潮間帯を含む浅海域のの機能や構造を評価するためのモデルを構築している. 本論文では, 潮位の時間変動からボックス間における潮流速および物質輸送量を正確に計算する手法を提案している. 開発されたから成る. 計算結果に基づいて, 浮游系の状態変数と底生のそれとでは, 空間における変動の割合が異なることが示されている. また, 浮游は密接な関係を有しており, 浅海域のの構造を把握するためには, 潮間帯に生息する底生生物の生態に関わる情報が不可欠であることが示されている.

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高等学校学習指導要領によると， 高等学校生物基礎 の内容(3)生物の多様性と イとその保全 (イ)のバランスと保全 には，「のバランスについて理解し、」との記述がある。しかし， のバランス についての学習は，生物教材を用いた実験・観察によって再現 することは空間的・時間的に難しい。そこで，自然界の数量的変化を可視化する ICT を用いたシミュレーション教材を開発し た。そして，教員養成系大学の学生に，自然 界 のつり合いに 人間活動が与える影響について 中学生に説明する 際 に ， 本教材を用いたときの に対する理解度 と教材の 活 用 方法について明らかにすることを目的として調査を行った。その結果，ICT を用いたシミュレーション教材の有効性と課題が明らかになった。

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基礎生産と呼吸量の比（P:R比）は、の栄養的基盤を反映する基本情報の１つである。例えば、P:R比＜１のはそこで生産される以上の有機物を消費して成立しており、P:R比＞１であれば見かけ上そこで生産される有機物によって生物群集が維持されていることを意味している。前者は「純従属栄養型（Net heterotrophy）」、後者は「純独立栄養型(Net autotrophy)」のである。もし、対象とするが「純従属栄養型」であるなら、そので起こる変化に必然的な影響を受けることになる。また、そのようなでは、二酸化炭素の呼吸による放出が光合成による取り込みを上回っているので、大気二酸化炭素のソースとなるである可能性が高い（必ずしもそうでない場合がある）。一方、「純独立栄養型」ので、もし有機物が周囲のへ流出しないのであれば、そのは大気二酸化炭素のシンクとして機能していることになる。しかし、そのようなで消費されるのであれば、炭素ソースとして機能しているかも知れない。このように、P:R比は対象とするに依存して成立しているか、また炭素循環の上でどのような機能を果たしているかを判断する基本的な手がかりを与えるだろう。　本研究では底泥を含む琵琶湖沖合のP:R比を算出し、上述した視点から、その栄養型と炭素循環における機能を考察する。

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　近年，生物多様性の保全やサービスの重要性が再認識され，サービスの主観的価値や経済価値などを推計した研究が多く見られるようになった．しかし，サービスを網羅的に対象とし，各サービスの主観的価値の決定に影響を与える要因を詳細に分析した研究は筆者の知る限りない．
　そこで本研究は，愛知県の一色干潟を対象とし，愛知県民を対象としたWEBアンケート調査を実施し，各サービスの主観的価値を推計するとともに，主観的価値に影響する様々な要因を順序ロジットモデルにより分析した．その結果，関連する小項目のサービスの主観的な価値や，サービス自体の好み，サービスの利用や消費の経験，自然保全に対する意識レベルなどが影響している可能性を示した．

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　文化的の存在が人類にもたらす文化的・精神的な利得であり，との共生関係を築く上では極めて重要な位置付けとなる．にも関わらず，その不可視であるという特性から，末だ生成・享受過程は不明な点が多く構造的な分析が必要とされている現状がある．そこで本研究では，文化的サービスを享受する代表的な場面として，ツーリズムを目的とした自然公園の利用を対象とし，様々なサービスの利用と関係するかを分析することを目的とした．分析では，文化的サービスの利用強度や域外利用率を目的変数として，自然公園の気候，地形，植生，自然・人文観光資源といった文化的サービスの生成を特徴づける要因でクラスタ解析による類型化を行い，それが利用強度や域外からの利用という文化的サービスの享受の特性を表す指標との関係を構造化した．その結果，自然公園からの文化的サービスの生成・享受の構造を「標準型」，「里地・里山型」，「内陸人文観光型」，「海岸内需観光型」，「太平洋岸気候型」，「特異自然外需観光型」の6つにセグメントに分割して，文化的サービスの生成と享受の構造を特定した．

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昨今，海洋・沿岸地のの保護保全は極めて重大な課題になっている．陸地の環境に比べて，海洋のメカニズムには不明な要素が多く，の健全性に関した理解が不足している中，海洋の自然環境が急速に劣化している．ローカルレベルにおけるマネージメントは，海洋の回復につながる可能性を持っているが，このような地域特有のマネージメントにおいて，内面的な問題も外部からの影響もあり，保護保全はなかなかうまくいかない状況も少なくない．海洋・沿岸地は極めてダイナミックなもので，そのローカル・ガバナンスを実現させるために何をすれば良いかは，かなり複雑な課題である．この発表では瀬戸内海における事例（大分県の姫島，中津干潟，日生の海藻）を，サービス(ES)の観点から分析し，沿岸地域の社会の持続可能なマネーイメントについて議論を進める

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近年のグローバル化の進展は，生物多様性・サービスの環境的・経済的価値とその持続可能な利用・管理が国際的な規範となり，地域のや社会が持続可能でなければ人類の発展はないと認識されている．雑草とは，人が環境を変えたことによって生まれる生物である．生活圏の様々な緑地の理解や改善は，この非意図的に発生・生育する雑草の特性を無視しては成り立たない．緑地雑草の現状と課題について，1．緑地雑草の侵入と繁茂　2．緑地雑草のデイスサービス　3．緑地雑草の特徴4．緑地雑草に関わる不都合な真実　5．緑地雑草の管理の視点で解説した．今必要なことは，雑草問題を科学的に認識し，‘持続可能な雑草管理基準づくり’と各種緑地の個別性に基づいた雑草の最良管理慣行を実行すること喫緊の課題である．

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森林の CO2 吸収源としての機能評価に関わる問題や，森林と陸水のをつなぐ水系の窒素汚染の問題など，最近の環境問題の多くについて，が人為的，外的刺激に対してどのように反応するかについての予測が求められることが多い．こうした問題を解くためには，森林が物質の流れという視点で見たときに，決して閉じた空間ではなくて，つねに外部からの物質の流入に曝され，外部への物質を流出させる系である認識が必要である．また，そうであるがゆえに内での物質の形態や分布は，空間的に非均質であり，その蓄積は常に変動しているという捉え方，またその結果，森林という，ある広さを持った空間を物質が移動しているという捉え方が必要となってくる．少なくとも年周期より短い時間スケールで変動するような現象を理解するためには，森林では物質を輸送する媒体として水や空気の動態を把握する必要がある．水文過程が森林の物質循環に及ぼす影響に関して，特に窒素循環に焦点を当てて解説する．

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近年、人為影響により、のレジームシフトが起こっていることが指摘されている。これは、人間活動がの持つレジリアンスを侵食し、が本来持つ自己修復機能を低下、あるいは崩壊させていることによる。その結果として、サービスが劣化、あるいは変化し、人間社会への悪影響も危惧されている。のレジリアンス低下の要因は、環境汚染、搾取・伐採、気候の変化、撹乱体制の変化など、非常に多岐にわたる。いずれもの脆弱化を招き、が以前は吸収できた負荷が今は吸収できない状態になっていること、その結果、生物にとっても人間社会にとっても望ましくない状態へとがレジームシフトを起こしていること、が指摘されている。本稿では、このようなのレジームシフトを引き起こすリスクや、その結果、サービスを劣化させるリスクに着目し、管理におけるリスクマネジメントについて言及している。本稿では、特に、の本質的な変動性や非平衡性をどのように扱うのかを重要と考える。そのためには、「順応的管理」、「自然変動性」、「時空間スケール」、「人為影響の評価」が、のリスクマネジメントにおける留意点として挙げられる。具体的には、1)個々のがシフトを起こさずに済んだ環境変動量からレジリアンスを定量化できる可能性があること、2)実験・観測・モデリング・メタ解析・古生態学的手法などにより個々のの構成や構造の自然変動性に関するデータを得る必要があること、3)焦点を当てるべき特性や環境要因、時空間スケールには、留意する必要があること、4)時空間的に限られた既知の情報を、実際のが存在するより広いスケールへと反映させる際に必要な留意点を明確化すること、が科学的アプローチにおいて重要であると考える。の動的なプロセスを尊重しつつ、のリスクマネジメントを行うためには積極的なの復元試験、積極的な保全策の適用、科学者間あるいは科学-社会間での積極的な議論、既知の知見の自然-人間システムへの応用、既存の情報を活用したシミュレーションモデル、の継続的な観測、そして、順応的な管理姿勢が、今後さらに求められる。

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　本稿は、持続可能な水資源・環境保全という公共政策の内容やそのあるべき姿について、「サービスマネジメント」という視点から分析・提示を試みたものである。具体的には、水サービスが有する「公共性と地域性」、「複数性」、「不確実性」という計３点の性質に着目するとともに、これまで再三議論されてきた「水保全」、「水の公共性とその価値」、「水行政の縦割りと政策統合」、「順応的管理」、「市民参加」といった政策的テーマがもつ理論的・実践的意味を、サービスマネジメントという視点から包括的・統一的に示した。また同時に、サービスという概念を水資源・環境保全分野に適用する際の注意点についても言及し、既存の議論に欠落している論点を補強することでサービスマネジメントアプローチのさらなる展開可能性を模索した。

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森林は、その構成・構造・機能が絶えず変動するものであり、また画一的な定常状態や平衡点に達することは極めて有り得ないことであると考えられるようになった。この森林の"非平衡性"を引き起こしている主要因としては、自然撹乱が挙げられる。近年、自然撹乱体制を明らかにすることで、森林の動態がより明らかになってきた。現在の陸域の管理において、森林やその高位の地理的スケールにある景観に内在する自然撹乱体制を正しく認識することは非常に重要である。自然撹乱を中心とした、自然本来の動的プロセスを尊重し、の構成・構造・機能を健全に保全することは、多様なレベルにおける生物多様性の包括的な保全に貢献し得るとも考えられている。このように、の非平衡性の重要性と、非平衡を生み出している自然の必要性について、基礎生態学的観点及び応用生態学的観点の双方から広く認知されている。しかしながら、森林の変動性・複雑性については、まだまだ未知のことも多い。で起こり得る撹乱、特に大規模な自然撹乱は、予測不可能なものであり、に与えるインパクトについても複雑で不確実なものである。それゆえに、複雑性・予測不可能性・非平衡性を認知した上で、環境変動に対するの挙動を如何に理解できるかが、の管理や復元にとって重要である。森林における非平衡パラダイムの理解のためには、自然撹乱を軸として、個体から景観に至るまでの様々なヒエラルキーの中でのの動的事象を多角的に捉えることが必要である。

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　出水に伴う物理的攪乱からの河川の回復特性を明らかにする為に，包括的な代謝を用いて，砂床および礫床区間を対象とした現地観測を実施した．両地点における水中溶存酸素の連続観測より，総生産(GPP)および呼吸(ER)に基づき推定される代謝が河床材料特性に依存すると共に，本論中で定義した非攪乱期において，総生産速度，呼吸速度および一次生産/呼吸比(P/R)が攪乱からの経過時間に伴い回復することを確認した．なお，砂床においては一次生産/呼吸比，礫床では総生産速度および呼吸速度と，これらを規定すると考えられる各因子とに比較的明瞭な傾向がみられた．しかしながら現段階では，限られた期間における代謝の回復傾向を示すに留まっており，継続観測による知見の蓄積が必要である．

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自然再生促進法による事業は、1)過去に失われた自然を積極的に取り戻すことを通じて2)の健全性を回復することを直接の目的として、湿原の回復などを行う。3)その地域のの質を高め、4)その地域の生物多様性を回復していくことに狙いがある。5)湿地の機能を再生させるため、自然再生実験等によって自然の節理を学び、6)湿地の再生及び管理・事業評価を公正に実施する必要がある。 具体的例として霞ヶ浦の事業を評価するに当たり、1)から6)の項目（過去の把握、の健全性、の質、生物多様性、機能、事後評価）の評価を検討した。まず、過去の湿地の状況把握のために古地図・地形図・航空写真・衛星写真・植生・生物調査データ等を収集しどの地域の湿地が失われたかを把握した。次にその主原因（埋立、水位調節、波浪、富栄養化など）を特定し、適切な操作を選定する必要がある。その操作の結果、湿地が回復したかどうかはその地域の動植物の生物多様性（主に種）維持機能や生産、分解など物質循環に関する機能、波浪防止・堆積などの水文地形的な機能の評価実施が欠かせない。　霞ヶ浦工事事務所（当時）が委員会による検討を経て、13ヶ所で粗朶消波堤等の事業を平成13年度に実施した。植生帯に最も影響する高水位維持を堅持、浚渫土による造成と波浪による植生破壊防止のため粗朶消波堤等を設置している。我々の調査の結果、浚渫土による浅瀬の埋立てによる湿地の回復は、湖の一部だけの安易な解決で、重要な主因解消の姿勢がなく、種の増加や貴重種の復活があるものの、機能評価の視点がなく総合的な評価が不十分と判断された。

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2015年9月に国連で採択された2030アジェンダの持続可能な発展目標（SDGs）とターゲットには、生物多様性や保全に関する国際目標が含まれている。本稿では、それらの内容について紹介するとともに、愛知ターゲットとの比較により特徴の一端を指摘する。生物多様性や保全に関するターゲットは、農業、水と衛生、都市と人間居住、海洋・海洋資源、陸域の5つのSDGsに含まれていた。特に、海洋・海洋資源（SDG14）と陸域（SDG15）の目標には、それぞれ10個と12個の生物多様性や保全に関するターゲットがあった。2030アジェンダのターゲットには、愛知ターゲットの目標と共通するものがあったが、独自のものとして、保護対象種の密猟及び違法取引の撲滅や山地の保全、世界遺産の保護・保全などがあった。SDGs・ターゲットでは、生物多様性や保全が、持続可能な発展にとって重要な目標の一つとして位置づけられていた。

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