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クエリ検索: "荻上チキ"
80件中 1-20の結果を表示しています
  • 内山 登紀夫
    小児の精神と神経
    2022年 62 巻 1 号 70-72
    発行日: 2022/04/01
    公開日: 2022/04/01
    ジャーナル 認証あり
  • 折田 明子
    日本科学教育学会年会論文集
    2011年 35 巻 2S1-A4
    発行日: 2011/08/23
    公開日: 2018/05/16
    会議録・要旨集 フリー
    2011年3月の東日本大震災では、国内外において、情報を得るための手段ならびに情報を発信するための手段として、ソーシャルメディアが用いられた。ソーシャルメディアは、個人の情報発信を可能にするだけでなく、人間関係を介した情報の伝播、モバイル端末によるリアルタイム性、意図せぬ情報の発信と集約という特徴を持つ。本稿では、これらの特徴にふれながら、非常時におけるソーシャルメディア利用について概観する。
  • 上間 陽子
    教育社会学研究
    2015年 96 巻 87-108
    発行日: 2015/05/29
    公開日: 2016/07/19
    ジャーナル フリー
     本稿は,風俗業界で働く若年女性たちの生活・仕事の中で直面する種々のリスクへの対処の仕方,その対処において果たす彼女たちの人間関係ネットワークの機能,そのネットワークの形成の背景,特にネットワーク形成において学校体験のもつ意味を捉えることを課題とした。
     本稿は,筆者らが取り組んでいる,沖縄の風俗業界とその界隈で働く若者への調査の対象者の中から特に2人の女性(真奈さん・京香さん)を取り上げ,それらの比較対照を通じて上記の課題を追究した。2人は,中学校卒業時点で学校社会のメインストリームから外れ,地元地域からも排除されていた点で共通する。だが,真奈さんは中学校時代不登校であり,同世代・同性集団に所属した経験をもたず,多少とも継続的な人間関係は恋人とのそれに限られていたのに対して,京香さんは中学時代地元で有名なヤンキー女子グループに属し,その関係は卒業後も続き,困難を乗り切り情緒的安定を維持する上での支えとなってきた。そして京香さんが仕事場面でのリスクに対処する戦術も,そのグループに所属する中で身につけた非行女子文化の行動スタイルを流用するものだった。
     2人のケースの比較検討から浮かび上がってきたのは,学校時代に保護された環境の下で人間関係を取り結ぶ機会としてその場を経験できることは,移行期に多くのリスクに直面せざるを得ない層の若者にとって,相対的な安全を確保する上で不可欠なネットワークを形成する基盤となりうるものであり,その意味は決して小さくないという点であった。
  • 性的少数者をめぐるアイデンティティ/文化の政治と LGBTの「生産性」言説がもたらしたもの
    岡田 桂
    年報カルチュラル・スタディーズ
    2019年 7 巻 7-26
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/10/21
    ジャーナル フリー
  • 松島 京
    学術の動向
    2017年 22 巻 10 号 10_14-10_18
    発行日: 2017/10/01
    公開日: 2018/02/10
    ジャーナル フリー
  • 斉藤 正美
    マス・コミュニケーション研究
    2008年 72 巻 135-136
    発行日: 2008/01/31
    公開日: 2017/10/06
    ジャーナル フリー
  • 神田 玲子, 辻 さつき, 米原 英典
    保健物理
    2014年 49 巻 2 号 68-78
    発行日: 2014年
    公開日: 2015/05/21
    ジャーナル フリー
    In general, the press is considered to have amplified the level of public's anxiety and perception of risk. In the present study, we analyzed newspaper article headlines and Internet contents that were released from March 11, 2011 to January 31, 2012 using text mining techniques. The aim is to reveal the particular characteristics of the information propagated regarding the Fukushima NPP Accident. The article headlines of the newspapers which had a largest circulation were chosen for analysis, and contents of Internet media were chosen based on the number of times they were linked or retweeted. According to our text mining analysis, newspapers frequently reported the “measurement, investigation and examination” of radiation/radioactive materials caused by the Fukushima Accident, and this information might be spread selectively via the social media. On the other hand, the words related to health effects of radiation exposure (i. e., cancer, hereditary effects) were rare in newspaper headlines. Instead, words like “anxiety” and “safe” were often used to convey the degree of health effects. Particularly in March of 2011, the concept of “danger” was used frequently in newspaper headlines. These indirect characterizations of the situation may have contributed more or less to the misunderstanding of the health effects and to the enhanced perception of risk felt by the public. In conclusion, there were found no evidence to suggest that newspapers or Internet media users released sensational information that increased the health anxiety of readers throughout the period of analysis.
  • 吉見 憲二
    情報経営
    2022年 83 巻
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/02/16
    会議録・要旨集 フリー
  • ―「男はつらいよ」から「男もつらいよ」へ―
    すぎむら なおみ
    女性学
    2020年 27 巻 24-34
    発行日: 2020/04/15
    公開日: 2021/10/22
    ジャーナル フリー

      Control-oriented education is characterized as authoritarianism and groupism, which excludes individuality and makes both teachers and students feel suffocated. However, those in power cling to their vested interests, making scapegoats and claiming that men are sufferers, thereby maintaining the status quo. However, if teachers intend to support students under challenging conditions, having actual dialogues concerning the fact that men suffer as well is necessary for all concerned. In this essay, the author discusses the necessity of escaping from masculinity using case studies on high schools that have shifted from control-oriented education and presents concrete remedies to solve such problem.

  • 山岸 竜治
    社会臨床雑誌
    2019年 26 巻 3 号 82-
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/07/07
    ジャーナル オープンアクセス
  • 横田 尚己, 山田 圭二郎
    都市計画論文集
    2017年 52 巻 3 号 1081-1087
    発行日: 2017/10/25
    公開日: 2017/10/25
    ジャーナル オープンアクセス
    近年、SNSの普及によって災害情報伝搬のあり方は多様化している。多様化する情報伝達手段に対応するように、熊本地震発災時に日本政府はTwitterから災害情報収集を時空間的に可視化するシステム'DISAANA'によって情報収集を行った。DISAANAは物理的被害情報収集には有効な手段である。しかしながら,この方法は精神的な被害の収集は行えない。本研究では熊本地震発災前後の九州地方からTwitterに投稿されたデータから感情極性値の算出を行い、被災者の精神状態の可視化を行う。次に、感情極性値と災害復旧情報を比較した。結果、感情極性値の推移と一部の復旧関連情報の間に高い関係があることが分かった。
  • 野津 亮, 山本 優, 本多 克宏, 市橋 秀友
    知能と情報
    2010年 22 巻 2 号 154-164
    発行日: 2010/04/15
    公開日: 2010/07/02
    ジャーナル フリー
    本研究は,複雑な人間関係によって構成される社会構造を理解する手がかりを得る為に,認知的経済性をエージェントに実装したマルチエージェントシステムを提案する.このシステムでは対人関係のメカニズムに関する理論として,Heiderの認知的均衡理論(バランス理論)とその数学的拡張としてCartwrightとHararyによって提唱された構造的均衡理論を認知的経済性の論理的な基礎としている.これらの理論では,概念間の関係性を肯定的関係である「+」と否定的関係である「-」に定義し,その関係によって作られたサイクル上の各関係性の積の符号によって認知的均衡状態を判断する.人間は認知的均衡化に向かうように認識を改めるとされる.このモデルにより,エージェント同士のコミュニケーションに様々な条件を付与しつつ,情報が伝達されていく仮想社会をシミュレートしたり,グループ構造やストレス構造がいかに形成されるかについても検討することが可能となる.本論文では複雑化するコミュニケーションネットワークが人間関係や認識にどのような影響を与えるのかを調査することを目的としている.エージェントモデルを定義し,ネットワークやコミュニケーションパターンの違いが持つ意味について検討する.共通の認知構造を持ちやすい,あるいは持ちにくいネットワークやエージェントについていくつかの知見を得た.たとえば,一般的にはグローバルなコミュニケーションが共通認識を持つために必要なように思われるが,それよりも個々のエージェントが選り好みしないことが遙かに重要であることなどが,今回の実験では明らかになった.
  • 佐藤 潤司
    マス・コミュニケーション研究
    2014年 85 巻 185-204
    発行日: 2014/07/31
    公開日: 2017/10/06
    ジャーナル フリー
    In this paper, I will specifically and objectively identify critical opinions on the mass media that have developed on the Internet about a report giving the real names of the Japanese victims of the hostage crisis of January 2013 in Algeria, and consider the structural factors of such criticism. The targets of this analysis are 1262 cases of opinions output from highly-ranked Web pages displayed on a search engine listing using fixed criteria. 7.1% of the opinions supported the news report, 68.5% of opinions did not support it, with other opinions accounting for 24.4%. The results of an analysis of opinions that did not support the report by using a text-mining approach did not necessarily indicate criticisms of the report that used the real names of the victims, but were an accumulation of various feelings of distrust against the mass media expressed on the Internet that were triggered by this news report. In addition, opinions that did not support the report were formed using language structures peculiar to the Internet; namely, a cyber-cascade that began at the point where people critical of the mass media became sympathetic and radicalized as unclear information spread on the Internet.
  • 大谷 卓史
    情報管理
    2017年 60 巻 5 号 335-338
    発行日: 2017/08/01
    公開日: 2017/08/01
    ジャーナル フリー HTML

    インターネットという情報の巨大な伝送装置を得,おびただしい量の情報に囲まれることになった現代。実体をもつものの価値や実在するもの同士の交流のありようにも,これまで世界が経験したことのない変化が訪れている。本連載では哲学,デジタル・デバイド,サイバーフィジカルなどの諸観点からこのテーマをとらえることを試みたい。「情報」の本質を再定義し,情報を送ることや受けることの意味,情報を伝える「言葉」の役割や受け手としてのリテラシーについて再考する。

    第3回は,伝承の匿名空間とでも呼ぶべきインターネット上に流布される「虚偽情報」にだまされないための方法はあるのか,を考える。

  • --- 教職大学院におけるメディア史・メディア論の援用 ---
    八ッ塚 一郎
    集団力学
    2019年 36 巻 45-58
    発行日: 2019/12/28
    公開日: 2019/12/26
    ジャーナル フリー

     現場教師の意欲と関心を高め、ネット教育を活性化し児童生徒のよりよいネット利用を促進する、歴史的視座と理論的観点を踏まえた教師教育コンテンツを構想した。

     情報端末の普及が進み、児童生徒によるスマートフォン等の所持率が高まるなかで、ネットいじめやSNSによるトラブル等、子どもの関わる事案も多く報告されるようになっている。

     しかし、ただでさえ多忙な教師にとっては、ネット教育を行う必然性や自分がそれを担うべきだという意識を持ちにくいのが現状である。また情報機器に対する馴染みが薄い場合、ネットをトラブルの根源とみなし、もっぱら危険性を喚起する禁止教育の方向に傾きがちともなる。

     教師自身がネットの問題を身近なものとして意識し、魅力や利便性と、危険や依存性とが表裏一体をなすその特性を的確に理解して、より実効性のあるネット教育を展開できるよう、新たな教師教育のコンテンツを構想した。具体的には、メディア史とメディア論を援用し、現代のネット状況に対する新たな視座を獲得することを企図した。

     メディアの歴史を踏まえるなら、インターネットは必ずしも新奇で理解不能な存在ではない。 それは近代化と軌を一にして発展を続けてきた情報メディア群の正統な嫡子であり、現今のトラブルもまた過去に類似する事例や対応策を様々に見出すことができる。メディア論やその哲学的考察を踏まえることで、児童生徒のネット依存や不適切な行動の背景を理解し、根源的な対応のあり方を考察することも容易となる。

     これらのコンテンツを活用し教職大学院において試行した授業内容は、教師のネット認識と教育姿勢に変革をもたらすものであることが示唆され、今後の研究と実践に向けた新たな課題と方向性を得ることができた。

  • ──教育行政の課題
    勝野 正章
    学術の動向
    2022年 27 巻 6 号 6_33-6_35
    発行日: 2022/06/01
    公開日: 2022/10/21
    ジャーナル フリー

     近年、子ども参加による校則の見直しが教育行政主導により各地で進んでいる。この動向が、学校教育行政の子どもの権利保障に対する、より広範かつ積極的な姿勢、施策への変化につながることが期待される。子どもの教育の権利は、学習を通して将来における権利行使の準備をするだけでなく、子ども期において自己の権利を行使し、他者の権利を尊重する主体であることのできる権利であり、学校において十全に保障されなくてはならない。教育行政は、民間・市民団体等と連携・協働して、子どもの権利が尊重される学校への転換を進める必要がある。

  • ─英国の懲戒権を参考に─
    鈴木 麻里子
    日英教育研究フォーラム
    2020年 2020 巻 24 号 033-044
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/10/24
    ジャーナル フリー
    【Abstract】A Study of Teacher’s Disciplinary Right―With reference to the UK disciplinary power―Mariko Suzuki(Ryutsu Keizai University) The purpose of this article is to clarify the issue of teachers’ disciplinary right in Japan. In Japan, corporal punishment, which should have been banned under the School Education Act, is rampant and has been viewed as a problem. At the same time, attention has been paid to “improper guidance” by teachers. On the other hand, proper discipline has been largely debat-ed so far and remains unsorted. To take this situation as an issue, I referred to the case in the UK. In this country, the “the Education and Inspection Act 2006” was developed, in which school disciplinary rights became the first legal basis. Making schools obligatory to formulate and disclose the “Behaviour Policy” has been positioned as an important resource for parents when choosing a school. In 2016, a guidebook was published to facilitate this from DfE, includ-ing clarification of disciplinary rights holders, “Behaviour Policy” and disciplinary actions and procedures for violating them. There are two issues related to teachers’ right to discipline in Japan, as suggested by the UK case. The first is the organization of the disciplinary content of teachers. At present, the exercise of discipline, that is, “discipline as a factual act” is left to the discretion of the teacher, and there is no mechanism to judge its legitimacy. Second is the identification of disciplinary rights holders. Schools have been expanded to include non-teacher professional staff since the “school as a team” was sought in 2015, but they may now exercise disciplinary powers. It is necessary to clarify how these specialized staffs participate in student guidance.
  • 三島 浩路, 本庄 勝
    電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン
    2015年 9 巻 2 号 102-109
    発行日: 2015/09/01
    公開日: 2015/09/01
    ジャーナル フリー
    本稿では,ネットいじめ対策に関する技術的なアプローチを紹介する.ネットいじめは,攻撃手法の視点から,言語的な攻撃である表出性攻撃と人間関係を操作して攻撃する関係性攻撃とに二分される.前半では,高校生約1,500人を対象に行った調査結果を基に,関係性攻撃の手法である,反応遅延・拒否の程度が,携帯電話でのトラブルにより受けた心理的なダメージの大きさに影響を与え,かつ被害者と加害者との人間関係の親密性の高さも同様に影響を与えることを示す.後半では,その関係性攻撃を対象とした対策ツールであるネットいじめ防止ツールの概要を中心に紹介する.本ツールは,ネット上から抽出された二つのソーシャルグラフ (Contact Network, Activity Network) から,ネットいじめの発生や予兆を表す構造的な特徴を検出することで,ネットいじめの対応に携わる教師らを支援することを目的としたツールである.本稿では,具体的な事例とともに本ツールの有用性を紹介したい.また昨今のインターネット利用者の低年齢化や,メッセンジャ型のアプリケーションであるLINEの普及も踏まえ,小中学校における情報モラル教育の拡充の必要性についても述べたい.
  • 柿本 大輔, 宮部 真衣, 荒牧 英治, 吉野 孝
    ヒューマンインタフェース学会論文誌
    2018年 20 巻 1 号 1-12
    発行日: 2018/02/25
    公開日: 2018/02/25
    ジャーナル フリー
    As the widespread of microblogs, we are now capable of obtaining and conveying various information. Microblogs can send out information easily and in real-time, on the other hand, they may widely spread uncertain and false rumors. One of the factors that false rumors are spread is the lack of confirmation about the credibility of the information before retweeting. In this study, we have developed a system to make aware of existence of rumor in web browsing. We found that the proposed system can make aware of existence of rumor and does not disturb web browsing. This system can provide the awareness about rumors to users in web browsing, and can prevent spreading uncertain rumors.
  • 斎藤 理香
    ことば
    2021年 42 巻 39-53
    発行日: 2021/12/31
    公開日: 2021/12/31
    ジャーナル フリー

    「女性語」が、女性は男性よりも丁寧に話すべきであるというような言葉に関する規範意識によって形成されてきたことは、言葉とジェンダー研究によって近年明らかにされてきた。本論は、そのような規範が生まれる背景を、language governmentality、すなわち「規律権力」による言語への“統治”という考え方を通して、近代と現代の事例を交えながら論じている。近代の言語政策においては、女性に対する言葉遣い規範が女子教育体制の中の「潜在的」言語政策として実践された。現代の例では、性差別語を適切な言葉へ言い換えることにおいて、それを「言葉狩り」だとして批判し「表現の自由」を訴えることが、結果的に差別表現の是正を求める声を無化するような「潜在的」言語政策として働いたという可能性がある。

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