The well resistance and consolidation delay by smear zone are reviewed and a new theory is proposed. Based upon the proposed theory, a required discharge capacity is defined as neglecting well resistance. Almost of PBDs recently supplied in Japan are proved by the experiment to have discharge capacity over the required value. Since there is the characteristics of structure affect the discharge capacity, two models for confining conditions are examined to predict the difference in the capacity.

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In Osaka City the vertical drain method has been used to promote consolidation and settlement of clay soils (alluvial clay and dredged clay layers), and two new techniques have been developed, based on the principle of reducing neutral stress, with the specific purpose of reducing the volume of dredged soils. One technique combines the dewatering method with the newly developed plastic board drain by floating (PDF) method, and the other combines the PDF method with a vacuum consolidation method in which dredged clay is used as a sealing material over the top of horizontal drains.
This paper gives an outline of the latter technique (accelerated consolidation method combining vacuum consolidation and PDF methods) and its major feature, and the results of field observations obtained from test and actual implementations. Actual settlement after implementation, taken from the field observations, conformed closely with calculated values, confirming that this technique promotes settlement at landfill sites where landfill is ongoing, in other words they are extremely effective as methods to reduce the volume of dredged clay soils. Furthermore the passage volume and capacity of water through drain materials are also studied.

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　軟弱な粘土地盤にPVDを打設して圧密改良を行うと，PVDは沈下にともなって曲がり，曲がりが大きくなると，PVDの通水性能が大きく低下する可能性がある．そこで，高含水比に調整した粘土の真空圧密土槽実験（直径 30 cmあるいは76 cm×高さ5 m）の圧密終了後にPVDの曲がり形状を測定した．次にPVDの通水実験を実施した．通水実験は直線状のPVD，圧密土槽実験とほぼ同様に曲げたPVD，および強制的に大きく曲げたPVDを対象とし，PVDの面内方向の漏水を防止するために遮水シートを巻きつけたPVDに水頭差を与えて曲がり形状と通水量の関係を求めた．これらの結果を考察すると，現場で使用されているPVDは十分な通水性能を保持していると考えられる．

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　軟弱な粘土地盤にPVDを打設して圧密改良を行うと，PVDは沈下に伴って曲がり，曲がりが大きくなると，PVDの通水性能が大きく低下する可能性がある．そこで，高含水比に調整した粘土の真空圧密土槽実験（土槽は直径30 cmあるいは76 cm×長さ5 m）を行い，圧密終了後に PVD の曲がり形状を測定した．次に，PVDの曲がり形状を弾性体内の柱の座屈理論を適用して推定し，実験値と比較した．PVDの通水性能に関しては，遮水シートを巻きつけたPVDを強制的に曲げ，水頭差を与えて曲がり形状と通水量の関係を求めた．最後に，現場でのPVDの曲がり形状を想定し，PVDの曲がりが圧密速度に及ぼす影響について考察した．

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最近は,環境問題の高まりの中で,サンドドレーン(SD)材の海砂の供給が困難になり,プラスティックボードドレーン(PBD)に対する需要が高まる傾向にある.
PBDの前身であるペーパードレーン(PD)は,1963年に技術導入され,バーチカルドレーン(VD)としての効果が一応評価された.しかし,実績を積み重ねるに連れ,ドレーン材の経年劣化による所定の改良効果の発現が遅れることが明らかになり,昭和40年代に入ってペーパードレーンの改良なども行われたが,ペーパーで改良の限界からプラスチックによるドレーン材の開発が進められるようになった。
樹脂製の芯材と不織布によるフィルターを組み合わせたものから,全て不織布からなるものなど種々の人工材料によるドレーン材の開発を経て,現在のような複合型と呼ばれるPBDが使用されるようになってきた.
そこでPDからPBDへの発達の歴史を展望し,PBDが具備すべき性能や残された課題を整理し,今後のPBDの進むべき方向性について検討した.

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大阪湾周辺の2種類の洪積粘土 (大阪湾粘土Ma11層及び京都粘土Ma4層) を用いて, 不攪乱状態及び圧密に伴って変化する微視構造特性を, 水銀圧入型ポロシメータによる間隙径分布の測定と電子顕微鏡による観察から明らかにした. 実験に用いた洪積粘土は, 含まれる粘土鉱物は同一であるが, 京都粘土に比べて大阪湾粘土には多量の珪藻類が混入している. 京都粘土は, 圧密に伴い間隙が顕著に収縮し, 全体的により小さな間隙径分布となっていく. 一方, 大阪湾粘土は, 京都粘土に比較して, 全体的な間隙径の収縮は生じにくい. 最大圧密圧力 (p=10MPa) において比較すると, 京都粘土の間隙径は, 大阪湾粘土のものよりもかなり小さくなる. この違いは, 珪藻類を含めたマクロ的な粘土構成物自体の相違によるものと考えられる.

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　本研究では，数種類の砂質土試料を用いて行った一面せん断試験結果から提案された，上下せん断箱間の隙間幅設定の基準となると考えられるスレスホルドライン(TL)の有効性を個別要素法(DEM)により検討した．平均粒径および粒度が異なる4種類の試料を作製して一面せん断試験の状況をDEMにより再現し，試験時の隙間幅の大きさを変化させたシミュレーションを行った．その結果，DEMシミュレーションにより得られたスレスホルドポイント(T.P)はTLに比べて最大差が0.17mm程度となり，実材料実験より得られたTLとほぼ同様な傾向を示すことが分かった．今回の結果および過去の検討結果から，TLは試料の平均粒径および粒度の影響を受けない傾向があり，一面せん断試験でのせん断箱の隙間幅設定において有効な指標となる可能性があることが示唆された．

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軟弱粘性土地盤の圧密促進に利用するためのプラスチックボードドレーン (PD) は, 従来断面積が小さいことから長尺物ドレーンについては適用限界が存在すると指摘され, その改良深度としては最大20m程度に抑えられてきたが, 近年改良深度は増加する傾向にある. そこで今回, 中～大深度の地盤改良を目的とし, ドレーン自体の剛性を上げた十字型ドレーンを考案した. このドレーンは通常の板状PDを4枚用いて十字型を形成しており, 十字型を形成することによって間隙水圧の消散過程は, 円柱ドレーンと同じように放射状になる. 本研究では, 三軸K₀圧密試験機を用いて十字型ドレーンの等価径を評価し, 板状ドレーンのそれと比較検討した. また, 流線長の考え方に基づき等価径の簡易的算定法を提案した.

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一面せん断定圧試験（CD試験）で生じる「供試体とせん断箱の側面摩擦問題」を避けるため，従来型試験機（以下では三笠型試験機と呼ぶ）の上部反力板上に2個の独立した空圧式ジャッキと荷重計を取り付けて，上部せん断箱にモーメントを加えるとともに，せん断箱を上，下に制御して，試験上必要な，水平および定圧条件を満足する方法を開発した。
この装置を用いて密度を変えた豊浦砂の一連のCD試験を行い，従来型試験機によるCD試験，定体積試験（CU試験）結果と比較した。その結果，本研究で開発した「せん断中に上部せん断箱を上下させる装置」が一面せん断試験機の側面摩擦の解消に有効な方法であること，また定体積試験によるφ' 強度がφ_CD強度とほぼ一致すること，また三軸CD試験強度と比較して大差が無いこと等の結果が得られた。

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一面せん断試験において上下せん断箱間に隙間を設けた場合，その隙間幅の大きさが強度特性に影響を与えることが報告されている．このためKimら¹⁾は，数種類の砂質土試料を用いた一面せん断試験結果から，上下せん断箱間の隙間幅設定の基準となるスレスホルドライン(TL)を提案した．本研究ではKimら¹⁾による一面せん断試験の状況を個別要素法(Distinct Element Method)により再現し，平均粒径を固定しながら粒度分布を変化させた試料を用いて隙間幅の大きさを変化させたシミュレーションを行い，TLの有効性について検討した．その結果，異なる粒度分布を持つ試料のスレスホルドポイント(T.P)が，Kimら¹⁾の実材料実験より得られたTLとほぼ同様な傾向を示すことが示された．この結果は，せん断箱の隙間幅の設定に関して，提案されているTLが有効であることを示唆している．

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軟弱粘性土地盤の圧密促進に用いるプラスチックボードドレーンは, 幅約10cm, 厚さ2～6mmのものが多く, 改良深度としてはその断面積が小さいことから適用限界が存在すると指摘され, 最大20m程度に抑えられてきた. しかし近年, 改良深度が増加するようになってきたため, 中～大深度の改良を目的とした大断面ドレーンを考案した. このドレーンは, フィルターとして高強度のポリエステル長繊維不織布を用い, 芯材は大深度の土圧に耐えうるよう硬質ポリ塩化ビニール製のエンボス構造とし, さらに成型形状を格子状にすることによって, 載荷荷重490kPaでもくびれが発生しない. また, 圧密試験結果から逆算される等価径は, 地盤の水平方向圧密係数をC_hv=100～150cm²/day程度と仮定すれば, 圧密が進行しても4.0～6.0cmを確保できる.

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The influence of the friction between the sample and the internal peripheral surfaces of shear box on the direct shear test keeps the normal stress on the shear plane constant was examined on high-density sands by discrete element analysis. It was revealed that the normal (vertical) components of the frictional reaction forces on the internal peripheral surfaces of shear box decrease the shear strength and facilitate the positive-dilatancy. In contrast, the shear direction components on the internal peripheral surfaces of shear box increase the shear strength and hardly affect the dilatancy. Furthermore, the distribution charts of the stress on the internal surfaces of shear box were shown in with/without the internal peripheral surface friction, and the inducement mechanism was discussed. These efforts would give useful knowledge for an interpretation on the results of the constant pressure direct shear test on sands.

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　高位な構造および擬似的な過圧密比を有する粘土層の沈下を精度良く予測する手法が求められている．本研究では，このような粘土層を含めた様々な粘土地盤に対する沈下予測精度を向上させるための基礎データ取得を目的として，様々な要因で骨格構造の高低が異なる自然堆積粘土に対して圧密試験を行った．また，自然堆積粘土の構造の高低を定量的に評価するために新たな指標を提案し，それと圧縮性の関係を検討した．その結果，降伏条件は圧縮降伏・クリープ降伏によらず同一であり，自然堆積粘土の圧縮性の大小が降伏時の構造の高低に強く依存すること，圧縮曲線のひずみ速度依存性や二次圧密係数の大小が塑性図を利用して定量的に評価できること，などを示した．

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