In Japan, robot-assisted laparoscopic sacrocolpopexy (RSC) has been covered by medical insurance since April 2020. Not only in Europe and the United States, but also in Asian countries, the technical and clinical evidence of RSC has been accumulating. RSC can be easily performed with sutures and ligatures even in the deep pelvic floor. Because of plenty suturing procedure in laparoscopic sacrocolpopexy (LSC), the learning curve of RSC is shorter than that of LSC. As robot-assisted surgery becomes more popular and experienced, RSC is expected to make the surgical treatment of pelvic organ prolapse (POP) more accessible.

  On the other hand, the broad knowledge and experience of female urologist will strengthen the quality of the surgery. Both robotic surgical skills and LSC experience must be important to RSC and bringing benefits for POP patients.

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大規模災害の復旧現場では，担当者たちは不測の事態や制度面での不適合などに遭遇したとき現実的な手段・手続きなどの工夫によって知恵（＝現場知）を創出・選択して迅速・適切に対応している。現場知は復旧業務の中で消費されて忘れられているが，これらの記録・継承は今後の大規模災害時の事態の予測や対応のヒントとなり，混乱を抑え，適切な業務遂行に役立つと考えられる。筆者らは現場担当者を対象として東日本大震災の被災地区で現場知の調査を進めているが，予想以上に困難が多い。今後の災害復旧においても現場知の収集・蓄積が農業農村整備分野の

を高める上で求められるため，本報では筆者らの取組みと効果的な収集を進める上での課題について述べる。

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【目的】

本学では2010年より、クリニカル・クラークシップ（以下CCS）での臨床実習を関連施設で開始した。CCSとは従来の「患者担当型・レポート重視型」の指導形態から「見学・模倣・実施」の段階を経て、診療を経験する「診療参加型」の臨床実習である。実地の経験を積むことが臨床実習の役割であり、チェックリストを用いたCCSは

向上に有利であるとされている。そこで今回、CCSと従来型臨床実習の各検査測定項目における経験の有無について調査したので報告する。

【方法】

対象は、CCS方式である関連施設（急性期2施設、回復期1施設）で臨床実習を終了した37名、従来型方式である外部施設で臨床実習を終了した44名の学生とした。なお、各施設における学生間の学業成績に差はなかった。外部施設の選定基準は、主な対象疾患が中枢神経領域および運動器領域であり、施設区分が急性期もしくは回復期の病院とした。調査期間は2013年10月から2014年8月とし、各期8週間の臨床実習終了後にアンケート方式で調査した。アンケート内容は、臨床実習で検査・測定を行った疾患領域別の人数、および本学が使用しているCCSチェックリストの検査測定技術項目（40項目）の経験の有無とした。アンケート集計結果よりCCS群、従来型臨床実習群の一人当たりの疾患領域別経験人数、各検査測定項目の経験率を比較した。

【結果】

一人当たりの疾患領域別の経験人数では、CCS群が中枢神経領域6.5±5.2人、運動器領域7.2±5.4人、呼吸・循環器領域2.0±4.2人、その他0.7±1.6人、合計16.4±12.1人であった。従来型臨床実習群が中枢神経領域2.4±2.5人、運動器領域3.9±6.7人、呼吸・循環器領域1.7±4.6人、その他0.2±0.8人、合計8.2±11.5人であった。各検査測定項目の経験率では、CCS群が平均92.7±10.9％で、上腕周径、MMT（肩甲帯・手関節）を除く全ての項目が80％以上であった。従来型臨床実習群が平均81.6±17.4%で、上肢全般、頸部・体幹のMMT、ROM-t項目ならびに片麻痺機能検査において経験率が80％以下の結果となった。

【考察】

今回の調査では、中枢神経領域、運動器領域の検査測定を実施した経験人数に、大きな差がみられた。患者担当型である従来型臨床実習群に対し、診療参加型であるCCS群では、多くの疾患に対し検査測定の実施が可能となる。これらの結果から、各検査測定項目の経験率においても、上肢全般、頸部・体幹のMMT、ROM-t項目や片麻痺機能検査に差がみられたと考えられる。また、チェックリストを用いることで、指導者や学生に経験することの意識が働き、広い範囲で検査測定項目の実施に反映されたと考えられる。

【まとめ】

CCSは同じ測定項目であっても複数の患者に対して繰り返し経験でき、技術項目修得の向上が期待される。経験豊富なセラピストが理学療法をスムーズに進められるのも

の高さによるものであり、学生も経験を積み重ねることで臨床的感性の向上を期待したい。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究はヘルシンキ宣言に基づき、対象者には事前に紙面および口頭にて研究内容を説明し、同意を得たうえで実施した。

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本研究の目的は，競技特異的状況下での反応動作に関わる認知機能を検討することである．異なる属性のサッカー選手を対象とし，サッカー競技に特異的な映像課題に対する反応動作を行い，その動作開始までの時間を比較するとともに，反応時の思考を問うアンケート調査も行った．結果より，反応動作開始までの時間は，課題難易度が高いほど遅延すること，および課題動作ごとに属性によっては反応動作開始までの時間に遅延や短縮が起こることがわかった．これにより，競技特異的状況下での反応動作に関わる認知においては，局面ごとの動作や位置関係に対する理解といった局面特異的な

が関与する可能性が示唆された．

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【目的】近年、伝統的な行事食が親から子へ伝承されない傾向にあるといわれている。本報では、平成21、22年度の日本調理科学会特別研究として実施した全国行事食調査から、滋賀県の現状を把握し、行事と行事食の認知状況や経験等の世代間による違いについて明らかにすることを目的とした。
【方法】平成21年12月～平成22年3月、日本調理科学会特別研究の全国統一様式の調査用紙を使用し、近畿の大学・短期大学に在籍する学生およびその親、その他近畿在住者を対象にアンケート調査を行った。そのうち、滋賀県出身の子世代（10～20代）、親世代（40～50代）、その他高齢世代（60代以上）を解析対象とし、行事と行事食の認知・経験の世代間比較を行った。
【結果及び考察】子世代と親世代の行事の認知度とを比較した。正月、節分、上巳、重陽、クリスマス、大みそかの認知度・は、子・親世代間に差は認められなかった。しかし、彼岸の中日（春・秋）、盂蘭盆、冬至、春祭り、秋祭りでは子・親世代間で異なる傾向が認められ、子世代の認知度・が低かった。高齢世代では、ほとんど全ての行事で子・親世代よりも認知度・が高かった。行事食の喫食経験の比較では、行事において子・親世代ともに高い認知度・を示した正月の「屠蘇」、節分の「いわし料理」「いり豆」、上巳の「白酒」「はまぐり潮汁」で子世代の喫食経験が低く、行事を経験していても行事食の伝承力が低下していた。この他の行事においても世代間の特徴ある傾向がうかがえたので報告する。

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緒言：生体腎移植における阻血時間は移植腎生着率に関与しており，血管吻合時間もこれに含まれる．血管吻合時間は移植腎の血管構造にもよるが，術者の吻合技術によるところが大きい．そのため今回，術者の経験症例数が血管吻合時間に与える影響を後方視的に検討した．

対象と方法：当院で2008年5月から2021年11月までに生体腎移植が施行された148例のうち，腎移植を専門とする3名の医師が執刀した96例を対象とした．患者を，執刀医の経験症例が10例以下の群 (Group 1)，11例以上20例以下の群 (Group 2)，21例以上の群 (Group 3) の3群に分け，手術時間，冷阻血時間，血管吻合時間を比較検討した．また，2008年5月以降に生体腎移植の執刀を開始した単一術者による血管吻合時間の学習曲線を，Cumulative sum (CUSUM) chartを用いて評価した．

結果：Group1は16例，Group2は10例，Group3は70例であった．Group1およびGroup2と比べてGroup 3で有意に冷阻血時間および血管吻合部時間が短縮していた．一方，術後合併症の頻度に差を認めなかった．また，複数本の血管を有する症例を除外した69例においても同様に，Group3で冷阻血時間および血管吻合時間が有意に短縮していた．また，CUSUM chartによる学習曲線から，血管吻合時間は20例を超えたところからプラトーに達し，30例を超えたところから減少に転じていた．

結論：術者の

により血管吻合時間を短縮できる可能性が示されたが，技術の習熟のために20例を超える症例数が必要であった．

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研究目的　本研究は、小学校家庭科における住居領域の中でも「清掃」に着目したものである。「清掃」は、特別活動として児童の多くが学校の中で日々経験している行為であり、「清掃などの当番活動等の役割と働くことの意義の理解」と位置付けられている。教科としての家庭科における「清掃」の扱いはそれとは異なるはずであるが、行為そのものが同じであるだけに混同して指導されていたり、教員の個人的な経験に基づいた指導がなされていたりする恐れがある。家庭科における「清掃」の授業で、児童に何を教えるべきなのか、その位置づけを明確にする必要がある。そこでまず、授業実施者である教員の「清掃」の授業に対する意識を把握するために、現職の教員および小学校教員を目指す大学生に対し、アンケート調査を実施した。本報では、小学校教員を目指す大学生を対象としたアンケート調査結果について報告する。
研究方法　4大学において小学校教員を目指す学生に対し、小学校家庭科の住居領域「清掃」に関する内容を取り扱う科目を受講していない段階でアンケート調査を実施した。配付および回収は、講義担当者に依頼し、講義時間中に行った。調査対象者は314名、調査期間は2016年10月～11月である。調査内容は、小学校の家庭科で「清掃」を教えることの必要性について、教員になった際、「清掃」の授業で児童に何を教えたらよいと思うか、自身の清掃経験について、日常生活の中での清掃の必要性について、などである。
結果　アンケート調査の結果を以下に要約する。
①調査対象者の男女比は3.5：6.5と女性が多数を占め、自宅生と下宿生はほぼ半数ずつであった。平均年齢は20歳であった。
②小学校の家庭科の授業で記憶に残っているのは、「食物（調理実習）」(57％)、「被服」(35％)が多く、「住居」をあげた学生は皆無であった。また、「清掃」の授業を受けた記憶の「ある」学生は17％、「ない」は27％、「記憶にない」が56％と半数以上であった。「清掃」の授業が「住居」の領域と結びついていない学生が2割程度いることが分かった。
③家庭科で「清掃」を教えることは必要かどうかについて尋ねたところ、67％が「必要」と回答し、「必要ない」は8％とごく少数であった。また、「わからない」と回答した学生が25％いた。
④日常生活の中で掃除が必要かどうかの理由について9項目の中から一つを選択してもらった結果、「掃除をしないと不衛生だから」が最も多く56％、次いで「精神的によい（気持ちがすっきりする）」が20％、「健康に悪いから」13％と続き、「必要ない」は5％と少数だった。また、「家が傷むから」といった維持管理につながる選択肢への回答は0.7％とごくわずかであった。
⑤家庭において手伝い等で経験したことのある掃除内容を複数回答で尋ね、選択された項目数により調査対象者を４タイプに分類し、項目数が多いほど掃除が高いとした。その結果、掃除が低いと「雑巾がけ」、屋内外の「ほうき」の経験に乏しい。また「窓掃除」のも低いなど、小学校で行っている掃除内容も家庭では経験していないことが分かった。全体的に「ほうき」は屋外よりも屋内でのが低く、また「畳の乾拭き」のも低い。住宅の洋風化が掃除経験に影響を与えていると考えられる。
⑥前項の掃除の分類を用いて③と④の設問の分析を行った。掃除が高いほど家庭科で「清掃」の授業が「必要」と考え、低いと「必要ではない」または「わからない」の割合が高い。日常生活の中で掃除が必要な理由については、「不衛生だから」が掃除の低いものが最も高い割合を示し、「健康に悪いから」では最も低い割合を示した。また、掃除が高いと「精神的に良いから」の割合が高い傾向にあり、「すっきりした」といった個人的な経験が回答に影響していると考えられる。

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DCTはもはや議論のステージではなく実践のステージにある。DCTはWeb3時代の分散型アプローチであり、本来は全体最適化を目指すべきものである。しかしながら現状は、実践の

の共有が十分ではないことが個別最適化の枠を出るハードルになっている。未来型DCTの実践においては「アンラーニング」が重要である。すなわち、学びから得た価値観を認識したうえで取捨選択しつつこれまでの学びを修正していくことがDCT実践の本質である。私たちはクリニックにおいてスモールスケールを生かした「アジャイル」な「ジャズ型」組織を構築し、「アンラーニング」を目指してにDCTを実践してきた。本セッションでは、医療機関（アカデミア）、製薬企業、CRO、医療機関（クリニック）という異なる立場の異なるを共有することで、未来型臨床試験のスタンダードとしてのDCTの全体最適化を図るための議論を深めたい。

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近年、ITSによる自動車運転者に対するリアルタイム情報提供は一般的となったといえる。しかしならが、リアルタイムな交通情報とドライバーの経路選択モデルに対する分析と活用は十分とは言えない。本論文では、ドライバーの経路選択モデルに対してリアルタイムに提供される交通情報がどのような影響を与えるかを実験データを用いて分析し、ロジットモデルによる経路選択モデルを構築した。また、構築した経路選択モデルをもちいて、繰り返し走行することで経験を積むことを表現した仮想道路ネットワークにおける交通シミュレーション (tiss-NET) の分析を実施し、交通情報提供の効果を検証した。

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（はじめに）当院では臓器提供連携体制構築事業に参画、経験の少ない連携施設に、臓器提供時の情報提供や脳死判定等の実際、また人員配置やマニュアル作成のノウハウを助言、臓器提供事例発生時に医師や臨床検査技師が応援に駆けつける等の支援を行なっている。

（目的・方法）臓器提供連携体制構築事業では、月1回定例会を開催し、互いに顔の見える関係を構築し、臓器提供体制構築を支援している。脳死下臓器提供事例発生時の現場支援の取り組みについて紹介する。

（結果・考察）2施設の連携施設に院内コーディネーター（以下院内ＣＯ）と臨床検査技師の現場派遣を行った。初めての脳死下臓器提供は、知識はあるが

が低いため現場が混乱する。事例発生早期から経験のある拠点施設の院内COを現地に派遣し、ノウハウや助言をすることで連携施設の院内COの不安が軽減され、円滑な院内調整に繋がった。また法的脳死判定では、一番重要な脳波測定に、拠点施設からの高い臨床検査技師が現地で支援する事で、の低い臨床検査技師の精神的負担を軽減し、技術的サポートが可能となった。

（まとめ）経験のない連携施設において、初回の提供事例では患者家族との対応、院内調整など限られた資源と時間の中で行う事は混乱を伴う。経験のある拠点施設職員が現地で協同し助言を行うことで、連携施設職員の精神的な不安軽減につながり成功体験は次回の提供にもつながると考える。

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目的：インプラント埋入手術に特化したダイナミックナビゲーションシステムが日本に導入された．従来のガイデッドサージェリーと異なり，本システムによる埋入手術には技術が求められる．本研究は，ダイナミックナビゲーションシステムによるインプラント埋入手術時の埋入精度に，過去のインプラント埋入

が影響を及ぼすのかを検討することを目的とした．

方法：対象としてインプラント埋入経験が豊富な群（n＝5）と未経験群（n＝20）とした．下顎デモ用模型に対してX-Guide^® を使用してインプラント埋入手術を行った．埋入後，ダブルスキャン法を用いて，設定位置と実際の埋入位置（起始点，先端の位置，埋入深度，埋入角度）のずれについて検討を行った．

結果：各評価項目に関してインプラント埋入経験の異なる2群間で比較を行ったが，すべての測定項目の誤差は両群間で有意差はなかった．さらに歯科医師としての経験を10年未満（n＝15）と10年以上（n＝10）とに区分して同様に検討を行ったが，すべての測定項目において両群間に有意差はなかった．術者の年齢別にも同様の比較検討を行ったが，4項目ともにいずれの群においても誤差の値に有意差はなかった．

結論：ダイナミックナビゲーションシステムの埋入精度は，年齢，歯科医師歴，インプラント埋入

のいずれにも相関しなかった．よって本システムを使用する際には，インプラントの経験にかかわらず一定の訓練が必要であることが示唆された．

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はじめに 医療保険制度や障害者施策などの見直しとともに、「施設から在宅へ」シフト転換されつつある。重い障がいを持つ子どもが家庭で生活するうえで、訪問看護師は大きな役割を担っている。しかし、看護師のの低さなどから小児を対象とした事業所は不足している現状にある。そこで、地域支援の一環として、重症児ケアのの高い重症児施設の看護師による訪問看護・家庭主体のレスパイトケアを当センターで取り組み始めたのでその経過を報告する。 対象 訪問看護：2名　A：7歳　女児　髄膜炎後遺症・水無脳症　重症児スコア34点　B：11歳　女児　メビウス症候群・脳性麻痺　重症児スコア30点 家庭主体のレスパイトケア：6名　C・D：3歳　男児（双子）　先天性肺胞低換気症候群　重症児スコア29点　E：3歳　男児　先天性水頭症・てんかん　重症児スコア39点　F：8歳　男児　てんかん・運動発達遅滞　重症児スコア27点　G：9歳　男児　リー脳症　重症児スコア37点　H：15歳　女児　難治性てんかん・脳性麻痺　重症児スコア34点 結果・考察 利用者はほぼ学齢期であり、同胞も学齢期であることが多い。そのため、同胞の学校行事や外出時の留守番看護を希望するケースが多い。重症児ケアのが高い看護師が行うことで、家族は安心感が得られ、同胞との時間が確保できるようになり、同胞を育てる良い環境作りの支援にもなっているのではないかと考える。いずれの症例も他の事業所のサービスを利用しているが、時間数や内容など医療保険制度の枠内での利用のしにくさを感じている。家庭主体のレスパイトケアでは、家族が望むケアの提供が可能となったが、利用者主体の看護（療育）ができる反面、コスト面での課題が残っている。利用者・家族支援を最優先に考えながら、より多くの利用者が利用できるような仕組みを構築し、家族と共に育つ子どもたちを支援していきたい。

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目的：本研究は，困難事例への対応において，地域の認知症支援システムに関わる専門職が，認知症サポート医に期待する役割を明らかにすることを目的とした．方法：対象は，2021年4月から2022年3月の期間に東京都健康長寿医療センター認知症支援推進センターおよび認知症疾患医療センターが主催した，地域の認知症支援システムに関わる専門職を対象とした研修の受講者1,173人である．郵送による自記式アンケート調査を実施し，調査項目には，基本属性，困難事例対応の際の相談・連携先，相談・連携先に期待する役割と相談・連携内容，困難事象の経験を含めた．結果：578人から有効票を回収し，有効回収率は49.3%であった．認知症サポート医は，かかりつけ医，地域包括支援センター職員，行政機関職員から，認知症の診断と困難事例対応の全般的助言を期待され，かかりつけ医からはさらに抗認知症薬による薬物療法とBehavioral and Psychological Symptoms of Dementia：BPSDに対する薬物療法を期待されていた．また，認知症サポート医の困難事象

は認知症疾患医療センターと同等で，かかりつけ医のよりも有意に高かった．一方で，認知症サポート医が相談・連携先として挙がる頻度は，認知症疾患医療センター，かかりつけ医と比較して低かった．結論：認知症サポート医は，幅広い困難事象を抱える困難事例を扱っており，認知症の診断，薬物療法，他の専門職に対するスーパーバイズが期待されていること，一方で，相談・連携先としての優先度は低いことが明らかになった．多職種連携教育の中で認知症サポート医の役割と連携方法が周知され，彼らがもつ認知症診療のスキルが，困難事例をふくめた認知症者との共生社会の実現をめざす取り組みのなかで有効に活用されることが期待される．

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本研究では RPGの退屈回避要素の調査から、退屈回避要素を含むゲームと含まないゲームの2種類のゲームを開発した。これらのゲームをプレイ条件の異なる2グループに分けてプレイしてもらい、アンケート結果を比較し考察した。その結果、各退屈回避要素がどのようにモチベーション低下に対して有効かが明らかになった。また、それぞれ想定したプレイ条件により感じ方に差があることも分かった。

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　A病院での臓器提供件数は年間1～3例程度が行われているが、臓器提供患者を受け持つ症例数など看護師の

は個々に異なる。A病院看護師へのアンケートでは、脳死下臓器提供患者を受け持つことで通常とは異なる緊張感や疲労感などの心理的負担を感じていた。先行研究においても経験不足による混乱と不全感、ドナー家族への言葉かけの迷い、知識不足の反省、経験豊富なスタッフが当たるように勤務調整されている等、困難感が報告されている。

　こうした背景より、看護師の

にかかわらず、臓器提供の各段階に応じた適切なケアを理解し実践できることが必要であると考えた。そこで臓器提供が行われ、家族から研究使用の承諾が得られた２例を、①臓器提供のオプション提示、➁家族の意思決定、③２回目の脳死判定と死亡宣告、④臓器摘出、⑤退院の5つの段階ごとに質的に分析を行った結果、「家族のアセスメント」「家族への配慮」「連絡・調整」「ニーズに即した情報提供」が主なカテゴリーとして臓器提供の各段階における必要な看護実践として明らかとなった。これにより、看護師が経験の有無にかかわらず臓器提供の看護ケアを理解し、患者家族に一貫した看護が提供できると考える。

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　退院支援を急性期の分野で行なった事例報告は少ない。経験年数の少ないA看護師が退院調整会議に参加し成功体験を得られたため報告する。退院支援調整会議に参加したA看護師へインタビュー法を用いて，情報収集を行ない逐語録に記し，質的研究をもちいてカテゴリーに分類した。【退院支援に必要な】【得られた】の2つの上位カテゴリー，【経験とイメージ】【退院支援の知識】【退院支援の機会の無さ】【退院支援の実行】【情報収集する機会】【他部門との調整】の6つの下位カテゴリーへ分類された。先輩看護師や，ケアマネージャー，医師など多職種から情報を得て，共有していくことで具体的な退院支援を考えることができ，退院時の問題を明確化できた。早期から患者や家族へ介入することでは，A看護師の達成感ややりがいにつながり，退院支援の成功体験につながった。

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