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クエリ検索: "西川" 企業
7,410件中 1-20の結果を表示しています
  • 山中 正樹
    企業
    家研究

    2019年 16 巻 1-23
    発行日: 2019/07/20
    公開日: 2021/08/25
    ジャーナル フリー

    In this paper, I investigate a tacit needs acquisition process for industrial products by salesforce organization. Considering innovation as a process of combining needs and seeds, the tacit needs acquisition process is valuable for innovation study. Salesforce organization is the interface between customer and company as seller and salesforce organization has a potential that is to acquire customer’s tacit needs based on company owned technologies. But existing studies point out that salesforce organization does not have enough knowledge related technology so salesforce organization is not able to acquire the tacit needs. Instead of the salesforce organization, R & D organization can work to acquire the tacit needs because R & D organization has deep technological knowledge. But this is not acceptable discussion because customer’s tacit needs is composed not only technological factors but also various environmental factors which customer is located. If R & D organization can cope with the situation which is non-technological matter, it can work successfully but typical R & D organization’s purpose is to focus on technology and product development so R & D organization might not be able to handle this kind of activity. As an example of acquiring the tacit needs by salesforce organization, I analyzed foreign firm A’s salesforce organization case in industrial products. The reason for choosing firm A as the example case was firm A take customer’s tacit needs by salesforce organization in order to build a competitive advantage in unclear market. For case analysis, I built an analytical framework by utilizing knowledge on existing studies and analyzed the case. As a result, I found the hypothesis of the tacit needs acquisition process to be “credit, “belief”, “dialogue”, “virtual needs”, “realizing the tacit needs”. I also presented “dialogue within salesforce organization” as an important factor to encourage each process. The concept of “ dialogue within salesforce organization” promote “dialogue between salesforce organization and customer” and the tacit needs become obvious.

  • 島原における養殖ワカメの生産量・金額について
    西川
    博, 伊藤 正弘
    水産増殖
    1967年 15 巻 1 号 15-21
    発行日: 1967/07/10
    公開日: 2010/03/10
    ジャーナル フリー
    有明海に面する長崎県島原市猛島地先の主としてノリ養殖漁家に長崎水試島原養殖センターで培養したワカメ種苗を配付し, また自家培養種苗もこれと並行してノリ養殖の副業的規模 (養殖縄の総計13,040m-経営体26) としてのワカメ養殖事業の生産的効果について調べ次の結果を得た。
    1) 単位あたり生産量は間引採取で平均5.0kg/m, 最高10.9kg/m, 最低1.8kg/mを示し, 4.0kg/m以上を示す経営体は調査対象漁家26名中16名の62%を占めた。
    2) 単位あたり生産金額は平均377円/m, 最高847円/m, 最低144円/mで, 300円/m以上の経営体が77%を占めた。
    3) 生ワカメ出荷量と加工用採取量の比は1:1.4, 生産金額の比はほぼ1:1となった。
    4) 販売価格は平均79円/kg, 最高100円/kg, 最低61円/kgで, 早期に生ワカメの出荷を行なった経営体は80円/kg以上を示し, また生ワカメの出荷が後半期にかたよった経営体は単位あたり生産量が多い割合いには販売価格が安く70円/kg位いとなった。
  • 生育密度・生長および収量について
    西川
    水産増殖
    1969年 16 巻 5 号 269-278
    発行日: 1969/01/25
    公開日: 2010/06/30
    ジャーナル フリー
    有明海島原でワカメ養殖試験を行い, 生産過程での生育密度・体長組成の変化・生長・収量について, 間引き・一斉採取の場合について調べ次のような結果を得た。
    1) 生育密度は12月下旬に850個体/mで最大となり, その後は間引きした場合と否とにかかわらず減少して2月中旬に300個体/m, 養殖末期には200個体/mぐらいになった。
    2) 間引きしなかったものは1月上旬に大型群体長50-70cmとなって数群を作り, 2月中旬に大型群体長が80-100cmに移行すると, 体長5cm以下の幼葉がなくなり, 3月下旬には10数群を作るが体長は150cmを生長限界として見掛けの体長は小さくなる。
    3) 間引き採取は大型群平均体長が50-60cmになったときに経験的に行われ, 間引き直後の大型群平均体長は30-40cmで, 間引きによって体長50cm以上の個体が殆んどなくなる。養殖末期まで6回の間引きで採取個体数は約340/mであった。
    4) 体長40cm級以上のものが採取の対象にされたとすると, 間引き採取では養殖個体数の約40%, 2月中旬以降の一斉採取では約15%を利用したに過ぎない。
    5) 1回の間引き採取で養殖末期を除くと平均0.8kg/mの採取量で, 単位平均生産量は7.0kg/mであった。
    一斉採取によ単位平均生産量は3月上旬を境に急増し, 3月では17.0kg/m, 養殖末期には30.0kg/mとなった。しかし, 品質と全体の収量の増加を計る点では3月上旬の一斉採取が適期と思われる。
  • 西川
    中小
    企業
    会計研究

    2016年 2016 巻 2 号 49-65
    発行日: 2016年
    公開日: 2020/10/05
    ジャーナル オープンアクセス
  • 生活サービス事業の展開をふまえて
    平口 嘉典
    農業経営研究
    2010年 48 巻 2 号 107-112
    発行日: 2010/09/25
    公開日: 2015/03/20
    ジャーナル フリー
  • 西川ラボラトリーでの経験を通して
    山田 浩
    日本義肢装具学会誌
    2006年 22 巻 3 号 142-146
    発行日: 2006/07/01
    公開日: 2010/02/25
    ジャーナル フリー
  • 木村 嘉孝
    日本物理学会誌
    2011年 66 巻 4 号 300-
    発行日: 2011/04/05
    公開日: 2018/08/14
    ジャーナル フリー
  • 西川
    康男
    情報の科学と技術
    2012年 62 巻 10 号 440-444
    発行日: 2012/10/01
    公開日: 2017/04/18
    ジャーナル フリー
    資生堂
    企業資料館は企業
    博物館としての新しい方向性を示している。すなわち,従来からの展示中心の一般的
    企業
    博物館ではなく,社会に対し,
    企業
    文化のあり方を示すと同時に自社の組織内部に対し,
    企業
    活動を支援するさまざまな役割を果たしている。収蔵する膨大な
    企業
    資料や収蔵物を活用し,商品開発やマーケテイング担当など様々な部門に対し,戦略上のヒントを与え,方向性を指し示し,「本物」にこだわる資生堂の
    企業
    文化の形成と継承に役立っている。本稿ではこうした資生堂
    企業資料館の戦略的な企業
    アーカイブズの姿を紹介する。
  • *田口 由美子, 松島 桂樹, 高島 利尚, 岡田 浩一, 大串 葉子, 下村 敏和, 曽我部 泰博, 小笠原 知広, 藤原 正樹
    経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
    2022年 202111 巻 1G2-1
    発行日: 2022/01/31
    公開日: 2022/01/27
    会議録・要旨集 フリー

    コロナ禍において非対面や非接触等に対応した事業活動が求められている。2021年中小

    企業
    白書によれば、コロナ流行後、中小
    企業
    のデジタル化に対する優先度が高まっている。また、関西地域の
    企業
    調査において2020年4月〜6月期、新しい取り組みや変化を求めるマインドが生じている報告がある。本報告は、京都の
    企業を対象とした京都市中小企業
    等IT利活用支援事業と事業の取り組みによる先進的なIT活用事例について報告を行い、報告者と研究会メンバーと意⾒交換を行う。期待される成果として、コロナ禍の中小
    企業
    にとってIT利活用のありかた、デジタルトランスフォーメーションに向けた示唆が得られると考える。

  • 西川
    洋行, 竹本 寛美, 有田 耕一郎
    年次大会講演要旨集
    2015年 30 巻 2E24
    発行日: 2015/10/10
    公開日: 2018/01/30
    会議録・要旨集 フリー
    広島県安芸高田市において、地域内の
    企業
    等組織間での人材交流及び育成を行う「地域人材育成コンソーシアム」(あきたかたコンソ)事業を実施している。これは地域の中小
    企業
    等を人材面から活性化させる試みであり、地域活性化への波及効果も期待している。本事業は「
    企業
    間ローテーション」、「定期的な情報交換会・交流会」、「合同研修会」、「あきたかたマネジメントアドバンス倶楽部」の4つの取り組みから構成され、自治体や
    企業
    団体等を構成員とするコンソーシアムが実施主体となっている。地域
    企業
    等が会員となり、この4つの取り組みを随時活用して人材育成を図っている。本稿では、本事業を始めるに至った経緯から、事業スキーム、各取り組み内容、事業目標とその将来像について報告する。
  • 吉兼 令晴
    繊維製品消費科学
    2002年 43 巻 10 号 614-620
    発行日: 2002/10/25
    公開日: 2010/09/30
    ジャーナル フリー
  • O-129 教育・管理運営②
    西川
    眞里
    九州理学療法士学術大会誌
    2023年 2023 巻
    発行日: 2023年
    公開日: 2024/01/11
    会議録・要旨集 フリー

    【活動目的】 自身のキャリアデザインを考える上で理学療法士という資格を得ていることは、どのような時代においても社会貢献性の高い手段を持っていると考えられる。私は産業保健の分野において、

    企業
    を対象とした自身の事業を通じ、従業員のヘルスリテラシーの向上と障害予防、また
    企業
    価値の向上を目的として、働く人の健康を管理する役割を担っている。また今回の報告では実際に
    企業
    の健康管理に携わったことで感じた理学療法士の可能性について考える。

    【活動内容】 メディワークの事業内容は、専門職による

    企業
    のヘルスケアマネジメントのサポートである。

     サポート内容に関しては

    企業
    関係者のヒアリングより、その
    企業
    の健康課題を抽出し柔軟に対応する。継続的な会社経営に必要となる従業員の健康管理に専門職としての助言をしている。実際の介入は後述の通りである。

    ・健康相談、心理面談

    ・ヘルスケア研修:腰痛や肩こり、女性特有の健康課題、睡眠やストレス、運動習慣などヘルスケア全般において

    企業
    のヒアリングから必要なものを提供

    ・健康経営に関するサポート:計画の提案や取組の評価

    ・アンケート調査:

    企業
    経営層へフィードバックを目的に従業員の抱えている不調や仕事の生産性等について質問

    ※健康経営は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。

    【活動経過】 専門職が

    企業
    のヘルスケアをサポートするといったケースはあまり多くないように感じている。しかし随分と前より経済産業省は働く人の健康課題の解決について対応の必要性を示しており、私は実際に働く人のヘルスケアに関わる中で専門職が介入する必要性を十分に感じている。

     私が産業保健に関心を持ったのは、病院勤務時代より身近な存在である看護師や介護士の不調をよくみていたことである。特に医療や介護の現場には自身の健康を置き去りにして対人支援に従事している人が多くいることを実感していたからである。その当時はPTの立場より集団に対するアプローチや個別相談などを行ない、それに関する評価は良好であったと記憶すると共に、それらを自分で計画しそのマネジメントについて管理職への提案、さらに産業医との連携といった経験が、現在の自身の事業の糧となっていると感じる。

     介入

    企業
    からは自身の事業の必要性を感じてもらえており、従業員のヘルスリテラシー向上や健康的な職場の雰囲気づくりと
    企業
    の社会的な信用の向上に貢献できている。これは継続したサポートを希望していただいていることからの考察であり、
    企業
    との信頼関係の中で示されているものである。それゆえにその根拠を明確にすることは今後の課題である。

     

    企業
    介入の実際に関しては、定論のない想像のつかないことから始まることが多い。必要性に関しては継続してはじめて結果が明確になることや、個人的なデータを扱うことによる配慮も多いといった難しい部分もある。そういった点で介入
    企業
    が健康経営優良法人認定を取得できていることはひとつの評価すべき結果とも考えられる。

     人生100年時代という言葉も聞き慣れた言葉となったように、近年日本は少子高齢化の影響もあり「就労」においては人生を通して全うすることというイメージも定着してきている。産業保健の分野では働く環境や業種、業態によって具体的なアプローチは異なる。だからこそ、対人支援の専門家であり身体機能の専門家である理学療法士は働く人の健康課題に対し貢献できる職種だと感じている。それと同時に今後必要な能力として医療全般の知識のみならず社会の健康課題に目を向けること、就労を含めた人間の抱える悩み全般に対する理解を深める姿勢がとても重要だと思っている。

  • 西川
    みな美
    流通研究
    2021年 24 巻 2 号 1-15
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/12/24
    ジャーナル フリー HTML

    本論の目的は,同業態競合店舗の多い市場に出店する「競争的出店」,自社店舗の多い市場に出店する「ドミナント出店」という対照的な2種の出店行動に注目し,チェーン小売

    企業
    がいずれの戦略を採用するのか,なぜその選択が同業態
    企業
    間で異なるのかを,理論的・実証的に説明することである。そこで,延期-投機モデルに依拠して,チェーン小売
    企業の出店行動は企業
    固有の在庫調整能力に依存するという理論仮説を導出し,GMSチェーン13社204店舗を対象に実証分析を行った。その結果,①在庫調整能力の低い
    企業
    は,競争的出店を避け,ドミナント出店を選択する一方で,②在庫調整能力の高い
    企業
    の出店行動は,
    企業
    の規模と収益性に条件づけられており,③規模が小さい高回転型
    企業
    は競争的出店を避ける一方で,収益性が高い高回転型
    企業
    はドミナント出店を避ける傾向を持つことが見出された。

  • 西川
    洋行
    年次大会講演要旨集
    2014年 29 巻
    発行日: 2014/10/18
    公開日: 2018/01/30
    会議録・要旨集 フリー
    昨年度、広島県安芸高田市で実施した産学官連携による地域振興策の策定を目的とした調査事業の結果に基づく提言を反映させて、本年度、地域内の
    企業
    等の間で人材交流を行い、合同で人材教育を行うことを目的とした「地域人材育成コンソーシアム」事業を実施している。本事業は、地域の中小
    企業
    等を人材面から活性化させ、地域の活性化を図ろうとする試みであり、提言の骨子となる「高度人材の充実と活用による地域活力の向上」を図る施策の第一段となるものである。本稿では,本提言の全体像を示した上で、本コンソーシアム事業がめざすものと、その先に見据えている「雇用の確保と人材育成・活用」を目的とした中小
    企業
    及び地域社会の活性化に向けた取り組みについて報告する。
  • 楊 雯雯
    日本経営診断学会論集
    2011年 11 巻 157-163
    発行日: 2011年
    公開日: 2013/03/02
    ジャーナル フリー
    中国における中小
    企業
    は2回にわたる中小
    企業
    大発展を経て,迅速な発展を遂げてきた。2002年,「中小
    企業
    促進法」の公布によって,中国の新たな経済成長に伴い,中小
    企業
    の発展が期待されていた。一方,著しい発展を遂げてきた現在,中国における中小
    企業
    が抱えている問題も山積している。中国経済の発展,社会の安定に大きく貢献してきた中小
    企業
    は非常に厳しい現状に直面している。特に大きな問題の一つは資金調達問題である。本稿はこの資金調達問題に着目し,先行研究レビューを行ったうえで,ケーススタディーに基づき,中国中小
    企業
    の資金調達の現状と課題を確認し,
    企業
    の立場からその解決方法について考察することを目的とする。
  • 西川
    マーケティングジャーナル
    1993年 12 巻 4 号 4-14
    発行日: 1993/03/30
    公開日: 2024/03/01
    ジャーナル フリー
  • 福島 誠一郎, 矢代 晴実, 吉川 弘道
    日本建築学会環境系論文集
    2010年 75 巻 655 号 853-860
    発行日: 2010/09/30
    公開日: 2010/10/20
    ジャーナル フリー
    Business continuity is now being regarded as an important factor in management of enterprises. Since most of the businesses are not stand-alone; they depend on supply chains, for their operations, authors have been proposed a risk analysis method regarding to business interruption time of supply chain system. However the existing method is not realistic for the following aspects; simultaneous supply from several suppliers and partial supply with less business interruption time can not be included in the analysis. This paper proposes the method to solve the issues mentioned above as well as the method to achieve the rational countermeasure to reduce the business interruption risk. These two proposals are applied to the model supply chain consisting of six nodes in Kanto region, followed by the demonstration of the efficiency of proposed methods.
  • 水島 裕, 上田 実,
    西川
    伸一, 室田 誠逸
    炎症・再生
    2001年 21 巻 1 号 13-28
    発行日: 2001/01/28
    公開日: 2010/04/12
    ジャーナル フリー
  • 湯沢 敏
    産業医学
    1966年 8 巻 4 号 229-237
    発行日: 1966/04/20
    公開日: 2008/04/14
    ジャーナル フリー
    A visiting survey on two hundred small industries in Tokyo and Saitama Prefecture was performed in 1963, and the following conclusions were obtained. 1) The reasons why small industries are unable to employ supervisors and medical supervisors are chiefly shortage of their funds and partly lack of understanding by staffs of health care. But, generally speaking, the necessity of health care is well recognized by most of the staffs. And the employing supervisors jointly with other small industries in the neighbourhood or with the same kind of industries to improve the state of environment of them and health care is acknowledged as a matter of course. Moreover, small industries have little connection with others, hence some organizations to mediate one another should be established. 2) Although in small industries health care is allotted to clerks or factory managers, only labour management is operated and health care is not enforced actively by them. This is due to lack of chance of training on health care, and it is required that the organization makes a study or practice of health care. 3) In small industries lack of institutions of health and welfare is general. And if they exist, they are utilised for several different purposes. This is due to lack of understanding of the importance of institutions for health and welfare. Hence it is necessary to educate not only staffs but also employees to acknowledge the importance of the institutions for health care. 4) Generally speaking, a tendency was observed that the smaller the scale of industries the less both employers and employees show their willingness to improve health supervision.
  • ―企業倫理―
    西川
    哲二
    繊維製品消費科学
    2003年 44 巻 1 号 40-45
    発行日: 2003/01/25
    公開日: 2010/09/30
    ジャーナル フリー
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