詳細検索結果
以下の条件での結果を表示する:
全文: "起業家"
2,711件中 1-20の結果を表示しています
  • 石丸 哲史, 友澤 和夫
    人文地理学会大会 研究発表要旨
    2014年 2014 巻 208
    発行日: 2014年
    公開日: 2020/06/13
    会議録・要旨集 オープンアクセス
  • ──忘れられた領域を中心として──
    速水 智子
    經營學論集
    2011年 81 巻
    発行日: 2011年
    公開日: 2019/09/25
    会議録・要旨集 フリー
  • 「善意に基づく税の代替支払い」の事例研究
    中村 晃司
    関西ベンチャー学会誌
    2017年 9 巻 43-52
    発行日: 2017年
    公開日: 2018/10/31
    ジャーナル オープンアクセス
  • 佐々木 健介
    インターンシップ研究年報
    2006年 9 巻 131-
    発行日: 2006/05/30
    公開日: 2017/11/13
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 鷹取 泰子, 佐々木 リディア
    日本地理学会発表要旨集
    2016年 2016s 巻 724
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/08
    会議録・要旨集 フリー
    本研究はルーマニア・トランシルバニア地方において近年農村地域でおこなわれてきた、移住起業家による革新的な取り組みと、彼らのルーラルツーリズムにおける多様化への寄与に焦点をあてたものである。今回は3つの事例を取り上げて論じる。
  • シュルンツェ ロルフ
    日本地理学会発表要旨集
    2015年 2015s 巻 S1803
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/04/13
    会議録・要旨集 フリー
    国内市場は成熟し,中小企業の起業家は,ますます業務の国際化を求められている。日本で教育を受けた中国人はしばしば日本で自身の業務を開始するが,中国人の起業家活動は十分に研究されていない。日本のビジネス環境に彼らの業務を埋め込むことには多くの困難が伴うので,中国人のIT起業家の間で彼らの人的ネットワーク(関係)が日本においても重要かどうか検討することは意味がある。研究結果によれば,中国人起業家の成功者においては,高いレベルのCQと市場環境において強い志向性をもつことが確認された。
  • 石丸 哲史, 友澤 和夫
    日本地理学会発表要旨集
    2014年 2014a 巻 209
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/10/01
    会議録・要旨集 フリー
    地方圏では市場が小規模で未成熟なため活発な企業活動が認められず、勤務先の廃業や家庭の事情などによる、収入を得るための選択肢が他にないことからの起業が多くみられる。本発表は、この点を裏付けるべく、北海道の起業家に対するインタビューから得られた情報を報告し、地方圏における起業家の行動と創業・起業支援環境との関係に言及する。
  • 組織を超えた海外起業家
    佐脇 英志
    組織学会大会論文集
    2018年 7 巻 2 号 287-292
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/12/27
    ジャーナル フリー

    " A Case Study on Japanese Entrepreneurs in ASEAN Five Countries " investigates 13 Japanese entrepreneurs in ASEAN 5 countries, and generalize the new business trends. As an analysis tool, the research focus on verification using 3 innovation concepts such as "The 7 sources of innovative opportunity", "Schumpeter's 5 types of innovations" and "The 3 Startup innovations (time machine, leap frog, pivot)". The three declines of youth 'entrepreneurial spirit' 'overseas desire' 'creativity' 'and the loss of corporate growth power in Japan are one cause of ‘the lost 20 years’ Long-term stagnation of the economy in Japan. All of these 3 problems are overcome and solved by overseas Japanese entrepreneurs and this research will be the prescription of the above-mentioned Japanese problems.

  • 日本における1990年代以降の起業家政策の検討
    古市 憲寿
    社会学評論
    2012年 63 巻 3 号 376-390
    発行日: 2012/12/31
    公開日: 2014/02/10
    ジャーナル フリー
    本稿は, 1990年代後半以降に政府や経済界から提出された「起業」や「起業家」像の検討を通して, 日本の社会秩序が「起業」や「起業家」をどう規定し, 受け入れてきたのかを分析するものである.
    バブル経済が崩壊し日本型経営が見直しを迫られる中で, 「起業家」は日本経済の救世主として政財界から希求されたものだった. しかし, 一連の起業を推奨する言説にはあるアイロニーがある. それは, 自由意志と自己責任を強調し, 一人ひとりが独立自尊の精神を持った起業家になれと勧めるにもかかわらず, それが語られるコンテクストは必ず「日本経済の再生」や「わが国の活性化」などという国家的なものであったという点である. 自分の利益を追求し, 自分で自分の成功を規定するような者は「起業家」と呼ばれず, 「起業家」とはあくまでも「日本経済に貢献」する「経済の起爆剤」でなければならないのである. さらに, 若年雇用問題が社会問題化すると, 起業には雇用創出の役割までが期待されるようになった.
    1999年の中小企業基本法の改正まで, 日本の中小企業政策は「二重構造」論の強い影響下, 中小企業の「近代化」や大企業との「格差是正」を目指すという社会政策的側面が強かった. その意味で, 起業家に自己責任と日本経済への貢献を同時に要求する理念は, 1990年代後半以降の時代特殊的なものと言える.
  • 『新規開業実態調査』の分析結果
    石丸 哲史, 友澤 和夫
    日本地理学会発表要旨集
    2013年 2013a 巻 510
    発行日: 2013年
    公開日: 2014/03/14
    会議録・要旨集 フリー
    産業振興には、企業誘致に代表される外発的な振興と、地域内での地場産業の振興等に加え起業・創業に焦点を合わせた内発的な振興があり(地域活性化センター,2012)、創業支援は地域の内発的発展に寄与できる可能性が高い。また、起業する際には地域の創業支援環境が大きく影響し、この環境には、創業を支援する制度的な側面、資金調達やビジネスサービスの利用可能性だけでなく、起業意欲を高揚させる風土や教育などが含まれ、さらには、起業家の個人的なつながりから得られるインフォーマルな支援も果たす役割は大きいものとされている(日本政策金融公庫総合研究所, 2011)。発表者は、これまで日本における企業の開業および廃業の地域的変動について分析してきた。その結果、大都市圏における活発な起業活動とその背景にある大都市圏における開業・廃業のボラティリティの高さが明らかになった。次の試みとして、各地域における起業家の行動や起業活動を明らかにし、その背景として創業支援環境を追究する。本報告では、起業家行動の空間的特性を明らかにする。2.起業家の空間的特性国民生活金融公庫(現日本政策金融公庫)が、2006年4月から同年9月にかけて融資した企業のうち、融資時点で開業後1年以内の企業(開業前の企業を含む)3,506社にアンケートを行い、回答が得られた918社(26.2%)の経営者の空間的特性を示したものが表1である。918人の起業家のおよそ2割が東京都で開業に必要な経験を積んだとしている。東京都を主な生育地とする起業家は10%未満であるにもかかわらず、最終学歴学校所在地や経験を積んだ場所として東京都を挙げている起業家は約20%存在する。このことから、地方出身者が東京都において起業に関する勉学や開業に必要な経験を積み、地方に戻ってあるいは東京を離れて起業するという空間行動が考えられる。また、対象となった起業家の時空間行動をみると、主な生育地、最終学歴学校所在地、経験を積んだ場所、現在の本拠地の4か所が同一地域である割合は、関東および近畿地方が85%、北海道・東北地方が78%、九州・沖縄地方69%、中部地方63%、中国・四国地方63%となっている。このように、地方出身者は、生育から開業まで自地域で完結することは少なく、開業のために必要な座学や体験を、東京を中心とした大都市圏に依存していることがわかる。本分析にあたっては、東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センターSSJデータアーカイブから「新規開業実態調査(国民生活金融公庫総合研究所寄託)」の個票データの提供を受けた。
  • 類型とライフコース
    李 侖姫
    経済社会学会年報
    2017年 39 巻 60-68
    発行日: 2017年
    公開日: 2021/04/01
    ジャーナル オープンアクセス
    The purpose of this paper is to analyze the process in which Japanese women entrepreneurs acquire and mobilize resources through their career in order to start up their business. Research questions in this paper are as follows: What kind of resources did Japanese women entrepreneurs acquire? From whom did they acquire them? How did they acquire them?  I conducted intensive interviews with 69 women entrepreneurs concerning how they acquired four types of resources (i.e. human, cultural, social, and economic capital) in areas of family, school, and workplace through three stages of life (i.e. infant, adolescent, and adult stages). Using seven occupational career factors, I conducted cluster analysis of women entrepreneurs in terms of patterns of career formation and obtained four clusters. Four types (clusters) of women entrepreneurs are as follows: “Specialist,” “Unintended Career,” “Generalist” and “Career planned to become an entrepreneur from earlier years.” The four types were cross-classified by life course variables such as period background, stages of life, family life event, timing of event, and turning points. Profiles of four types of entrepreneurs are described and explained using life course variables.
  • 韓 載香
    社会経済史学
    2005年 71 巻 3 号 344-346
    発行日: 2005/09/25
    公開日: 2017/06/09
    ジャーナル オープンアクセス
  • ──価値曲線による分析──
    速水 智子
    經營學論集
    2008年 78 巻
    発行日: 2008年
    公開日: 2019/09/25
    会議録・要旨集 フリー
  • 石丸 哲史
    日本地理学会発表要旨集
    2019年 2019s 巻 S405
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/03/30
    会議録・要旨集 フリー
    1.日本における新規開業の実態

    欧米諸国と比較して,日本の起業の実態にはいくつかの特徴がある。2017年版中小企業白書によると,日本の開業率は2001年から2015年にかけて5%前後と欧米諸国に比べて一貫して非常に低い水準で推移している。また,起業無関心者の割合は,欧米諸国に比べて高い水準であるとされている。「脱サラ」という言葉自体に必ずしも良いイメージがあるとはいえない日本にあっては,起業家=サラリーマン不適格者とみなされ,起業が歓迎されにくい。

    2.日本におけるソーシャルビジネスの成長

    2015年国連総会にて持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals:SDGs)が設定された。企業はこれに同調し持続可能性を追求することにも目を向け,経団連がSDGsに向けた事業を推進するなど,環境,社会,ガバナンスを志向するESG投資に傾注する企業も多くなってきた。このような持続可能性の追求姿勢はソーシャルビジネスの成長にも影響を与えた。

    ソーシャルビジネスとは,社会的課題の解決を目的としてビジネスを展開するものである。SDGs達成への機運もあり,近年脚光を浴びるようになり,様々な主体が参入した。このような社会的課題は全国的にみられることから,そこにビジネスチャンスを見いだし,地方においても社会起業家が登場している。

    3.地方におけるソーシャルビジネスの実態

    前述のように,高齢化社会への対応や子育て環境の整備などは,全国あまねく対応が求められている社会的課題であり地方においても例外ではない。こういった社会的課題の解決に向かう目的で設立される法人は特定非営利活動法人(以下NPO法人とよぶ)や公益法人が多い。NPO法人は,福祉,環境,まちづくりなどの社会貢献をめざしているため税制上の優遇措置等が付与されているが,非営利活動にかなり限定されている。

    営利目的では社会的課題には対処できない,あるいはこういった社会的課題の解決をめざすためには,収益性が見込まれないマーケットに参入すべきとする起業家の意識があるのも事実であるが,現実として規模や範囲においてマーケットが限定的であり収益化(マネタイズ)に限界があるため,地方においてはNPO法人の割合がかなり大きいといえる。

    高齢者の介護・支援,子育て支援などのサービス充実への要請が地方ではとりわけ際立っていることから,これらの課題に立ち向かう起業家は,介護ビジネス,保育ビジネス市場に参入する場合が多く,一般的に社会福祉法人の形態をとる場合が多い。社会福祉法人は公益性の高い非営利法人であるため,税制面で優遇され,施設整備や運営費などの補助があることに加え,当該地域における需要が明確に見込めるため起業しやすい。

    さらに,指定管理者制度などもあることから,保育園経営や特別養護老人ホームなどの施設を運営することによって行政から発生する需要に応え,「行政の下請け」的役割を担う起業家が少なくない。安定的な経営が維持できるからである。たとえ,社会的課題解決への強い意志があったとしても,マーケットの地域的特性から収益化に向かうことは困難であると考えるからであろう。

    4.地方における社会起業家の活動

    NPO法人など非営利性や公益性の高い法人形態での活動・活躍にほとんど限られている地方であるとはいえ,事業によっては利益が上げられる社団法人としてあるいは株式会社化して積極的に収益化をめざす社会起業家が存在しないわけではない。一例を挙げる。宮崎県出身の起業家は,福岡県の大学を卒業後,生誕地ではない県内の都市において株式会社を設立し起業した。就労継続支援(非雇用型)や就労移行支援・生活訓練の事業所を開設し,福祉サービスを核に関連業種を含め多方面に事業展開している。このIターン起業家は,延岡市商工会議所など創業支援サービスを受けたが,県外での経験が起業の大きな契機としており,常に域外からビジネスに関する情報を収集している。このように,地域労働市場や地域のマーケットニッチなど,エリアマーケティングに傾注し社会的サービスの空間的需給の洞察力に長けている起業家も存在している。地方だから収益化が困難であると単純には結論づけられない。

    ソーシャルビジネスに関しては,生誕地から就業・修学目的で域外に移動し地方に帰還するパターン,大都市圏に生まれ卒業後あるいは一定期間の就労の後地方に移住するパターン,いずれのパターンをとる起業家も存在している。サプライチェーンやサービス需給は域内完結性が高いが,彼らはビジネスに関する情報や知見の獲得を少なからず域外に依存しており,同じビジネスモデルをもつ起業家のネットワークが形成されている。
  • 牧野 恵美
    研究 技術 計画
    2018年 33 巻 2 号 92-100
    発行日: 2018/08/10
    公開日: 2019/08/30
    ジャーナル フリー

    Research on entrepreneurship education has been increasingly rapidly over the past two decades. This reflects both the growing recognition that entrepreneurship drives innovation and economic growth, and the anticipation that education is effective in nurturing entrepreneurship. Although the body of literature on educating entrepreneurs is expanding, the lack of rigorous studies has been a consistent source of concern. Academic scholarship clearly has not kept up with practice. This review summarizes the outcomes of major literature reviews and meta-analysis in international peer-reviewed journals to clarify what is currently known and not known, as well as the gaps to be filled.

  • 社会人基礎力の向上効果と、PBLによる指導手法
    天野 了一
    関西ベンチャー学会誌
    2012年 4 巻 39-54
    発行日: 2012年
    公開日: 2018/10/31
    ジャーナル オープンアクセス
  • ―起業家教育の効果測定―
    石黒 順子
    日本ベンチャー学会誌
    2015年 26 巻 43-57
    発行日: 2015/09/15
    公開日: 2020/09/12
    ジャーナル フリー

    日本で起業活動が低調な理由に、起業家が尊敬されない社会であることがしばしば指摘される。こうした指摘を踏まえ、起業家教育を導入する高校で、非受講者も含む全校生徒172名(うち、受講生徒22名)を対象にアンケート調査を行ったところ、高校生らは総じてポジティブな印象を起業やベンチャー企業に対して持っていた。しかし、その敬意は、キャリアの選択肢としての起業に結びついているわけではない。一年後、改めて同じ対象にアンケート調査を行うと、起業家教育の受講生徒では7割が起業への意欲や自信を低下させていた。しかし、インタビュー調査では受講生徒の多くは、創業メンバーとしてベンチャー企業に参画することについて賛同した。疑似的とはいえチームで成功体験を積んでおり、そのことが実社会での創業にも活かせると考えられているようである。「起業社会」を実現するためには、多くの「起業理解者」「創業支援者」を育成することが必要である。今回の調査対象となった起業家教育プログラムは、この「理解者」や「支援者」の育成に寄与したといえる。

  • 熟達起業家の意思決定の空間性
    原 真志
    日本地理学会発表要旨集
    2020年 2020s 巻 201
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/03/30
    会議録・要旨集 フリー

    予測困難な不確実性に対処する起業家の意思決定行動に対し認知科学の熟達者の研究成果を応用したサラスバシーによるエフェクチュエーションの研究が注目され(Sarasvathy, 2001; 2008; Read et al., 2010),マーケティングをはじめとする様々な領域で検討され応用が進められているが(Karami et al., 2019; Kerr & Coviello, 2019; 栗木, 2018;吉田, 2018; 山田, 2019),地理学でのエフェクチュエーションの検討と応用は極めて限られた状態である(Johnston et al.,2018).本研究は,サラスバシーのエフェクチュエーション研究を経済地理学の視点から検討し,応用の可能性と課題を整理することを目的とする.

  • 寺島 雅隆
    研究紀要
    2008年 33 巻 22-28
    発行日: 2008/03/05
    公開日: 2016/12/19
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 原 陽一郎, 亀岡 秋男, 安部 忠彦, 柴田 高, 油木 清昭, 玉田 俊平太, 黒田 明生
    年次大会講演要旨集
    2000年 15 巻
    発行日: 2000/10/21
    公開日: 2018/01/30
    会議録・要旨集 フリー
feedback
Top