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全文: "胃切除術"
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  • 堀 竜次, 千葉 一雄, 中山 勝寛
    理学療法学Supplement
    1995年 1995.22.2 巻
    発行日: 1995/04/20
    公開日: 2017/07/28
    会議録・要旨集 フリー
  • 青野 達, 溝口 雅之, 野元 大, 駒坂 光朗
    理学療法学Supplement
    2014年 2013 巻 0511
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/05/09
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】外科領域における開腹術後の長期安静臥床により,呼吸器・循環器合併症,骨格筋の筋力低下,深部静脈血栓症などの合併症をもたらすことは周知の事実である。術後に早期離床を促すことはこれらの合併症を予防し,ADL低下を最小限に留め早期退院を目標とする上で重要となる。当院における胃癌切除は開腹による胃切除術と腹腔鏡下胃切除術を行っており,それぞれ術後早期より離床・歩行練習を開始している。腹腔鏡下胃切除術は術中出血量や呼吸器合併症,鎮痛剤投与量などの指標にて有用性が報告されているが,離床や歩行に関する報告は少ない。本研究は当院における開腹による胃切除術と腹腔鏡下胃切除術後の離床経過をretrospectiveに比較・検証し,胃切除術後の離床状況を把握することが目的である。【対象・方法】当院消化器外科にてH.23年4月からH.24年3月に開腹による胃切除術(以下開腹群),腹腔鏡下胃切除術(以下腹腔鏡群)を施行し術後に理学療法介入のあった96例のうち,認知症などの既往がなく術前の歩行が自立していた82例(開腹群:50例,腹腔鏡群:32例)を対象とした。方法は,カルテより術後の①端座位・起立開始日,②歩行開始日,③歩行自立日,④経口摂取開始日,⑤在院日数,⑥肺炎の有無をそれぞれ抽出し比較した。統計処理はMann-WhitneyのU検定を用い,有意水準は5%未満とした。理学療法は術後1日目または2日目より起立・歩行開始を目標にベッドサイドにて実施し,病棟内歩行が可能となればリハビリ室でのトレーニングを行った。【倫理的配慮,説明と同意】ヘルシンキ宣言に基づきデータの集計は患者名や疾患名をコード化し,個人を特定できないよう配慮を行って実施した。【結果】①端座位・起立開始日の比較において有意差がみられ,腹腔鏡群がより早期に離床を開始していた(p<0.05)。②歩行開始日,③歩行自立日,④経口摂取開始日,⑤在院日数,⑥肺炎の有無の比較では有意差はなかった。それぞれの平均値としては①端座位・起立開始日は開腹群1.6日,腹腔鏡群1.2日,②歩行開始日は開腹群2.3日,腹腔鏡群1.7日,③歩行自立日は開腹群3.6日,腹腔鏡群3.3日,④経口摂取開始日は開腹群4.6日,腹腔鏡群4.5日,⑤在院日数は開腹群14.4日,腹腔鏡群10.8日であった。⑥肺炎の有無は開腹群2例,腹腔鏡群2例であった。【考察】術後の端座位・起立開始日の比較において,腹腔鏡群で早期に端座位・起立が可能であった。腹腔鏡下胃切除術は侵襲が少ないことから動作時の疼痛が少なく,患者自身にて離床可能な症例が多く見られたことが早期離床に繋がったと考える。また歩行開始日,歩行自立日,経口摂取開始日,在院日数,肺炎の有無の比較から,開腹群・腹腔鏡群ともに術後歩行を開始してから退院までの経過に差がみられなかった。当院では術後1日目より積極的に離床にトライし,端座位・起立可能であれば歩行練習を実施しており,このことが両群の離床経過にほとんど差がないことの一要因であると考える。先行研究では消化器外科手術後の理学療法介入患者の離床は術後1~2日,歩行開始は術後3~5日との報告が多く,当院での開腹による胃切除術と腹腔鏡下胃切除術後においても,これらの報告と同様に理学療法介入による早期離床・歩行獲得が実施できており,合併症予防や早期退院に繋がっていることが示唆された。【理学療法学研究としての意義】開腹による胃切除術後と腹腔鏡下胃切除術後の離床,歩行獲得はほとんど差がなく術後早期に可能である。また術後歩行を開始してから退院までの経過に差がないことが示唆された。外科領域における術後の理学療法介入の際の指標の1つとなることが考えられる。
  • 橋本 雅司, 峯 真司, 森山 仁, 江原 一尚, 的場 周一郎, 横山 剛, 上野 正紀, 松田 正道, 木ノ下 義宏, 宇田川 晴司, 澤田 寿仁
    日本臨床外科学会雑誌
    2010年 71 巻 1 号 15-20
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/07/16
    ジャーナル フリー
    胃切除術後には約15%に胆道結石が発生すると報告されている.腹腔鏡下胆嚢摘出術や総胆管結石に対する内視鏡的総胆管結石切石術が普及している.そこで胃切除術後の胆石症に対する腹腔鏡下胆嚢摘出術の可否や総胆管結石症例に対する治療法を1992年から2007年の胆石手術例2978例と胃切除術は2627例を対象に検討した.
    有症状で治療適応とした胃切除後後胆石症例は53例(胃切除術症例の2%)であり,このうち総胆管結石併発が24例(45%)あった.胆嚢結石に対する腹腔鏡下胆嚢摘出術を31例に施行し23例(74%)で完遂可能であった.総胆管結石症併発例に対しては内視鏡的総胆管結石切石術が可能な例ではこれを施行後に腹腔鏡下胆嚢摘出術を施行することで総胆管結石のコントロールが可能と考えられた.内視鏡的総胆管アプローチが困難な例のうち,胆道拡張例や胆管内デブリ充満例,胆管炎合併例などでは積極的な胆道消化管吻合術が必要と考えられた.
  • 金子 靖征
    日本消化器病学会雑誌
    1971年 68 巻 9 号 940-949
    発行日: 1971年
    公開日: 2007/12/26
    ジャーナル フリー
    良性疾患で手術を行ない, 1年以上経過した幽門保存胃切除術28例, 分節的胃切除術7例, Billroth I法19例, Billroth II法20例に対し, 消化吸収機能で如何なる差があるかを調べ, さらに残胃内容排出時間, 酸分泌, 糖負荷試験によるダンピング症状の発生, 術後体重変動およびアンケート調査による食生活らについて検討した. 結論として, 幽門保存胃切除術は, 他術式に比較して最も生理的な胃切除術式であり, ついで分節的胃切除術, Billroth I法の順であつた. Billroth II法では, 胃内容は十二指腸を通過せず直接空腸内に排出され消化液分泌の生理的機序は消失しているため消化吸収機能は最も不良であり, 他術式と比較し非生理的な術式であることは免がれない.
  • 松岡 寿夫, 宮川 兜, 大久保 清一郎, 金城 浩, 中本 一海
    医療
    1982年 36 巻 3 号 199-202
    発行日: 1982/03/20
    公開日: 2011/10/19
    ジャーナル フリー
    1978年7月より1980年8月までに消化性潰瘍に対して施行された胃切除術群(14例), 迷切+幽門洞切除術群(14例), 迷切±ドレナージ術群(15例)について, 術前及び術後2週, 4週目のリンパ球, γーグロプリン, 免疫グロブリン, 血清補体価, PPD, PHA, T細胞, B細胞百分率, CEA, AFPを比較検討した.
    迷切±ドレナージ術はγーグロブリン, IgGの術後変動について, 胃切除術に比べて有意差有り低値を示した(P<0.05). その他の体液性及び細胞性免疫能に関しては胃切除術, 迷切+幽門洞切除術と同じパターンの変動を示した. CEA, AFPは術後顕著な変動を示さなかつた.
  • 山田 拓, 広瀬 一, 林 勝知, 飯田 辰美, 田辺 博, 鬼束 惇義
    日本臨床外科医学会雑誌
    1993年 54 巻 1 号 1-5
    発行日: 1993/01/25
    公開日: 2009/01/22
    ジャーナル フリー
    膵頭十二指腸切除術 (PD) 術後症例14例,及び胃切除術 (Billroth II法)術後症例14例において,術後の骨障害を検討した.骨の定量的評価法は,測定する骨幅がより長いdigital image processing method (DIP法)を用い,骨塩量 (ΣGS/D) 及び骨皮質幅係数 (MCI) を測定した.血液生化学的には,血清アルカリフォスファターゼ (ALP), カルシウム (Ca), リン (P), 副甲状腺ホルモン (C-PTH) を測定した.結果は, PD術後症例の41%, 胃切除術後症例の21%にΣGS/Dで低値を認めた. ΣGS/D, MCI, ALPから,骨障害はPD術後症例が胃切除術後症例より多い傾向が認められた.また, ΣGS/D, MCI, Ca, P, C-PTHから, PD術後,胃切除術後のいずれも5年未満生存症例より5年以上生存症例で骨障害合併が多い傾向が認められた.また. PD術後症例の7%, 胃切除術後症例の36%にC-PTHで高値を認めた.
  • 代田 明郎
    日本医科大学雑誌
    1949年 16 巻 11 号 391-409
    発行日: 1949年
    公開日: 2009/07/10
    ジャーナル フリー
  • 太田 正之
    日本消化器内視鏡学会雑誌
    2015年 57 巻 Supplement2 号 1879
    発行日: 2015年
    公開日: 2016/02/16
    ジャーナル フリー
  • 日本静脈経腸栄養学会雑誌
    2016年 31 巻 2 号 SUP11-SUP83
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/26
    ジャーナル フリー
  • 榊田 博, 佐伯 晋
    糖尿病
    1967年 10 巻 4 号 305
    発行日: 1967/07/31
    公開日: 2011/08/10
    ジャーナル フリー
  • 松岡 寿夫, 宮川 兜, 大久保 清一郎, 金 城浩
    医療
    1979年 33 巻 2 号 160-165
    発行日: 1979/02/20
    公開日: 2011/10/19
    ジャーナル フリー
    6年間に十二指腸潰瘍に対して行われた胃切除術46例, 迷切兼幽門洞切除術24例, 迷切兼ドレナージ術35例について比較検討し, 更に迷切術の手術手技について述べた.
    手術手技は選択的近位迷切術, 選迷切術ともにCrow's Footを目安にし, 小轡側にそつて上向性に前壁, 後壁をそれぞれ神経, 血管を含めて筋層まで剥離した.
    迷切兼ドレナージ術は再発率11.4%, ダンピング症状28.6%と高値を示す.また減酸率, 臨床成績Visick grade I+IIでは迷切兼幽門洞切除術に比べて統計的に有意の差あり劣るが, 胃切除術とは差がなく, 安全である.
    再発率の高い原因は, 大半が不完全迷切, ドレナージ不良の手技的な失敗によるもので, 迷切術の熟達が大切である.
  • 菊地 一博, 原沢 茂, 牧野 孝史, 柴田 晴通, 瀬上 一誠, 野見山 哲, 三輪 正彦, 鈴木 荘太郎, 谷 礼夫, 三輪 剛
    日本消化器内視鏡学会雑誌
    1982年 24 巻 1 号 15-21
    発行日: 1982/01/20
    公開日: 2011/05/09
    ジャーナル フリー
     胃切除術後の膵外分泌機能異常は既に報告されている.今回著者らは胃切除術を受けた患者を対象に内視鏡的逆行性膵胆管造影(ERCP)を施行し,得られた膵管像の形態学的変化について検討し術後膵障害について若干の検討を行なった.対象22例中膵管の形態学的異常を認めた群は10例(45.4%)であった.これらの症例ではPFDによる膵外分泌機能の低下が認められた.膵管異常群の術後経過年数は11.1±6.1(M±SD)年と,膵管正常群の5.5±3.7(M±SD)年に比し術後長期経過例に膵管異常が多かった.胃排出能の検討で,膵管異常群では正常群に比し胃排出能の亢進傾向が認められた.従って,胃排出能の著明な亢進を伴う術後長期経過例ではPancreatico cibal asynchronyの持続することによるCCKやSecretinの分泌刺激機構の作動が不十分となり,慢性の分泌剌激低下による膵のatrophyやfibrosis,更に膵管の変化をきたす可能性が考えられた.
  • 松岡 寿夫, 宮川 兜, 大久保 清一郎, 金城 浩
    医療
    1977年 31 巻 2 号 119-126
    発行日: 1977/02/20
    公開日: 2011/10/19
    ジャーナル フリー
    1971年1月より1975年5月までに, 消化性潰瘍に対する手術は107例で, そのうち迷走神経切離術は37例行われた.
    消化性潰瘍に対する迷切術を広範囲切除術と比較するために, 術後成績を術式により胃切除術の行われた胃潰瘍群(35例), 及び十二指腸潰瘍群(35例), 全迷切兼幽門洞切除群(18例), 選迷切兼幽門成形群(9例)にわけ検討した.
    また遠隔成績をアンケートにより回答の得られた75例につき検討し, 次の結果が得られた.
    (1) 胃潰瘍に対しては胃切除術で十分であり, 十二指腸潰瘍に対しては減酸効果の不安定のため, 何らかの型で迷切を加えた手術の必要がある.
    (2) 選迷切兼幽門成形術は減酸率は低いが, 術後の自覚症状の改善が極めて著明である.
  • 原 拓央, 堅田 知子, 辻 美千代
    外科と代謝・栄養
    2015年 49 巻 5 号 213-218
    発行日: 2015年
    公開日: 2016/02/25
    ジャーナル フリー
     胃切除術後の食事管理について具体的なガイドラインは存在せず,各施設が経験的手法によって対峙しているのが実情である.
     以前慣習的に行われていた分割摂取指導は,介入によって術後の栄養状態にマイナスの影響を及ぼしている可能性があると思われたため,当院においては中止が妥当と判断した.
     術後2 日目から退院日までの食種を患者自身に選択させる試みでは75 例中69 例がプログラムを完遂し,従来の段階的食事提供と比較して術後急性期の摂食熱量が有意に多く,除脂肪体重を喪失しやすいとされる術後早期の体重減少率を有意に軽減させた.また適切に選択された症例を対象にすれば,安全性にも問題はなかった.
     一連の臨床研究により,患者個々の摂食意欲を可及的に尊重することに最も意義があると思われた.
  • 戸部 隆吉
    日本臨床外科医学会雑誌
    1968年 29 巻 2 号 146-148
    発行日: 1968/03/01
    公開日: 2009/02/10
    ジャーナル フリー
  • 伊神 剛, 山口 晃弘, 磯谷 正敏, 原田 徹, 金岡 祐次, 芥川 篤史, 菅原 元, 鈴村 潔
    日本消化器外科学会雑誌
    2002年 35 巻 4 号 357-361
    発行日: 2002年
    公開日: 2012/02/15
    ジャーナル フリー
    1971年から1997年までの27年間に当院で経験した噴門側胃切除術後の残胃の癌切除例は6例で, これは同時期に施行した噴門側胃切除術症例120例の5.0%にあたる. 再手術時の平均年齢は65.2歳 (48~75歳), 男5例, 女1例であった. 初回手術から再手術までの期間は平均100.5か月 (48~204か月) で, 全例食道胃吻合が施行されていた. 初回病変は早期癌3例 (m, n (-) 1例, sm, n (-) 2例), 進行癌2例 (mp, n2 (+) 1例, se, n1 (+) 1例), 平滑筋腫1例であった. 残胃の癌は早期癌4例 (m, n (-) 2例, sm, n (-) 2例), 進行癌2例 (se, n2 (+) 1例, se, N4 (+) 1例) であった. 予後は進行癌症例が再手術後7か月, 36か月で癌死したが, 早期癌症例は全例現在生存中 (12~138か月) である. 自験例含め, 本邦における噴門側胃切除術後の残胃の癌切除例は26例で, 初回早期胃癌で, 残胃の癌は早期癌, 初回良性疾患, 進行胃癌で, 残胃の癌は進行癌が多かった.
  • 八木 雅夫, 橋本 哲夫, 伊藤 博, 長谷部 建, 大西 一朗, 谷 卓, 清水 康一, 三輪 晃一, 宮崎 逸夫
    日本外科系連合学会誌
    1996年 21 巻 4 号 707-711
    発行日: 1996/08/25
    公開日: 2009/08/13
    ジャーナル フリー
    胃切除術後食道扁平上皮癌症例を既往の胃疾患別に良性疾患16例と悪性疾患7例に分け, その臨床病理学的所見と予後を比較検討した。悪性疾患例では良性疾患例より, 胃切除術から食道癌手術までの経過期間は有意に短かく, 手術時間は長く, 出血量は多い傾向を示した。リンパ節転移の程度や組織学的進行度には有意の差を認めなかったが, 良性疾患例では悪性疾患例より非治癒手術の頻度が高く, 予後は不良であった。良性疾患例ではNo.1リンパ節への転移率が高く, 悪性疾患例でもNo.7への単独転移を認め, また, 2領域郭清例では頸部リンパ節再発を認めた。したがって, 既往の胃疾患が良性例では残胃の切除と胸部リンパ節に加えて噴門部から残胃周囲のリンパ節郭清が必要であり, 悪性疾患例でも胸部リンパ節の郭清, 残胃の切除と腹部リンパ節の再郭清が必要で, さらに, 腫瘍占居部位に応じて頸部リンパ節の郭清を考慮する必要があると考えられた。
  • 中田 浩二
    Journal of Smooth Muscle Research
    1995年 31 巻 1 号 23-32
    発行日: 1995年
    公開日: 2011/03/01
    ジャーナル フリー
    Gallstone formation is frequently seen following gastric surgery. Since dysmotility and bile stasis of the gallbladder is considered as an important factor in the pathogenesis of gallstone formation, altered gallbladder motility due to gastric surgery may have a role in the development of post-gastrectomy gallstone formation. To test this hypothesis, the effect of distal partial gastrectomy on gallbladder motility were studied.
    Gastroduodenal and gallbladder contractions were recorded by chronically implanted strain gauge transducers under conscious state. Gallbladder volume changes were monitored using chronically indwelling gallbladder catheter. Fasted and fed motility were studied in control (n=5) and gastrectomized (n=3) dogs. Plasma concentration of puta tive hormone CCK was measured. Effect of CCK-OP and motilin on gallbladder emptying were also studied.
    In fasted state, gallbladder volume was periodically decreased synchronous with phase 3 of interdigestive migrating contractions (IMC) in the gastroduodenum in both group of dogs. The correlation between gastric and gallbladder contractions was preserved even following distal partial gastrectomy, though the frequency of phasic contractions during phase 3 of IMC was decreased in the gastrectomized dogs. Postprandial gallbladder emptying tend to decreased in the gastrectomized dogs, while there were no difference in the postprandial plasma CCK concentrations and CCK-OP induced gallbladder emptying between groups. Digestive period was shortened in the gastrectomized dogs, which resulted in early gallbladder refilling and prolonged interdigestive period.
    Decreased frequency of gallbladder phasic contractions during IMC and prolonged interdigestive period could cause bile stasis in the gallbladder, which may, in part, explain post-gastrectomy gallbladder formation.
  • W'waves
    2002年 8 巻 1 号 91-92
    発行日: 2002/06/18
    公開日: 2009/10/16
    ジャーナル フリー
  • 生越 喬二
    W'waves
    2001年 7 巻 1 号 80a-81
    発行日: 2001/06/25
    公開日: 2009/10/16
    ジャーナル フリー
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