症例は82歳，男性．夕方に自宅で倒れていたところを発見され，当院に救急搬入された．来院時，JCS 200の意識障害を認め，精査を行い低血糖昏睡（血糖22 mg/dL）と診断し同日入院した．末梢血管から7.5～10 ％ブドウ糖液の輸液と，1時間毎の50 %ブドウ糖の静脈注射を行ったが低血糖は遷延した．入院翌日に中心静脈カテーテルを挿入し30 %ブドウ糖液の輸液を行い，入院から36時間後に低血糖と意識状態は改善した．第8病日には自宅退院が可能となった．入院時の血清を調べたところ，グリベンクラミドが高濃度で検出された（血中濃度211.8 ng/mL）．患者には血糖降下薬は処方されておらず，患者の妻に処方されていたスルホニル尿素薬（以下，SU薬）を誤って内服していたことが判明した．特に高齢者の糖尿病診療を行う際には，このような誤飲事故が家族内で起こる可能性も考慮し，注意すべきである．

薬局薬剤師による副作用モニタリングは，薬物療法の安全性を高めるだけではなく，薬剤による QOL 低下の防止，処方カスケードの回避，減薬に寄与することができる．そのためには，網羅的に症状を聴きとること，聴き取った症状が処方薬による症状であるかの評価，そして，その症状への対応が必要となる．しかし，現状の薬局窓口での副作用確認は，①処方薬より副作用を限定して確認してしまう，②服薬指導時に副作用を確認するため訴えられた症状を評価する時間が十分にない，などの課題がある．この課題を改善し，実効性のある副作用モニタリングを実施するには，副作用確認のタイミングと体系的な考え方がポイントになる．本稿では，筆者らが取り組んでいる副作用モニタリングの概要について紹介する．

Pharmacists are intervening in home healthcare as part of the comprehensive community care system promoted by the government. However, medium-sized cities may not have the medical resources in the same forms as metropolitan areas. In this study, we conducted an interview with pharmacists involved in home medical care in Hikone City, Shiga Prefecture, and added qualitative analysis to clarify the current situation of pharmacists and specific issues in medium-sized medical areas.

Semi-structured interviews were conducted with pharmacists involved in home healthcare in Hikone City, and results were analyzed using a modified grounded theory approach. Using data from 11 pharmacists collected from October to November 2020, 33 concepts and 12 categories were extracted, and a story line was generated.

Lack of confidence among some pharmacists may have created a vicious cycle in which they feel hesitant to speak out regarding opportunities for collaboration, contrary to the general understanding that multi-professional collaboration is important. One of the factors troubling pharmacists was the absence of a place for mutual education among pharmacists; an environment in which they cannot casually ask questions about home operations keeps pharmacists away from home care. In addition, there are not as many imminent medical needs in medium-sized cities as in large cities, and pharmacies specializing in home care may not be viable. We insist that a response that does not follow the successful examples of urban cities, but that instead considers the unique nature of medical care in each region will help pharmacists’ work proceed smoothly.

超高齢化社会となり，認知症高齢者数も増加している．認知症患者の服薬管理は困難を要することがあり，MMSE のスコアによっては適切な服薬支援でないと服薬できないことも多くあるためMMSE を活用した薬剤師による在宅服薬支援によって服用率が改善した3 症例を報告する．症例1 では，MMSE 26点でありお薬カレンダーによる自己管理と，ヘルパーによる声掛けによる在宅服薬支援の結果，服用率が7％向上した．症例2 では，MMSE 21 点でありお薬カレンダーと家族による電話による服薬刺激，薬剤師とヘルパーによる配薬と声掛けという服薬支援により服用率が4.8％向上した．症例3 では，MMSE 23 点であり，ヘルパー協力のもとお薬カレンダー利用により服用率が2.3％向上した，薬剤師により在宅の認知症患者への服薬支援最適化のためMMSE を活用することは服用率改善に効果が期待できると考えられる．

　本研究ではMgO系不溶化材による火山噴出物由来河川堆積物の不溶化処理効果について評価することを目的として，堆積物の不溶化処理，pH依存性試験，逐次抽出試験を行った．堆積物からBやAsなどの有害重金属等が土壌環境基準を大きく超える濃度で溶出した．堆積物をMgO系不溶化材で処理した結果，添加率の増加と共にpHは増加し，添加率10%でpHは8.0〜10.0に達した．添加率6%で全ての試料について全ての元素の溶出濃度を土壌環境基準値以下にすることができた．CdとFについては，pH2の強酸性でも不溶化効果が認められたが，B，As，T-Cr，PbについてはpH7以下では不溶化効果が低いことが分かった．火山噴出物由来河川堆積物をMgO不溶化材で処理した場合のAs, Bの不溶化メカニズムは，MgO, Mg(OH)₂，Fe(OH)₃への吸着である可能性が示唆された．

岐阜薬科大学は岐阜県薬剤師会と共同で実施しているPharmaceutical Intervention Record（PIR）事業を利用して，在宅医療患者に対する処方監査の特徴について分析した．2018 年度にPIR データベースへ入力された1,546 処方を，在宅医療患者への処方（在宅群）とそれ以外の処方（対照群）に分けた．在宅群は対照群と比較して高齢者の割合，女性の割合，6 剤以上投与されている割合が有意に高かった．また，在宅群に対する処方監査の特徴として，疑義照会の情報源では医師や看護師等からの相談，患者・患家の様子，持参薬チェック，および検査結果，疑義照会の原因では腎機能低下等の状況，および重大な副作用，疑義照会の結果では剤形変更の割合が対照群と比較して有意に高かった．このことから，薬剤師は在宅医療において，患者・家族とのコミュニケーションや信頼関係と多職種連携を活用して情報収集を行い，患者のバイタルサイン，服薬状況に応じた処方監査を行っていることが示唆された．

目的：高齢者の排尿障害にはポリファーマシーが関連すると言われているものの，ポリファーマシーによる排尿障害のリスクに，薬剤数あるいは種類のいずれが影響するのかは明らかではない．また薬剤と排尿障害の関連について，尿失禁のタイプ別に検討した報告はきわめて少ない．本研究では，これらの点を明らかにすることを目的とした．方法：在宅医療受療中の65歳以上で要介護1～5いずれかの認定を受け，処方薬5剤以上，抗がん剤による加療を受けていない者を対象とし，訪問看護ステーションに質問紙調査の回答を依頼した．また，排尿チェック票を用い排尿症状を判別した．結果：167名（女性97名，男性70名，平均年齢83.8歳）を分析対象とした．5～9剤処方が59.3%，10剤以上が40.7％であり，男性の10剤以上で，排尿障害のリスクに有意傾向を認めた．排尿障害と薬剤の種類の関連については，女性の場合，腹圧性尿失禁では，αアドレナリン受容体拮抗薬が，切迫性尿失禁ではベンゾジアゼピン系薬剤が有意なリスクであることが示された．機能性尿失禁では，αアドレナリン受容体拮抗薬が有意なリスク低下を認め，コリンエステラーゼ阻害薬は有意なリスクであることが示された．αアドレナリン受容体拮抗薬とベンゾジアゼピン系薬との併用で，腹圧性および切迫性尿失禁のリスクはそれぞれ単剤投与時より高値を示した．またαアドレナリン受容体拮抗薬とコリンエステラーゼ阻害薬の併用で，腹圧性尿失禁のリスクが著明に高まることが示された．男性ではいずれの排尿障害に対してもリスクとなる薬剤は抽出されなかった．結語：本研究結果より，薬剤による排尿障害には男女差がみられる，排尿障害のタイプによって関連する薬剤が異なる，リスクのある薬剤の併用によりリスクが著明に高まるなどの可能性が示唆された．

The purpose of this study was to explore issues arising from the promotion of collaboration between general practitioners (GPs) and community pharmacists in the management of leftover medicine. The 2016 Revision of Medical Fee newly added the check boxes in the prescription form in which a physician requests the correspondence of a pharmacy when confirming leftover medicine. In this study, we conducted a questionnaire survey among GPs in three wards of Tokyo in the month of November 2016. Of the 1,256 clinics queried, 283 responded to the survey. Among those GPs responding, 86.6% were concerned about leftover medicine of their patients, while 29.3% used the check boxes. GPs who received an explanation about the change of the prescription form demonstrated a significant increase in the use of the check boxes, compared to GPs who did not (p<0.01). Of the GPs surveyed, 71.0% thought that the check boxes were an advantage in recognizing medicines that the patients did not take. An overall 67.5% of the GPs who used the check boxes revised prescriptions based on the information from pharmacists. The study suggests that by increasing collaboration between GPs and pharmacists, the information from pharmacists could be utilized to revise prescriptions and lead optimization of drug treatment.

薬剤師の在宅業務において，薬物療法に有益な業務と課題を探索することを目的とし，web アンケート調査を行った．回収数は208 名であった．回答は5 件法とし，属性により層別化し比較を行った．「薬剤師が行う業務確認項目」および「患者／家族あるいは多職種からの情報確認項目」について，因子分析およびクラスター分析により回答群を分類し，属性と関連付けた．結果として，薬剤師は，「薬効」「副作用」などは確認しているが，患者の日常生活動作の確認には「性別」で差が見られ，患者／家族あるいは多職種からの情報収集の頻度は低くかった．分類された5 つのグループと「性別」は関連があった．薬物療法評価に役立つものは，「アセスメントシートを多職種で共有する」であった．今回示した16 項目の業務例の中で必要と思う業務を実施した場合，薬剤師は，「薬物療法の成果」「患者／家族のQOL」が向上し，「医師や看護師など多職種との連携が良くなる」「医師の治療方針に自分の意見が反映される可能性が高くなる」と考えていた．今後，薬剤師は，在宅業務確認ツール作成や，多職種共通尺度により薬物療法の評価を行うことで業務向上を図る必要がある．

本研究では，在宅医療での薬剤師業務を評価する在宅薬学管理評価基準票（以下，評価票）を開発し，在宅業務と薬剤師負担度の関連を検証した．評価票は，①薬局内業務（5），②訪問業務（3），③多職種間業務（4），④患者状況（25）の 37 項目で構成された．愛知県内の A 薬局の在宅患者 224 名を対象に，薬剤服用歴管理記録から本評価票への記入を実施した．薬局内業務では，「処方薬数」「特定保健医療材料」「調剤時間」「医療用麻薬」「無菌調剤」において薬剤師負担度と関連が認められた．訪問業務では，「深夜・休日の対応」「実働時間」，多職種間業務では，「退院前カンファレンス」「他職種からの問合せ」「報告書の送付」が薬剤師の負担を増加させた．患者状況では，身体状況を評価する「介護度」や「認知機能」は薬剤師負担度の増加因子としては認められず，「悪性腫瘍」「栄養状態」を反映する項目が薬剤師負担度に起因していた．