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クエリ検索: "竹内めぐみ"
31件中 1-20の結果を表示しています
  • 竹内 めぐみ, 島宗 理, 橋本 俊顕
    特殊教育学研究
    2005年 43 巻 1 号 41-50
    発行日: 2005/05/31
    公開日: 2017/07/28
    ジャーナル フリー
    本研究では、自閉性障害のある小学校2年生の男子が家庭で自立課題に取り組めるように、大学の訓練室でワークシステムを用いた指導を行った。対象児の家庭環境と既存レパートリーのアセスメントから、6種類の課題と課題終了時の強化子を選択した。課題遂行行動を引き出すために有効で、かつ家庭に導入可能と考えられるワークシステムを訓練室に設定して訓練した後、家庭場面での課題学習を開始した。自立した課題遂行は家庭でも維持され、ワークシステムという単位で環境を設定することが、般化の促進につながることが示唆された。
  • 竹内 めぐみ, 島宗 理, 橋本 俊顕
    特殊教育学研究
    2002年 40 巻 4 号 411-418
    発行日: 2002/11/30
    公開日: 2017/07/28
    ジャーナル フリー
    本研究では、自閉症児の母親に対し、子どもの行動を家庭で簡単に記録できるチェックリストを提供し、記録に基づいた支援をすることによる子どもの行動変容と母親のかかわり行動の変化を検討した。初めに、子どもの自発的な着替えを標的行動として、課題分析によるチェックリストを作成し、母親のかかわり方について、週1回程度の面談指導を約2か月間継続した。その結果、着替えの自発性は向上した。同時に、母親の子どもへのかかわり方にも変化がみられ、主体的に次の標的行動の指導に取り組むようになった。これらの結果をふまえ、チェックリストを用いた支援の効果について、親の主体的な取り組みを引き出すといった観点から考察した。
  • ―開設時と1年後を比較して―
    石川 早苗, 森田 夏実, 水津 美保子, 川古谷 治子, 奥津 香織, 斎藤 薫, 谷口 美香, 谷村 恵美子
    日本看護管理学会誌
    1998年 2 巻 2 号 15-22
    発行日: 1998年
    公開日: 2018/12/28
    ジャーナル オープンアクセス

    本研究の目的は,大学病院における複合科,全個室病棟における開設時(開設後~4か月),1年後(開設後1年~1年4か月)における新設時の看護婦のストレスを明らかにすることである.他部署から配属された婦長を除く看護婦(N=21)にストレスと感じたことを,内容・発生源・その時の感情を自由に記載してもらい,それらを分類・分析した.

    回収率は100%であり,開設時は126場面,1年後は98場面の回答があった.開設時には,〈新設〉に関連するストレスの内容は,主に看護婦同士のコミュニケーション不足から生じるものであった.〈複合科〉に関連するストレスの内容は,主に医師とのコミュニケーション・全科に対応する知識や技術の不足から生じるものであった.〈全個室〉に関連するストレスの内容は,主に患者への対応の難しさから生じるものであった.1年後には,看護婦同士のコミュニケーション不足から生じるストレス以外,ほとんどのストレスは継続していた.

    ストレスの発生源は,〈自分〉〈他者〉〈環境〉に分類された.そのストレスを感じた時の感情は「怒り」「困惑」「嫌悪」等があり,開設時・1年後ともに「怒り」「困惑」が全体の約7割を占めていた.その他の感情は,発生源との関連で微妙に変化していた.

    ストレスの発生源と感情の関連については,開設時と1年後の変化から,今後の成長への出発点となる自己への気づきの徴候等が明らかとなった.

  • 大学のセッションルームにおける指導と家庭への般化
    小野島 昂洋, 志村 恵, 梅永 雄二
    自閉症スペクトラム研究
    2020年 17 巻 2 号 33-40
    発行日: 2020/02/29
    公開日: 2021/02/28
    ジャーナル フリー

    本研究では、知的障害を伴う自閉スペクトラム症がある小学3 年生の男児が一定時間一人で活動ができることを目標に、ワークシステムを用いた指導を行った。まず大学のセッションルームで指導した後に、身につけた行動の般化を目的に同様の環境を家庭にも設定して指導を続けた。その結果、いずれの環境においても指導の継続とともに援助を必要とする場面は少なくなることが観察され、ワークシステムによる支援が自立した活動遂行に対して効果的であることが示唆された。その一方で、課題への従事は課題選定によって大きく左右されることも観察され、ワークシステムを用いた指導を効果的に行うためには対象児の興味や関心を生かした課題を設定していくことの必要性が今後の課題として残された。

  • アクティビティシステムの活用による身辺処理行動の連鎖化
    田中 名帆, 小林 重雄
    自閉症スペクトラム研究
    2021年 19 巻 1 号 53-59
    発行日: 2021/09/30
    公開日: 2022/09/30
    ジャーナル フリー

    本研究は、特別支援学校(知的障害)の小学部の自閉症スペクトラムの男児を対象に、登校後の荷物の片付けと着替えを自発的に行うことを目標として支援を行った実践である。対象児童は自発的な行動が乏しいが、活動に必要な動作は身につけていたため活動の流れを適切に伝え、行動形成をする必要があると考えた。学級担任3名で、2週間ごとに指導者を交代するという学級運営の中で実践を行った。荷物の片付けと着替えの行動を課題分析し、それをチェックリストにして、教員間で確認をしながら介入をした。また、活動の手がかりとするために手順カードを用意し、アクティビティシステムを活用して自発的に行動できるよう教室の構造化を行った。介入の結果、4カ月後にはチェックリストの項目の8割程度が自発的に行えるようになった。登校して、じっと床に座り込んでいた対象児童が、自発的に荷物を片付け、着替えをするというように行動が変化した。課題分析による指導の効果と、アクティビティシステムを併用した介入の有効性が示された。一方で、自発性の乏しい児童への、行動の初発を適切に形成していく支援の検討が課題として挙げられた。

  • 前田 久美子, 佐々木 銀河, 朝岡 寛史, 野呂 文行
    特殊教育学研究
    2017年 55 巻 2 号 95-104
    発行日: 2017年
    公開日: 2019/03/19
    ジャーナル フリー
    コンサルテーションにおいて、どのような記録様式を用いることで保護者の行動変容がより促進されるかは、明らかにされていない。本研究では、家庭場面で行動問題を示す自閉スペクトラム症児の母親を対象として、主体的な支援改善や調整を行うために有効な記録様式と母親の行動変容の過程について検討した。母親への介入として、子どもの行動のみを記録する条件と、子どもと母親の行動の両方について記録する条件を継時的に導入した。その結果、子どもと母親の両方の行動を記録する条件において提案された介入が正確に実施され、子どもの行動問題が低減して、さらに、子どもの行動のみを記録する条件に戻しても行動問題の生起頻度が低頻度で維持した。母親の行動随伴性の変容過程を分析した結果、母親が子どもの行動と前後の変化に関するABC記録を実施することで、母親が子どもへの対応方法に関する適切な自己ルールを生成し、子どもの行動改善を促進する可能性が示唆された。
  • 岡本 邦広, 井澤 信三
    特殊教育学研究
    2014年 52 巻 2 号 115-125
    発行日: 2014年
    公開日: 2015/11/19
    ジャーナル フリー
    本研究では、行動問題を示す発達障害児をもつ母親と教師の協議ツール(岡本・井澤, 2013)を用いた協働的アプローチを行い、特別支援学校小学部6年生に在籍する発達障害児の行動問題の低減と家庭文脈に適合した支援の提供が可能か否かの検討を第一の目的とした。また、家庭文脈に適合した支援を提供した後、協働的アプローチを終了し、行動問題に関する記録のみ、あるいは記録なしでも支援行動が維持されるか否かの検討を第二の目的とした。その結果、「着替え」が協議ツール(1)により選定され、支援手続きが協議ツール(2)~(4)により決定された。また、母親が支援を行った結果、「着替え」は短時間で完了し、家庭文脈に適合した支援を提供できた。さらに、協働的アプローチ終了後、記録の有無の条件にかかわらず、母親による支援行動は維持された。結果から、協議ツールが家庭文脈に適合した支援に寄与したこと、家庭文脈に適合した支援や教師とのやりとりにより母親の支援行動が維持されたことが示唆された。
  • 岡村 章司
    特殊教育学研究
    2015年 53 巻 1 号 35-45
    発行日: 2015年
    公開日: 2016/07/15
    ジャーナル フリー
    特別支援学校小学部に在籍する自閉症児1名の母親を対象に、担任教師が家庭における要求言語行動および身体を洗うスキルの獲得を目的とした支援を行った。母親の負担を配慮した手続きの作成を行い、母親による日々の記録をもとに、フィードバックを行った。併せて、連絡帳や面談では、取り組みに対する肯定的な評価を積極的に行った。家庭における指導課題の一部を学校でも同様に指導した。母親が取り組みたい課題を提案したときには、手続きや記録の方法を検討するよう促した。その結果、標的行動は達成し、母親から提案された複数の指導課題についても成果がみられた。母親は指導や記録を1年間継続的に実施し、それらを肯定的に評価していた。結果に基づき、本実践が対象児の行動変容および保護者の主体的な取り組みに及ぼした効果について、子ども、保護者、教師の強化関係を促す支援の有効性の観点から考察した。
  • 行動分析学研究
    2021年 35 巻 2 号 212-219
    発行日: 2021/03/25
    公開日: 2022/03/25
    ジャーナル フリー
  • 第2報 心理的ストレスと不安との関連性
    簡 妙蓉, 石川 隆義, 長坂 信夫
    小児歯科学雑誌
    1998年 36 巻 1 号 42-50
    発行日: 1998/03/25
    公開日: 2013/01/18
    ジャーナル フリー
    よりよい環境で歯科医療に従事するために,歯科医師側におけるストレスをテーマにした研究が必要である。小児歯科臨床において,術者と患児とのコミュニケーションは極めて重要であるが,我々が今後働いていくうえで小児から受ける心理的ストレスを検討することは有用である。そこで今回,小児歯科診療において小児が術者に及ぼす心理的ストレスと術者の状態・特性不安の面から,心理的ストレス得点と不安得点がどのような関連性をもっているかについて検討を行い,以下の結果を得た。
    1.状態不安,特性不安の両尺度間には有意な相関が認められ,状態,特性不安は互いに関与していることが認められた。
    2.歯科診療における小児が術者に及ぼす術者の心理的ストレス得点は,術者の不安得点と有意な関連性が認められた。その時,その場での不安状態を示す状態不安とその人が持っている本来の性格特性である特性不安の両不安において,心理的ストレス得点の高い人は,不安得点も高いという正の相関が認められた。
    3.心理的ストレス反応尺度における各項目の検討は,状態不安は6項目,特性不安では10項目,高不安群と低不安群において心理的ストレス得点に有意差が認められた。
    4.小児が術者に与える心理的ストレス得点における性差,歯科医師の年齢,歯科臨床経験,既婚か未婚かの4つの項目について検討した結果,全ての項目において有意差は認められなかった。以上のことより,歯科診療における術者の心理的ストレス得点は,その人の不安傾向と関連性があることが示された。
  • 岡本 邦広, 井澤 信三
    特殊教育学研究
    2013年 51 巻 4 号 347-357
    発行日: 2013年
    公開日: 2015/03/19
    ジャーナル フリー
    本研究では、音声言語による指示理解が困難な自閉症児に対して、写真カードを用いた御用学習を行った。I期では、物品の写真カード1枚を提示して、その物品を所定の位置に持って行く行動の形成を行った。次のステップでは、人・物品(II期)または場所・物品(III期)の2つの指示理解を促す目的で、写真カードを2枚用いた。これらの方法により、対象児が物品を異なる人や場所に持って行く行動の成立を目的とした。その結果、I期では少ない試行数で正反応を自発した。II期では、2枚の写真を同時に提示することにより、対象児の標的行動が自発された。III期では、人の写真を場所に変更しても正反応を自発した。結果は、井上・小川・藤田(1999)を支持するもので、対象児の行動は人・物品などの写真に制御された。今後の課題として、視覚的プロンプトの除去後も維持する方法や、家庭場面における般化の方略を検討する必要性が挙げられた。
  • トークン・エコノミーとレスポンスコストの要素を含む物理的手がかりを用いて
    岡本 邦広
    LD研究
    2018年 27 巻 2 号 200-212
    発行日: 2018年
    公開日: 2020/12/25
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究では,自閉スペクトラム症児の手伝い及び買い物時に見られた行動問題に対して,教師が保護者に行動コンサルテーション(BC:behavioral consultation)を行い結果に基づく記録を依頼した。この支援により,対象児の買い物時の行動問題が低減し,手伝いが自発するかの検討を第1目的とした。保護者による支援が標的以外の場面に般化するかを第2目的とした。BCは9カ月(合計13回)行われた。保護者は,物理的手がかりを用いた機能的アセスメントに基づく支援を行った。物理的手がかりは,トークン・エコノミーあるいはレスポンスコストの要素を含んだ。支援の結果,買い物時の行動問題は見られず,対象児は手伝いを継続した。さらに,保護者は支援対象外の場面にも物理的手がかりを用いて支援を行った。これらから,BCを定期的に行い,物理的手がかりを活用した支援を保護者に提供する方法は有効であったことが示された。
  • 宮野 雄太
    自閉症スペクトラム研究
    2022年 20 巻 1 号 73-80
    発行日: 2022/09/30
    公開日: 2023/09/30
    ジャーナル フリー

    本研究の目的は、登校渋りを示す知的障害と自閉症のある児童に対して、母親と協働して機能的行動アセスメントを行い、登校渋りを喚起すると想定された環境要因の解消によって、母親の負担のない方法で登校渋りを軽減することであった。対象児は、知的障害と自閉症のある、特別支援学校小学部2年生の男子児童1名であった。登校渋りは、「自宅から昇降口までの間で学校に行くのを拒むこと」とした。測定データは、登校経路内において登校渋りが生じたかどうかを母親の記録から得た。介入方法を検討するため、機能的行動アセスメントを実施した。機能的行動アセスメントは、母親へのインタビュー、対象児の登校の様子に対する直接観察を行った。次に、機能的行動アセスメントの結果に基づいて母親と相談を行い、介入方法を定めた。そして、「特別支援学校の職員はA児の登校を静かに見守る」「登校時間の変更」「母親は登校中のA 児に言語称賛せずに、行動を見守る」「下駄箱にA 児の好きな小物(紙コップ等)を置く、もしくは小物と交換できる交換チケットを置く」を介入として実施した。その結果、対象児の登校渋りが生じなくなった。

  • 全5回のプログラムの効果
    神山 努, 澤田 智子, 岸 明宏
    LD研究
    2016年 25 巻 4 号 476-488
    発行日: 2016年
    公開日: 2020/12/27
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究は,小学校と中学校において通級指導を利用している発達障害児の保護者に対して,標的行動の選定,先行子操作および強化子の提示による子育ての工夫の立案,保護者記録からの子育ての工夫の自己評価から構成された全5回の集団型ペアレント・トレーニングを行い,その効果を検証することを目的とした。その結果,すべての保護者が保護者記録を継続して実施できたこと,10名中7名の対象児が最低1つ以上の標的行動に改善を示したこと,保護者が回答した新版STAIの状態不安得点が全5回終了時に有意な減少をしたことが示された。今後の課題として,トレーニング中における保護者同士の相互作用と保護者の不安に関する変容との関係の分析,講義やフィードバックの構成と保護者の子育ての知識に関する変容の関係の分析,保護者の子育て行動に対する般化促進手続きの検討があげられた。
  • 柳澤 亜希子
    特殊教育学研究
    2012年 50 巻 4 号 403-411
    発行日: 2012年
    公開日: 2013/09/18
    ジャーナル フリー
    本稿では、自閉症スペクトラム障害児・者と暮らす家族が抱える特徴的な問題を整理し、それらを踏まえて家族への支援の方向性を明らかにした。自閉症スペクトラム障害児・者の家族が抱える心理的な問題は、自閉症スペクトラム障害児・者の行動への理解や対応の難しさと関連していた。また、これに自閉症スペクトラム障害への社会の理解の不足によって引き起こされる家族の否定的な感情が複雑に絡み合い、その結果、自閉症スペクトラム障害児・者を含めた家族の生活を制約していくという一連のつながりが示された。自閉症スペクトラム障害児・者の家族の問題を改善していく糸口となるのは、家族が自閉症スペクトラム障害児・者への対応を身に付け、自信をもつことである。そのためには、家族が自閉症スペクトラム障害児・者の指導や支援に主体的に参画することが重要となることが示唆された。
  • 岡村 章司, 渡部 匡隆, 大木 信吾
    特殊教育学研究
    2009年 47 巻 3 号 155-162
    発行日: 2009/09/30
    公開日: 2017/11/29
    ジャーナル フリー
    アスペルガー障害のある児童を対象に、算数の課題従事行動を高めるための自己管理の支援法について検討することを目的とした。対象児はテスト場面において、活動に安定して取り組むことが困難であり、プリントを破るなどの行動がみられていた。行動観察の結果に基づき、介入1期では、得点のグラフ化、休憩時間の活動内容の事前選択、それらのスケジュールを自分で記入することからなる自己管理の支援を行った。介入2期では、解答する順番を決める、解き方を自分で言いながら解くなどの、本人自らが行っている解答方略を明記した自己教示支援シートを用いた自己管理の支援を行った。その結果、ベースライン期に比べて、課題従事率と得点の向上がもたらされた。また、指導者変更条件および指導者不在条件においても、その結果が維持された。以上の結果について、本人が見いだした解答方略を尊重した自己管理の支援の有効性から考察した。
  • 神山 努, 野呂 文行
    特殊教育学研究
    2010年 48 巻 2 号 85-96
    発行日: 2010/07/31
    公開日: 2017/07/28
    ジャーナル フリー
    本研究では、発達に障害がある児童・生徒2名に地域・家庭生活スキルを指導した。そして、指導したスキルの日常での自発的開始・般化のために、保護者に対して日常での標的行動の記録依頼や、指導した補助具の使用方法の説明を行った。その結果、保護者が対象児童・生徒に対して、日常での標的行動の実行機会を継続的に提供するようになり、対象生徒の買い物スキルでは自発的開始・般化が示された。対象児童の料理スキルでは、記録結果から付加的な支援手続きを立案することが必要となった。以上のことから、地域・家庭生活スキルの自発的開始・般化に対する、保護者への記録依頼に基づいた保護者支援の有効性が示された。また、社会的妥当性の評定結果から、標的行動の選定や日常場面での記録実施に対して保護者が肯定的な評価をしていたことや、今後の課題として、家庭で実施する支援手続きの修正や学習にかかる保護者の負担軽減などの検討が指摘された。
  • 高橋 智子, 山田 剛史, 小笠原 恵
    特殊教育学研究
    2009年 47 巻 1 号 49-60
    発行日: 2009/05/30
    公開日: 2017/07/28
    ジャーナル フリー
    本研究では、過去40年にわたって「特殊教育学研究」に掲載された一事例実験の研究を対象に、各研究で用いられた処遇の効果についての総括的なレビューを行うことを目的とした。第1巻から第43巻より51の論文を抽出し、3種類の効果量(PND,Busk and Serlin(1992)の効果量、Center,Skiba,and Casey(1985-86)の効果量)を用いて、年齢、障碍種、標的行動ごとに研究結果の統合を行った。その結果、年齢、障碍種、標的行動によって効果の大きさが異なる可能性が示された。年齢においては13〜18歳で、障碍種では自閉症カテゴリで、標的行動では対人スキル・机上学習で処遇の効果が全体的に大きいことが示唆された。
  • 神山 努, 野呂 文行
    行動分析学研究
    2011年 25 巻 2 号 153-164
    発行日: 2011/02/02
    公開日: 2017/06/28
    ジャーナル フリー
    研究の目的自閉性障害児の排泄行動に対する保護者支援において、機能的アセスメントに基づいて指導手続きを立案し、保護者による記録結果に基づき指導手続きを修正することの効果を検討した。研究計画ベースライン後に介入を実施し、指導手続きを適宜修正した。場面保護者が日常場面で指導し、所定の用紙に結果を記録した。対象児5歳の自閉性障害児2名とした。介入機能的アセスメントに基づいて指導手続きを立案した後に、保護者と実行可能性を検討して修正した。修正した指導手続きを保護者に教示し、記録結果から指導手続きをさらに修正した。行動の指標保護者の記録から、排泄の成功・失敗の生起数および正反応率を算出した。結果いずれの対象児も排泄の失敗が減少し、1名の対象児では自発的に排泄を知らせる行動がみられるようになった。結論排泄行動に対する保護者支援において、機能的アセスメントおよび保護者の実行可能性に基づいて指導手続きを立案すること、記録から指導手続きを適宜修正することの有効性が示唆された。
  • 神山 努, 野呂 文行
    特殊教育学研究
    2010年 48 巻 4 号 311-322
    発行日: 2010/11/30
    公開日: 2017/07/28
    ジャーナル フリー
    本研究は、知的障害がある幼児・生徒2名の保護者支援において、保護者に過剰な負担がかからない支援手続きの検討を目的とした。具体的には、保護者が実施しやすい支援手続きとして、日常生活内で実施可能な物理的手がかりの用意を主とした手続きをアセスメントから立案し、保護者に教授した。また、保護者に対象児の行動記録を依頼することによる、保護者の支援行動の変容もあわせて検討した。その結果、支援手続きを立案し、保護者に教授した場面において、いずれの対象児も標的行動の生起が上昇し、保護者の記録行動も維持された。さらに、1名の対象児について、支援手続き教授後に、別場面においても保護者に記録依頼をすることで、保護者の物理的手がかり用意行動や記録行動の自発がみられた。また、社会的妥当性の評定結果から、いずれの保護者もプログラムを肯定的に評価していることが示された。
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