この2年間(1985～1986), われわれの班では班員所属病院においてで治療した343例について臨床的解析および検討を行つてきた. この臨床的解析と検討結果を考慮して血漿製剤の適正な使用法のマニユアル案を作成した.

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我が国における, 特に血漿製剤の使用量の多い理由を明らかにするために, 班員所属病院において診療報酬の査定対象となつた使用症例を集計検討したので報告する. 延べ症例数は343例である.
1) ほとんど大部分(98.8%)の症例は血漿製剤使用例で, うち人血清アルブミン使用例が43.4%と最も多く, ついで静注用グロブリン製剤使用例(38.3%), 加熱人血漿蛋白使用例(15.9%)および新鮮凍結人血漿使用例(2.1%)であつた. 2) 人血清アルブミンは, 悪性腫瘍症例, 特に高令者に多く使用されていることが明らかになつた. 3) 静注用グロブリン製剤の約砥が手術前後に使用されていた. 4) 加熱人血漿蛋白の約7割が手術前後, (特に心および脳手術)に使用されていた. 5) 新鮮凍結人血漿併用例は7例のみであつたが, 使用理由は明らかでなかつた.

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婦人科腫瘍手術症例90例に対し, 種々の副作用を伴う同種血輸血を回避する目的で貯血式自己血輸血を施行し, その有用性について検討した. 貯血は手術前数回に分けて行い, 貯血量は予想される出血量と採血前のヘモグロビン値, 全身状態などを参考に決定した. 術中出血量600ml未満の場合全例自己血輸血のみで対処でき同種血の追加はなく, 600から1200ml未満の場合は4.7%に, 1200ml以上の出血量でも30.8%に同種血の追加を必要としたのみであった. また, 貯血によりヘモグロビン値の減少を認めたものの手術予定の変更を要するような全身状態への影響はみられなかった. 自己血輸血の施行により同種血輸血をかなり回避できたと考えられ, 多量の出血が予想される待機的手術において自己血輸血は有用であると考えられた.

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当院の輸血に携わる医療従事者581名(医師117名, 看護婦407名, 薬剤師23名, 検査技師34名)を対象にアンケート調査を行い, 輸血やに関する知識, 問題点および血液感染事故の予防, 防止対策などを検討した. 回収率は75.2%であった. アンケート結果から輸血に対する新人の教育やを使用する機会の少ない医療従事者に対する再教育などの必要性が問題となった. また, 感染事故防止のため, 血液取扱い時における手袋着用などを含めた予防対策が必要と考えられた.

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目的 近年，疾病構造の変化と医療技術の進歩発展とが相俟って，や血漿分画製剤の需要が急速に増大し，その結果，国内での自給が困難となり，他国からの輸入によってその不足分を補うこととなった。アルブミン製剤使用量は，最も多い北海道と最も少ない高知県とでは，およそ10倍の格差がある。そこでの使用の適正化を目的として，都道府県間に格差が生じている要因の分析を行った。
方法 全国の医療機関8,334か所に対して，の管理方法や総使用量，使用した患者の性，年齢，傷病名，アルブミン使用前後の血中アルブミン濃度の検査の有無およびその検査結果，手術の有無等について，各都道府県を経由して調査票を配布し，同様に各都道府県を経由して調査機構が，回収・解析した。都道府県間の差異は，1,000床当たりの使用量に応じて都道府県を 4 つの群に分けて45歳～84歳の患者を対象に解析した。
成績 1,000床当たりの使用量が多い上位都道府県では，使用頻度の高い上位20位以内に相当する疾病の患者が占める割合，投与前後に血清アルブミン濃度の検査をしなかった割合が他 3 群の合計に比べて有意に高かった。さらに，投与前後の血清アルブミン濃度が他 3 群に比べて有意に高かった。病床数については，4 群の間で有意差はなかった。疾病ごとにみても，肝繊維症および肝硬変，肝および肝内胆管悪性新生物，胃の悪性新生物，結腸の悪性新生物で，上位都道府県はその他の群に比べて，1 人当たりアルブミン使用量が大きかった。
結論 アルブミン使用量について，都道府県格差の要因として，アルブミン投与前後の血清アルブミン濃度の検査の有無，投与前の血清アルブミン濃度が考えられた。

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9医療機関を対象に，血小板輸血に関する実態調査を行った。対象となった症例は303例，全輸血回数1864回，総輸血量24455単位であった。基礎疾患は化学療法を伴う血液疾患59.7%, 化学療法を伴わない血液疾患15.5%, 造血幹細胞移植例18.5%, その他2.0%であった。血小板輸血前の患者血小板値（トリガー値）は77.1%でしか測定されていなかった。全平均トリガー値は2.2×10⁴/μlであり，施設間差（最低1.3×10⁴/μl, 最高3.2×10⁴/μl）が認められた。厚生労働省基準のトリガー値2×10⁴/μl以下が満たされていた輸血は全体の55.3%であった。1回の輸血量は10単位を主体とする施設と，15単位以上を主体とする施設に分かれたが，後者で患者あたりの総輸血量は多い傾向が認められた。血小板トリガー値を2×10⁴/μl以下を遵守し，1回輸血量を10単位以下にすることで，血小板製剤を節減できる可能性が示された。

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共に肝障害を持つ63歳と51歳の重症熱傷患者2例を報告する。2例ともに血液検査上，肝機能及び凝固機能が低下していた。手術時の創部より止血異常による大量出血があり，その際，第VII，XIII因子の低下を認めた。止血異常は凝固因子低下によるものと考え，FFPの持続投与，第XIII因子製剤の輸血などを施行し，データは改善した。両症例ともこれらをふまえ，次回の手術の前にFFP，ビタミンKなどの持続投与を行い，凝固系のデータの回復を確認後，手術を施行した。次回の術中，術後の出血は軽度であった。肝及び凝固機能低下を伴う熱傷手術症例に対しては，経過中に凝固機能を正確に把握し，補充療法によって凝固機能を安定化させることが重要と考えられた。

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アルブミン製剤の使用目的は循環血漿量と膠質浸透圧の維持である.血圧低下などを伴う急性の病態では血清アルブミン3.Og/dLを,慢性の病態では2.5g/dLを目途に必要量を計算して使用する.我が国ではアルブミン製剤の60%以上を輸入に頼っており使用過剰が指摘されている.蛋白質源としての栄養補給,脳虚血,単なる血清アルブミン濃度の維持,末期患者への使用は不適切とされ,真に必要な時に限って用いるべきである.

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善意の献血による血液が有効に利用されるために,各医療機関では輸血の適応を厳格にし,過剰な血液準備や不必要な輸血を避ける必要がある.そのためには,輸血部(輸血管理部門)の設置での徹底した管理を行い廃棄血液の削減を計ることはもちろんであるが,それに加え輸血部が中心となった各臨床科医師への輸血療法の教育,指導や積極的なT & S (type & screan), MSBOS (maximum surgical blood order schedule)システムの導入,そして自己血輸血の推進が重要である.

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目的: 「によるHIV感染者への救済制度」および「エイズ発症予防に資するためのによるHIV感染者の調査研究事業」 (以下, まとめて健康管理事業) への参加ならびに「HIV被害救済訴訟」の和解手続きの実施状況を明らかにする.
対象および方法: 平成8年度に「HIV感染者発症予防・治療に関する研究班」に所属していた医師に加えて, わが国で血液凝固因子製剤を製造もしくは販売している製薬企業ならびに日本赤十字社の協力を得て把握し得た1,386施設に調査用紙を送付した.
結果: 調査対象施設1,386施設中1,154施設 (83%) から回答が得られた. 重複を省いた結果1,465例の感染例の存在が確認され, そのうち1,257例 (86%, 生存例823例, 死亡例434例) から有効回答が得られた. AIDS発症生存例, 未発症例, 死亡例において健康管理事業への参加の有無については「あり」がそれぞれ8396, 75%, 40%,「なし」が5%, 5%, 2096, 「不明」が13%, 2096, 40%であった. 一方, 和解手続きの実施の有無については, 「あり」がそれぞれ83%, 76%, 53%, 「なし」が3%, 5%, 11%, 「不明」が14%, 20%, 36%であった.
結論: 健康管理事業に参加していない例が生存例の5%存在し, 和解手続きでは死亡例にとくに非実施例の割合が高かったが, これにはプライバシー保護への不安がその背景にある可能性もあり, さらなる情報提供の必要性が示唆された.

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私たちが薬害調査・研究にかかわるようになって20数年が経過した。本稿は薬害調査・研究について大きく2つのことを論じる。第1はこれまでの私たちの調査・研究のふりかえりである。私たちの薬害調査・研究の固有性は、当事者との長期にわたる共同の調査・研究である点にある。第2は今後の調査・研究の課題を示す。これまでの調査を通して、当事者において薬害に対するリアリティに違い（差異）があることがわかっている。このことが、場合によっては調査倫理上の難問を引き起こしうることを論じる。

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