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  • ‐体幹機能の改善が麻痺側上肢、立位バランスに及ぼす影響‐
    山崎 雄一郎, 高石 真二郎, 高村 浩司, 新井 智之, 坂口 紗貴, 丸木 秀行
    理学療法学Supplement
    2019年 46S1 巻 P-B-4-5
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/08/20
    会議録・要旨集 フリー

    【はじめに】

     脳卒中片麻痺者にとって上肢機能の改善は歩行の獲得と合わせて重要な目標の1つとなる。その際、Suruliraj(2012)らは体幹近位部の安定性は四肢遠位の可動性やバランスに関わる前提条件であると述べている。本症例も運動麻痺と合わせて体幹、肩甲帯と股関節を含む身体近位部の安定性が低下していた。そのため、体幹機能の改善を図る介入が麻痺側上肢機能、立位バランス能力に及ぼす影響について検討する事を本研究の目的とした。

    【症例紹介】

     対象は左被殻出血による右片麻痺を呈した60代男性。発症から28病日に当院へ転院、転院時より麻痺側下肢の随意性と支持性は比較的保たれており、運動麻痺の評価であるFugl-Meyer Assessment(FMA)は下肢が23点であった。32病日に独歩での移動が自立となり、その他のADLも自立していた。しかし、麻痺側上肢の随意性は乏しくADL上での参加は少なかった。また、麻痺側足部のクリアランスの低下を認め、歩行や階段昇降時など足部の引っ掛かりが生じる事があった。体幹機能に対する介入は32病日から4週間を介入期間とし、1回20分、週5日実施した。リハビリの介入時間は60分とし、上記以外の40分は上肢機能練習、立位バランス、歩行練習を行った。介入はVerheyden(2009)、Karthikbabu(2011)らの報告を参考に坐位と立位での上下部体幹の選択的運動で構成した。内容は、下部体幹の選択的な屈曲と伸展、脊柱全体の屈曲と伸展、上下部体幹の側屈と回旋運動を行った。介入は段階的に導入し、反復回数は症例の能力に基づいて療法士が判断した。評価項目は、体幹機能をTrunk Impairment Scale(TIS)、上肢の運動麻痺の評価をFMA、立位バランス能力を片脚立位保持時間(OLS)とし、1週毎に各評価を実施した。

    【経過】

     各項目の変化を1週毎に記載する。なお、( )内の数値は前回値との変化量である。TIS(点)は、10→12(+2)→17(+5)→19(+2)、FMA上肢(点)は、19→29(+10)→37(+8)→43(+6)となった。非麻痺側下肢でのOLS(秒)は、0→13.4(+13.4)→22.9(+9.5)→24.1(+1.2)、麻痺側下肢でのOLS(秒)は、1.7→3.8(+2.1)→16.6(+12.8)→58.5(+41.9)となった。麻痺側足部のクリアランスは改善し、麻痺側上肢は茶碗操作や自助具を使用して食事を行うなど生活への参加が見られるようになった。

    【考察】

     今回の介入では、経過に合わせて各身体機能が改善した。また、麻痺側肩甲帯周囲の機能回復は体幹機能よりも早期に生じ、体幹機能は特に3週目で改善を示し、合わせて片脚立位保持時間が増加した。Yoo(2014)らは被殻出血では皮質脊髄路と皮質網様体路の両方とも損傷する頻度が高いと報告している。介入を通して、麻痺側肩甲帯を含む上部体幹の安定性が向上した事で、両側下部体幹の抗重力伸展活動の改善が得られやすくなった。その結果、麻痺側上肢機能や立位バランス能力の改善に貢献した可能性があると推察される。

    【倫理的配慮,説明と同意】

    本研究はヘルシンキ宣言に従い、象者に対し研究の主旨、的を説明し書面にて同意を得た。また本研究は当院倫理委員会の承認を得て実施している。

  • 田中 孝顕, 渡辺 光司, 近藤 貴大, 齋藤 頼亮, 武藤 慎幸, 佐藤 竜太, 添田 留美, 渡辺 香苗, 久保 仁
    理学療法学Supplement
    2019年 46S1 巻 P-B-4-4
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/08/20
    会議録・要旨集 フリー

    【はじめに・目的】

    近年,脳卒中患者に対する上肢領域への低頻度反復性経頭蓋磁気刺激(rTMS)治療と運動療法の併用療法により,上肢機能改善を認めたとの報告が多数ある.さらに,上肢機能の改善が歩行機能にも影響を及ぼす(吉田ら,2011)とあるが報告数は少ない.よって,本研究は慢性期脳卒中後上肢運動障害に対する低頻度rTMS治療効果が歩行速度に及ぼす影響について検討する.

    【方法】

    対象は,低頻度rTMSと運動療法の併用療法を実施した脳卒中患者21名とした.脳梗塞11名,脳出血10名であった.入院時の平均は65.9±12.8歳であった.治療的介入は,全患者において15日間の入院治療として行われることとした.プロトコールは,入院翌日から1セッションあたり1Hzの低頻度rTMSを40分間と個別,自主トレーニングを計240分間連日で施行した.個別では,理学療法と作業療法を実施した.入退院時に10m最大歩行,Timed Up&Go Test(TUG),Functional Balance Scale(FBS),Fugl-Meyer Assessment(FMA)上・下肢項目を用いて評価した。統計学的検討は,入退院時で各評価項目について統計学的な有意差の有無を検討した.加えて,歩行速度の変化量と各評価項目の変化量との相関関係についての検討も行った.正規性の有無で対応のあるt検定もしくはwilcoxon符号付順位和検定を行った.統計ソフトはRver2.8.1を用い有意水準は5%とした.

    【結果】

    治療前後の結果では,10m最大歩行速度は0.68±0.40m/sから0.77±0.40m/s,TUGは19.48±7.48秒から17.77±7.02秒,FBSは48.5±5.0点から50.3±5.2点,上肢FMAは31.8±19.4から35.9±19.6点,下肢FMAは23.6±6.2から24.4±6.6点と変化し,これらは統計学的に有意なものであった.(10m最大歩行速度,TUG,FBS,上肢FMA,下肢FMA:p<0.01).歩行速度の変化量と各評価項目の変化量の相関は,上肢FMAとの間に有意な相関を示し,相関係数が最も高い値を示した.(r=0.528,p<0.05).また,上肢FMAを近位部と遠位部に分けた結果,近位部において有意な相関を示した(r=0.470,p<0.05).下肢FMA改善群,不変群と歩行速度の変化量では統計学的に有意な差はなかった.

    【考察】

    今回,脳卒中患者に対する上肢領域への低頻度rTMS治療にて,上肢機能のみならず下肢機能にも有意な改善を認めた.健側大脳運動野上肢領域への低頻度rTMSにより,対側大脳運動野下肢領域の神経活性の亢進が示唆されたと報告がある(今井ら,2013).しかし,歩行速度の変化量と各評価項目の変化量の相関では,上肢機能改善との相関が最も高い結果となっていた.さらに,上肢FMAを近位部と遠位部毎に検討すると近位部の変化量において歩行速度変化量と有意な相関を示した.これは,上肢挙上を担保するような中枢部の支持性や体幹の固定性の向上が歩行改善にも関与したのではないかと考えられた.以上から,当プロトコールにおける歩行速度の改善には下肢機能のみならず上肢機能改善の関連が示唆された.

    【倫理的配慮,説明と同意】

    本研究はヘルシンキ宣言に基づく倫理的原則に配慮し,被験者には研究の目的,方法を説明し同意を得た.なお,当院の倫理委員会の承認を得て実施した.

  • 森山 祐志, 牧野 航, 松尾 理恵, 織田 友子, 本多 歩美, 西本 加奈, 大木田 治夫
    理学療法学Supplement
    2019年 46S1 巻 P-B-11-2
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/08/20
    会議録・要旨集 フリー

    【はじめに・目的】

     HAL自立支援用単関節タイプ(以下、HAL)はCYBERDYNE社より上市された動作支援機器であり、装着者の運動意図と同期した動作の補助・改善を特徴とする。今回経験した重度上肢麻痺の症例は、感覚フィードバックによる誤差学習が困難であり、意図した運動の制御に難渋していた。そのため、運動指令と筋出力の再構築を目的にHAL装着下での運動療法を実施した結果、若干の知見を得たので報告する。

    【症例紹介】

     対象は右被殻出血後に左片麻痺を呈した40歳代男性で、発症から2ヶ月経過していた。Stroke impairment Assessment Set(以下、SIAS)は36点、 12段階片麻痺機能法Grade 4、Modified Ashworth Scale(以下、MAS)2、関節屈伸の自動可動範囲は肩/肘/手関節で35/10/0度、握力は計測不可、Fugl-Meyer(以下、FM)6点、Motor Activity Log(以下、MAL)0点であった。肩の痛みに加えて、動作は努力性で異常共同運動を認め、「肘が曲げにくいし伸ばしにくい。特に伸ばす方が難しい」との訴えが聞かれた。

     練習内容は9単位/日のうち、4単位/日を上肢治療とし、通常練習とHAL練習各々2単位を組み合わせた。10日間を1クールとして、2クール実施した。HAL練習では肘関節屈伸の反復運動を、背臥位(1クール)、椅座位・上肢懸垂(2クール)で実施した。また、HAL練習時は生体電位信号(以下、BES)と内省から適宜アシストを調整した。

    【経過】

     SIAS(1クール前→後→2クール後)は36→43→45点、12段階片麻痺機能法はGrade 4→4→5、MASは肘関節屈曲筋2→1+→1+、肘関節の自動可動範囲は、屈曲(95→135→145度)、伸展(-85→-70→-50度)、FMは6→9→12と変化し、肩の痛みも軽減した。さらに、握力は測定不能→5.7→7.3Kgへ改善し、麻痺手で杖の把持が可能となった。MALは不変であったが、自主トレーニングの質やモチベーションが向上した。HAL練習後は「肘を伸ばしている感じが分かるようになった」と内省に変化を認め、屈伸時に運動方向に優位なBES抽出が可能となった。

    【考察】

     1クール目は背臥位姿勢が上腕骨の安定を齎し、屈伸時に筋収縮形態の変換をより可能としたと考える。しかし2クール目では、最終伸展位付近で屈曲BESの高まりを認めた。最終伸展位で上腕二頭筋遠位部の求心性活動が強まったことが予想され、筋収縮形態の変換が不十分であったと考える。上肢懸垂による上腕骨不安定性が緊張を高めたと推測されるが、運動速度・時間・頻度・強度の再考が肝要であると考える。

     HALは単関節運動でありながら、脳幹下行系システムと皮質脊髄路の双方に影響を及ぼすことが示唆され、多関節運動連鎖の改善に貢献するものと考える。

    【倫理的配慮,説明と同意】

    装着者にはHAL装着の趣旨および内容、結果の取り扱い方法に関して十分に説明を行い、文書による同意を得た。

  • 近藤 貴大, 田中 孝顕, 渡辺 光司
    理学療法学Supplement
    2019年 46S1 巻 P-B-11-1
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/08/20
    会議録・要旨集 フリー

    【はじめに・目的】

     脳卒中後の上肢運動障害に対して,ロボット療法の有効性が報告されている.しかしながら,ロボット特性の違いや適切な設定方法は詳細に検討していく必要がある.HAL®(Hybrid Assistive Limb®)単関節タイプ(以下:HAL単関節)(サイバーダイン社製)は生体電位信号を検出し随意的な運動意思に従った動作を行うロボットである.脳卒中後上肢機能障害に対しHAL単関節を用いた単一介入が関節運動を改善させることは報告されている(Saitaら,2017)が,これらの生理学メカニズムは明らかではない.本研究では,表面筋電図を用いて単一介入の効果を検討することとする.

    【方法】

     当院回復期リハビリテーション病棟入棟および慢性期経頭蓋磁気刺激治療入院の者計8名を対象とした.対象者は背臥位にてHAL単関節を装着し肘関節の反復屈伸運動を実施した.実施回数は合計200回行った.HAL単関節駆動におけるアシストゲイン,アシストバランスは肘屈伸運動がスムーズになるよう個別に調整した.介入前後でHAL非装着下にて10回肘屈伸の所要時間を測定した.測定条件は至適速度および最大速度の2条件とした.その際,表面筋電図を用いて筋活動を測定した.被検筋は上腕二頭筋内側頭,上腕三頭筋外側頭とし,同時活動を算出した.介入前後での比較を正規性の有無で対応のあるt検定及び,ウィルコクソンの符号順位検定を行った.また,10回肘屈伸所要時間の変化量と同時活動の変化量の相関をピアソンの相関係数にて検討した.統計ソフトはR ver 2.8.1を用い,有意水準は5%と未満とした.

    【結果】

     10回肘屈伸所要時間は至適速度で22.2±10.2秒から18.4±7.6秒となり有意な減少を認めた(p<0.05).最大速度では15.9±7.6秒から13.1±7.6秒になり有意な減少を認めた(p<0.05).肘関節屈伸運動時での上腕二頭筋と上腕三頭筋の同時活動は至適速度で0.33±0.14から0.34±0.10となり,有意な変化を認めなかった.また,最大速度0.32±0.14から0.33±0.13で有意な変化を認めなかった.また,10回肘屈曲運動所要時間の変化量と同時活動の変化量には有意な相関を認めなかった.

    【考察】

     今回,HAL単関節を用いた単一介入で10回肘屈伸所要時間の改善を認めた.このようにHAL単関節を用いて即時的にパフォーマンスを高めることができる.その上で,他のエクササイズに良いコンディショニングで繋ぐことができる可能性がある.一方,その背景で肘屈伸の筋での同時活動は介入前後で変化を認めなかった.また,10回肘屈伸所要時間の変化と同時活動の変化は相関を認めなかった.介入前後で同時活動が減少するまで至らないものの,関節運動の速度が増加したにも関わらず,同時活動が増加することなく運動が可能となったことが示唆される.今回は,単一介入の検討であったこと,関節運動をスムーズに行うことを焦点にHAL単関節を設定したことも考慮し,今後は介入回数や設定の違いで検討する必要がある.

    【倫理的配慮,説明と同意】

    対象には書面にて説明を行い同意を得た.なお,本研究は当院倫理員会の承認を得て実施した(承認番号50-A).

  • 徳永 光彦
    プロジェクトマネジメント学会研究発表大会予稿集
    2013年 2013.Autumn 巻 2409
    発行日: 2013/09/05
    公開日: 2017/06/08
    会議録・要旨集 オープンアクセス
    本稿は,個人PMにおける目標設定についての研究である.目標は2種類あり,個人にとって目的やゴールというべき戦略的目標と比較的達成可能な短期のプロジェクト目標である.戦略的目標を持つことは,個人の人生における願望に対してベースとなり,組織のビジョン,ミッションの様に必須である.個人プロジェクトは戦略的目標に沿って目標設定され柔軟さが求められる.個人の価値観の優先順位は目標設定へ大きく影響する.
  • 近藤 貴大, 渡辺 光司, 齋藤 頼亮, 田中 孝顕
    東北理学療法学
    2018年 30 巻 58-65
    発行日: 2018/09/01
    公開日: 2018/09/14
    ジャーナル フリー

    【目的】脳萎縮や側脳室拡大は加齢に伴う機能低下に関連する。しかし,脳卒中後のリハビリテーションにおいてこの構造変化を考慮することは少ない。今回,初発脳梗塞患者で脳および側脳室容積が回復期リハビリテーション後の歩行自立に及ぼす影響を検討した。

    【対象と方法】退棟時で歩行自立,非自立群に群分けし後方視的に調査した。脳および側脳室容積は発症 時MRI画像を使用し,Ertekinら(2016)の方法で算出した。各容積は頭蓋内全体の容積で正規化した。従属変数を退棟時歩行自立の可否,独立変数を年齢,性別,入棟時Fugl-Meyer Assessment下肢項目(以下FMA-LE),損傷部位がテント上か否か,高次脳機能障害の有無,脳容積,側脳室容積とし多重ロジスティッ ク回帰分析を実施した。

    【結果】関連を認めた項目は性別(オッズ比0.25),高次脳機能障害有り(オッズ比0.25),FMA-LE(オッ ズ比1.18),脳容積(オッズ比1.43)であった。

    【結語】脳萎縮が脳梗塞後の歩行自立阻害因子となることが示唆された。これは予後予測を考える上での一視点となる。

  • 亀山 秀雄
    国際P2M学会研究発表大会予稿集
    2010年 2010.Spring 巻 B-9
    発行日: 2010/04/17
    公開日: 2017/06/06
    会議録・要旨集 オープンアクセス
    外部環境が大きく変動する中で、フォアキャスティングなやり方で目標を定めて、その成果が生み出す社会を想定することは困難である。P2M理論では、ミッションやビジョンを明確にして、将来のニーズに応えるありたい姿を描いて、それを実現するためのプロジェクトを設定し、プログラムを構造化するプロファイリング手法が用いられているが、それを補うためにロジックモデルの導入が有効であることが示されて来た。ここでは、ロジックモデルの歴史的な発展をレビューし、サイコサイバネティックスとの関連を見ながらP2Mにおける理論的な位置付けを行う。
  • 徳永 光彦
    プロジェクトマネジメント学会研究発表大会予稿集
    2009年 2009.Spring 巻 1703
    発行日: 2009/03/10
    公開日: 2017/06/08
    会議録・要旨集 オープンアクセス
    本稿は,パーソナルPMの事例研究としてメタポリックシンドローム予防へ向けた「減量」プロジェクトの実践報告である.個人プロジェクトを成功に導くためプロジェクト期間の早い段階でプロジェクト確定度の推移ができた場合は, PMノウハウが活用しやすくなること,また目標設定を明確にし,目標設定の分割による達成度確認がモチベーション維持に効果があるということが確認できた。
  • 山本 利一, 鈴木 航平, 北畠 謙太郎, 本郷 健
    教育情報研究
    2018年 33 巻 3 号 35-42
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/05/21
    ジャーナル フリー
    本研究は,「思考支援ツール」を活用し,「学習の振り返り」や「学習の整理」の効果を,教員研修を通して検証した..対象の教員は,学習の振り返りなどは重要であることを認識しているが,時間的制約などから,それらの活動を実施している割合が少ない実態が示された.思考支援ツールを活用することで,学習の振り返りが容易にでき,その結果を簡単に分類・整理ができるため,これらの活用は有用であるという意見が示された.また,教員は,これらを活用した具体的な授業案を想定・提案することができた.
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