06
    ジャーナル フリー

    本研究は、小学校通常学級に在籍する脳性まひ児および担任教師、センター的機能として対象校を支援している特別支援学校教師を対象に、協働に基づく個別の指導計画作成の効果と課題について検証することを目的とした。児童の実態を正確に把握するための1つの方法として、課題関連図を活用し、個別の指導計画を作成した。作成に慣れていなかった担任教師にとって、本研究の手続きは課題を視覚的に把握、整理し、指導の見通しを持つことにつながった。また、障害のある児童を指導する上での担任教師の負担感が軽減された。それぞれの専門性を生かし、協働することの有効性が示され、特別支援学校におけるセンター的機能の充実に資する成果が得られた。しかし一方で、作成にかかる時間や作業を行う上での負担感等、課題が見えた。各学校において個別の指導計画の作成が浸透するためには今後も本研究と同様の実践や関連する研究を続けていく必要がある。

  • Webサイトでの情報発信を通して
    森 浩平, 友寄 未沙紀, 田中 敦士
    Asian Journal of Human Services
    2014年 7 巻 135-148
    発行日: 2014/10/30
    公開日: 2014/10/30
    ジャーナル フリー
    Education Centers, placed in each prefecture, play a major role in teacher practice in Japan. This study examined the contents of information for teachers on their websites to clarify the current situation and the limitations regarding their information provision by accessing to the websites. The results show that the webpages about teaching consultation and workshop/seminars were contained in almost all sites, but the other information pages (i.e. teaching plan, individualized teaching plan, individualized support plan, teaching materials/equipment) were fewer in comparison. The results imply calls for more various and detailed information provision for teachers.
  • 宮木 秀雄, 木舩 憲幸
    特殊教育学研究
    2014年 52 巻 1 号 13-24
    発行日: 2014年
    公開日: 2015/11/19
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は、
    特別支援教育コーディネーターからの支援による学級担任の特別支援教育
    に対する意識の変容プロセスを明らかにすることであった。公立小学校の学級担任(7名)に対して半構造化面接を行い、逐語記録を修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(M-GTA)を用いて分析した。その結果、対象児や学級、保護者に関する問題を認識した学級担任が、コーディネーターに相談し、支援を受けながら行動の調整を繰り返す中で問題が次第に改善し、最終的に
    特別支援教育
    に対する意識を変容させていくというプロセスが示された。また、学級担任の
    特別支援教育
    に対する意識の変容は、コーディネーターにさらなる支援を期待したり、自ら
    特別支援教育
    について学び、指導や対応を工夫したりするといった積極的な行動につながっていくと考えられた。
  • 吉田 忠義
    理学療法の歩み
    2015年 26 巻 1 号 46-53
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/04/22
    ジャーナル フリー
    特別支援教育
    開始に伴って文部科学省は,特別支援学校学習指導要領において学校は必要に応じて理学療法士等の専門家と連携協力体制を築き,指導・助言を求め教育実践を行うことを定めている。本稿では,仙台市の
    特別支援教育
    における理学療法士の活動を紹介し,その有用性を述べる。
  • 阪木 啓二, 木舩 憲幸, 阿部 敬信
    人間科学
    2019年 1 巻 49-59
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/03/29
    ジャーナル フリー HTML

    文部科学省は平成29年3月に幼稚園教育要領,小学校学習指導要領及び中学校学習指導要領,続く4月には特別支援学校幼稚部教育要領及び特別支援学校小学部・中学部学習指導要領の改訂告示を公示した。平成19年の学校教育法の一部改正によりスタートした

    特別支援教育
    から10年が経過した今次学習指導要領の改訂では
    特別支援教育
    では「学びの連続性」の確保がキーワードとなっている。本稿では「学びの連続性」から,今次改訂の学習指導要領等を解題することによって,その背景にはインクルーシブ教育システムの構築という考え方や,「学びの連続性」を確保するために「特別支援学校(知的障害)における各教科の改善と充実」や「重複障害者等に関する教育課程の取扱いの充実」が図られていること等を明らかにした。

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