急性期病院における在院日数の短縮などの影響もあり、近年、退院支援・退院調整部門の重要性が増している。しかし、一般市民にとって、当該部門の業務や、そこで働くMSW（Medical Social Worker）、退院調整看護師の存在がどの程度認識されているか不明なため、インターネットアンケート調査を行った。回答者（web入力者）は男性112人、女性188人で、40〜50歳代が全体の69％を占め、続柄としては患者の子供が121人（40％）と最多であった。入院期間が2週間以上の患者が全体の91％であった。疾患として悪性腫瘍、脳卒中、肺炎等が多く、退院の時期に関して「希望より短かった」との回答は、入院期間が2か月以上〜 3か月未満、脳卒中・肺炎患者に多い傾向が見られた。具体的な不安内容や問題項目では、漠然とした不安が最多であり、不安等の程度が比較的高い項目は、症状経過・予後、日常生活の自己管理、退院後の治療、退院の時期などであった。不安の解消や問題解決の相談相手として最も頼りになった人は、主治医（30％）、MSW（25％）、家族等（18％）の順番であり、MSWに比べ退院調整看護師の認識は低い傾向にあった。また、退院支援・退院調整に関し満足度が高い回答者は、病院全体にも好印象を抱いていた。結論として、MSWに比べ退院調整看護師の認識はいまだ低いが、当該業務の充実は病院の高評価につながることが示唆された。

目的　保健所管内（人口約21万人，高齢化率28.1％）における保健医療福祉の各分野の看護職間の連携の実態を踏まえて「看護職間連携のための研修会」と「多職種交流のための研修会」に取り組んだ。本研究ではその活動を報告することを目的とした。

方法　研修会の参加者に対して無記名自記式質問紙調査を行った。質問紙調査の項目は，所属，看護職の経験年数，職種，研修会の参加満足度（満足した～不満足の5件法），今後の実践への有用性（おおいに役に立つ～役立たないの5件法），自由記載で構成した。量データは，単純集計を行い，度数と割合を算出した。自由記載は，記載された内容を類似性に着目して，複数の研究者でカテゴリ化を行った。

活動内容　2016年2月に2回の研修会を実施した。1回目の内容は，保健所長からの保健・医療・福祉の現状の講演（30分）と急性期医療，回復期・療養医療，在宅の各分野の看護職が他分野・他機関の看護職と連携した具体的な事例の発表（60分），フロアとのディスカッション（30分）で構成した。2回目の内容は管内で在宅医療に積極的に取り組んでいる病院の院長から，管内の地域包括ケアシステムについての講演（60分）と急性期，慢性期，保健所の各看護職からの事例を含む話題提供（45分），フロアとのディスカッション（15分）で構成した。参加者はそれぞれ101人，173人であった。質問紙調査の回答者は85人（回収率84.2％），147人（回収率85.0％）で，各回とも8割以上の者が研修への参加に満足した，今後の役に立つと回答した結果であった。

結論　それぞれの看護職が報告した具体的な事例を通して，参加者は管内の保健・医療・福祉の現状を学び，地域包括ケアシステムにおける看護職を取り巻く実情や課題を理解しあう機会となったと考えられた。今後は，看護職連携の具体的な成功事例を積み重ね，地域の関係者で共有することが必要であり，これらの活動を継続することが，看護職連携の仕組みづくりの一助となると考えられた。

本研究は，特定機能病院の退院支援において，病棟看護師はどのような看護実践を行っているのか明らかにすることを目的とした。

九州内の一特定機能病院に勤務する病棟看護師6名を対象に半構成的面接を実施し，退院支援における看護実践について質的内容分析を行った。

特定機能病院の病棟看護師が行う退院支援は，6つのカテゴリーに集約された。急性増悪で入院し，緊急・重篤な状態にある患者に対し，まずは医師主導の治療を積極的に補助し，不安定な状況にある患者の【回復の兆しの見極め】を行っていた。回復が見込める状況を確認できると【生活者としての回復の見極め】，【生活者としての環境の調整】，【医療者間の患者認識の調整】，【患者・家族の対処能力の見極め】を通して退院支援に努め，患者・家族へ繰り返し関わりながら，退院に向けた問題点を整理し【包括的マネジメントによる患者・家族の意思決定支援】を行っていた。

特定機能病院は，在院日数の短縮により退院支援の関わりも短期間で展開しているため，患者・家族を知るための時間的な限界がある。それゆえ，病棟看護師には多職種を繋げるマネジメント力が重要と考えられた。病棟看護師は，医療全体を俯瞰しながら退院支援の課題解決に向け，多職種の専門性を理解し医療倫理を共有し合い医療チームを形成していった。そして，多職種連携を進めて行くうえでリーダーシップを発揮しながら，患者・家族の包括的理解や医療者間の患者認識の調整に努めていた。

この病棟看護師のリーダーシップの発揮や包括的なマネジメントは，病棟看護師が持ち合わせる看護観や看護倫理観に基づく信念により，それが原動力になることで実践されたと考える。

目的：急性期病院看護師の患者の退院後の生活を見据えた看護実践に関する認識から，現状と課題を明らかにする．
方法：急性期病院看護師1,658名を対象に『退院後の生活を見据えた支援について感じていること』について自由記載で回答を求め，質的に分析した．
結果：回答を得た122名分を分析した結果，実践を困難にする【退院後の具体的な生活状況の予測の困難さ】【退院後の生活に向け短期間に多職種と連携することの困難さ】【急性期病院における労働環境に伴う実施の困難さ】【高齢化に関連する問題による実践の困難さ】【患者・家族・医療者間の退院に対する認識や理解を統一していくことの困難さ】【看護師自身の退院支援に関する知識や実践能力の不足】，実践を前向きに認識する【実践の実現には看護の力が必要不可欠】の７カテゴリが明らかとなった．
結論：看護師は支援の必要性は理解していても，思うように実践できない急性期病院の現状や個人の能力に困難さを感じていた．看護師間の連携を強め，困難さの要因をさらに検討することが課題である．

目的：臨地実習における「学生の看護上の判断」の概念を明らかにすることを目的とした．

方法：Walker & Avantの概念分析の方法を参考に，入手可能な全ての文献を対象として分析を行い概念分析を実施した．

結果：先行要件は，【臨地実習における状況下】【受け持ち対象者との関わりの場面】【学生自身が実践するケア場面】【学生自身が判断に困った場面】【学生自身の思考が始まる場面】に分類された．次に，属性は，【患者を理解した上での決定】【ケア実施に伴う決定】【看護過程の各段階における決定】【一時点における決定】【プロセスを伴う決定】【学習の土台となる基本的な学生自身の能力】【高度な学生自身の思考能力】【未熟な学生自身の能力】に分類された．また，帰結は，【クリティカルシンキング・看護過程の思考法の定着】【アセスメントの向上】【正確な対象理解】【適切なケアの実践】【状況における判断】に分類された．

考察：臨地実習における「学生の看護上の判断」には，決定の範囲があるということ，一時点における決定とプロセスを伴う決定があるということ，影響を与える学生自身の能力が存在するという3つの特徴があると考えられた．また，【患者を理解した上での決定】と【ケア実施に伴う決定】は，患者の存在無くしては学ぶことのできない看護上の判断と考える．

結論：臨地実習における「学生の看護上の判断」には，学生自身で獲得することが困難な看護上の判断もあるため，教育による支援が不可欠であるといえる．中でも，【患者を理解した上での決定】や【ケア実施に伴う決定】といった看護上の判断を育成するには，患者へのケアを共有することが重要であることが示唆された．

本研究の目的は，病棟勤務の看護師が実践する口腔ケア時の観察の実態と要因を明らかにすることである．口腔ケア時の観察の視点，歯科医・歯科衛生士との連携，アセスメントシートの使用経験に関する項目を含む質問紙を研究者が作成し，有効回答334 名のデータを分析した．その結果，「唾液と歯痛の観察を行っている看護師が半数に満たない」・「所属する診療科によって観察状況が異なる」ということがわかった．また，口腔ケア時の観察には，「看護師の年齢」や「看護経験年数の長さ」，および「歯科医・歯科衛生士との連携が有意な観察をもたらす」ということがわかったが，一方口腔アセスメントシートの項目では，「OAG の使用経験が歯痛の観察に有効である」ということのみが関連し，他の項目やOHAT の使用経験は口腔ケア時の観察に関連しないことがわかった．本研究では，口腔ケア時の観察を確実に行いケアの質向上を図るためには，口腔ケアに関する教育や実践環境への取り組みが必要であると考えられた．

目的：退院支援看護師が退院支援を行う際の思考過程を明らかにし，よりよい退院支援を行うためのさらなる課題を検討することである。
方法：退院調整部門で勤務する看護師４名に対し半構造化面接を行い，データ分析には質的分析法を用いた。
結果：退院支援看護師は，患者が満足できる退院支援を行いたいという【常に根底にある思い】をもち，【本人と家族の情報をすりあわせて支援の方向を探る】ことをしながら，患者・家族が納得できるゴールを目指していた。また，よりよい退院支援を行うために，【医療者のみに限らずまわりの人々の知識や経験を取り込む】ことや【病棟の看護師を退院支援に巻き込む】ことを意識していた。退院支援看護師には，退院後の患者の生活の実態を知ることのできない現状に葛藤もあった。
結論：退院後のモニタリング・評価の体制を整えること，病棟看護師の退院支援に関する関心を高めていくことが課題である。