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クエリ検索: "英領ゴールド・コースト"
6件中 1-6の結果を表示しています
  • 溝辺 泰雄
    アフリカ研究
    2006年 2006 巻 68 号 45-63
    発行日: 2006/03/31
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
    19世紀後半のイギリス領ゴールド・コースト (現在のガーナ南部) では, 現地における西洋教育の普及と教育を受けたシエラレオネ移民の流入により, 英語識字者が増加した。識字層の拡大にともなって, 英語を用いた言論活動も活発になり, 新聞がその活動の中心的な舞台となった。19世紀後半のゴールド・コーストにおける諸問題を考察する際, こうした当時の新聞も重要な文書史料の一つとして取り上げることができる。なぜなら, 紙面上で展開される様々な記事を通して, 我々は当時の記事作成者の主張や議論に直接触れることができるからである。しかし, そうした主張や議論を史料として捉える際, それらがいかなる条件の下でなされたものか明確にする必要がある。本稿はそれらの条件を明らかにすべく, 当時発行された新聞の諸特徴を整理・概観する。具体的には, 当時発行された主要紙の紙名, 発行年, 発行地, 発行頻度, 価格, 頁数, 紙面の大きさ, 編集者, 発行者, 経営者及び印刷者などを整理した上で, 発行部数及び読者層, 経営実態そして各紙の論調と当局による規制などの実態を概観する。また, 附録として筆者がこれまでに調査を行った図書館及び文書館 (大英図書館付属新聞図書館, ガーナ国立公文書館及びガーナ大学バルメ図書館) の所蔵情報も合わせて掲載する。
  • 古川 哲史
    史学雑誌
    2008年 117 巻 5 号 943-945
    発行日: 2008/05/20
    公開日: 2017/12/01
    ジャーナル フリー
  • —ヴィシー政権期・仏領西アフリカにおけるホテル襲撃事件と事件の捜査・対応の検討から—
    中尾 世治
    アフリカ研究
    2016年 2016 巻 90 号 1-13
    発行日: 2016/12/31
    公開日: 2017/12/31
    ジャーナル フリー

    本稿では,ボボ・ジュラソでのホテル襲撃事件を事例とし,植民地行政のイスラーム認識とその認識が事件の捜査でいかに運用され,事件への対応がどのような結果を招いたのかを論じた。事件までの経緯の検討からは,襲撃者たちが既存のイスラームの権威とは疎遠であったこと,賃金労働者を巻き込むものであったことを指摘した。さらに,事件の中心人物たちは元衛兵のネットワークによって結節していたことを明らかにした。しかし,これらの点は,実際の捜査ではほとんど注目されることはなかった。事件の捜査の検討からは,連合総督が直接介入するトップダウンの捜査によって,現場の行政官の報告が度外視され,「外部」からの「影響」という想定に固執し,捜査が迷走したことを示した。さらに,対応としては,オート・コートディヴォワール首席行政官の独断による「行政的処罰」を高官たちが追認した結果,大モスクのイマームやハムダライ街区の有力者などが収監された。この両人のボボ・ジュラソからの追放によって,一方において,大モスクのイマーム位が植民地行政との距離の近さを要求されるようになり,他方では,ハムダライ街区内部での局所的な政治・宗教的状況の変化を引き起こし,これらが1940年代末以降のムスリム内部における対立関係の政治的状況を用意したことを明らかにした。

  • 川口 悠子
    平和研究
    2009年 34 巻 153-169
    発行日: 2009年
    公開日: 2023/11/24
    ジャーナル フリー

    This paper focuses on the International World Peace Day Movement (IWPDM) in order to clarify how people and social circumstances outside Japan influenced the discourses about Hiroshima bombing in the Japanese society during the early postwar years.

    IWPDM was a peace movement based in the U.S., brought about by the interaction of two individuals in Oakland, California, and Hiroshima. The origin of this movement can be traced back to the “Symbol of Peace” discourse. During the period of the U.S. occupation, when the Supreme Commander for the Allied Powers (SCAP) strictly prohibited the criticism about the use of atomic bombs, Hiroshima city authorities claimed that Hiroshima was the “Symbol of Peace” because Hiroshima bombing had put an end to the war and brought the world peace.

    Among the participants of IWPDM were Christian organizations in the U.S. and peace groups in the Western countries. There were almost no participants from the Communist countries. These characteristics helped making IWPDM acceptable to SCAP, and enabled Hiroshima city authorities to express their interest in it.

    The main idea of IWPDM was similar to that of Hiroshima city authorities in that Hiroshima was a transnational symbol of peace. However, in the case of IWPDM, Hiroshima symbolized peace because for them it was the symbol of the grave threat to the world. The participants were less interested in the actual state of casualties and loss that took place there. Behind this was the perception widely shared in the U.S. and other countries that the presence of the atomic weapons was an imminent danger to their own lives when the Cold War was heightening. At the same time, this absence of the perspective to the human destruction in Hiroshima was another aspect of IWPDM that made it tolerable to SCAP.

  • 第三世界 その政治的諸問題
    谷本 圭介
    国際政治
    1969年 1969 巻 39 号 132-149
    発行日: 1969/10/07
    公開日: 2010/09/01
    ジャーナル フリー
  • アジア・アフリカ地域研究
    2021年 21 巻 1 号 124-154
    発行日: 2021/09/30
    公開日: 2021/11/02
    ジャーナル フリー

    リモートな現地調査
    小山 祐実



    人が住む世界と野生動物が棲む世界との境界線はどうあるべきか
    ―屋久島からガボンへ―
    大坂 桃子



    週末に「帰る」場所
    ―台北の「リトル・インドネシア」―
    柴山 元



    Kwanteebio and the Ethnic Chinese in Medan
    Devin Sukardi



    妖怪ではない「カッパ」
    ―岩手県遠野市の「民話」文化の古層に向かって―
    森内 こゆき



    食でつながる国境なき世界
    ―日本とレバノン料理―
    中西 萌



    ブルーリ潰瘍との出会いとボーイスカウト運動
    小川 雄暉

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