Noise barrier panels are often installed on the scaffoldings of building demolition works in order to cope with the environmental problem caused by noise and dust. However, these panels are difficult to remove and left even when strong wind is forecasted. A technical guideline can estimate wind load on the scaffoldings with panels. Still, the wind force distributions with various shape of scaffoldings corresponding to the demolition steps are not clear yet. Therefore, wind tunnel tests were conducted to get the wind force coefficient distributions on the panels for various steps of a building demolition work. Larger wind force coefficients were obtained with a model with an opening. The possible cause of such a large wind load was discussed.

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We have studied for a new type of Spar-Buoy boring derrick, which required to cope with two exceeding conditions, namely (1) increasing loaded weight of boring machine parts and materials for increasing boring depth, and (2) a increasing current velocity to about 4 knots.
We have studied two models, (1) double float type, and (2) larger diameter of float for increasing buoyancy, in order to utilizeparts and materials of the existing spar-Buoy boring derrick for economical choice.
We have performed numerical analysis and model experiments for two type model, and prototypes were designed and put to practical use.

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建設業における労働災害は，墜落によるものが最も多く発生しており死亡災害の約4割を占めている．その中でも，からの墜落災害が最も多く発生しており，労働安全衛生規則やガイドライン等により，従来からその対策は重点的に実施されている．本報では，最近のからの墜落災害防止対策について述べるとともに，平成27年7月に施行された改正労働安全衛生規則の概要について，労働安全衛生総合研究所が厚生労働省の検討会に協力して実施したアンケート調査結果等を交え解説する．

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わく組の耐荷性能の評価に関しては，標準わくを用いたのように個材座屈により耐荷強度が決まるものについては，建わく単体の圧縮強度を知ることにより，これを組み上げたの耐荷強度を推定する手法が確立されているが，簡易わくを用いたのように全体座屈で耐荷強度が決まるものについては，建わくや布わくのせん断剛性がの耐荷強度に影響を与えることが推測できるものの，これらの関係を定量的，系統的に検討したデータはなく，その耐荷強度を知るためには組み上げた骨組の実大実験に頼らざるを得ない現状にある．本研究では，簡易わくを用いたについて，建わくと布わくのせん断剛性をパラメーターとして座屈解析を行って簡易わく組の耐荷性能の新しい評価手法を検討した．

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　近年，従来型の単管に替わり，組立・解体時における作業性からくさび緊結式の使用が拡大している．このくさび緊結式については，わく組とは異なり，手すり先行工法の導入が困難である場合が多い．さらに，くさび緊結式として用いられることが多い等の理由により，安全帯等による墜落防護さえなしの状態で，組立・解体作業が行われることが多いという問題点がある．そこで，本研究では，くさび緊結式における安全帯使用を徹底させるための方策を提案することを目的として，の安全性について，人体ダミーを用いた落下実験により調査し，その結果より，くさび緊結式の安全な組立・解体方法を提案した．

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Structures of temporary seating using scaffoldings have some connections which enable to easily assemble, disassemble and reuse members. The connections have non-linear stiffness through slipping and loosening in exchange for the high workability. The nonlinearity makes seismic responses of the structures complex. The structures are generally designed assuming that they are braced frames without considering the nonlinearity. A seismic response analytical model for the structures is suggested by static loading tests and shaking table tests using unit basic structures. It is verified that the model simulates response results of shaking table tests of large-scaled structures.

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の設計に一般に用いられている「改定　風荷重に対するの安全技術指針」には，構台に対する風力係数の算定法について示されていない。そこで枠組を対象に縮尺1/70で再現した模型を用いて，が複数組並んだ場合の風力係数を測定し，それを基にN組のが併設された場合の風力係数を推定する方法を検討した。 その結果，有効遮蔽係数と呼ばれる係数を用いることにより，１番目の枠組数により簡単にN組から構成されるの風力係数が推定できることが分かった。

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On the basis of the yearbooks of the Japan Construction Safety and Health Association, wind-induced structural accidents during construction were investigated on the death and serious accidents where more than 3 people were killed or injured. These data were compared with data of overseas wind-induced accidents collected from Engineering News-Record. The wind-induced structural accidents were classified according to the accident types, and their countermeasures for safety were examined.
From the investigation, it was found both in Japan and overseas that the collapse accidents during construction have the high rate in the whole construction accidents and about 10% of the serious collapse accidents were due to wind. Furthermore, it was also found that in Japan the ratio of the collapse accidents due to wind had not been changed since 1970, and the countermeasures for the prevention of the collapse accidents were proposed.

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　建設工事における墜落災害の対策として，平成21年3月に労働安全衛生規則が改正され，新たに墜落防止用の手すりや板，メッシュシートなどをに取り付けることが義務付けられた．を設置する際は，風荷重に対するの強度を検討する必要があるが，現行の指針は，従来のを対象としているため，規則改正後のに対応しているかは不明である．これらのことから本論文では，幅木の高さをパラメータとして，の風力に関する風洞実験を行った．実験の結果，規則に沿った高さ15cmの幅木を設置したは，幅木がないに比べて，1.5倍程度の風力係数を見込んだ方が良いことが分かった．これらの結果を基に，規則改正後のに対応した風力係数の算定方法の検討を行った．

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　チビサラグモは主にスギ林床に生息し、リター上に造網するクモである。本研究は、個体群と局所という2つの階層レベルで生じているプロセスに注目し、チビサラグモの個体群密度の決定機構を明らかにすることを目的とした。まず、野外の15個体群を対象に、局所レベルでの個体数とその制限要因(造網に必要なの量、以下量)との関係性を調査した。その結果、多くの個体群で局所レベルにおける個体数と量との間に正の関係があったが、量当りの個体数が多いことが明らかになった。このシステムでは、以下の2つのプロセスが密度決定に関与していると考えられた。1)量が多い個体群では、造網場所移動時の死亡率が低くなることで高密度になる、2)それが局所レベルでのをめぐる競争を強め、密度を低下させる。　これらの仮説を検証するため、まず広範囲での量を操作したエンクロージャー実験を行った。その結果、量が多いエンクロージャーほど、クモの死亡率が低くなることが示された。また以下の2つの野外実験から、量が多い個体群ほど、密度依存的な死亡が高くなることが示された。1つめの実験では自然個体群でクモ除去区を設け、除去区への移入率から移動頻度を推定したところ、量が多い個体群ほどクモの移動頻度が高いことがわかった。次に、量を等しくしたエンクロージャーでクモの移動頻度を操作する実験を行ったところ、高い移動頻度は死亡率を高めることがわかった。以上のことから、個体群レベルでの量増加→移動時の死亡率低下による個体群レベルでの高密度化→局所レベルでの高密度化による競争の強化→個体群レベルでの密度の低下、という2つの階層間で生じる一連のプロセスにより、個体群密度が決定されていることが示唆された。

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建設工事における墜落災害の対策として，平成21年3月に労働安全衛生規則が改正され，新たに墜落防止用の手すりや板（さん，幅木など），メッシュシートなどをに取り付けることが義務付けられた．これらの部材は，の1側面に取り付けることが多く，には偏った荷重が作用する．現在，に関する指針に示されている最大積載荷重などの値は，従来のを対象としているため，規則改正後のに対応するかは分からない．本論文では，の鉛直荷重を支える部材である建わくを対象として，偏心荷重を受ける場合の座屈解析を行い，その強度について検討した．また，偏心荷重を受ける建わくの座屈強度の計算方法を示し，数値解析と比較することでその計算方法の妥当性を検討した．この計算方法は数値解析の結果と良い対応を示し，その妥当性が確かめられた．さらに，偏心荷重を受ける建わくの座屈荷重は，偏心荷重の比率が大きくなるほど値が小さくなる結果が得られた．手すりわくなどを取り付けてを高く設置する場合は，偏心荷重の影響を考慮して設計した方がよいと考えられる．簡便な方法として，脚柱１本当りの部材重量を計算することもよいと考えられる．

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　墜落災害対策として，平成21年に労働安全衛生規則が改正され，新たに墜落防止用の手すりなどをに取り付けることが義務付けられた．これらの部材は，の1側面に取り付けることが多く，には偏った荷重が作用する．本論文では，の鉛直荷重を支える部材である建わくを対象として，偏心荷重を受ける建わくの座屈実験を行い，その強度について検討した．更に偏心荷重を受ける建わくの座屈強度の計算方法を示し，実験結果と比較することでその計算方法の妥当性を検討した．この計算方法は実験結果と良い対応を示した．また，偏心荷重を受ける建わくの座屈荷重は，偏心荷重の比率が大きくなるほど値が小さくなる結果が得られた．手すりわくなどを取り付けてを高く設置する場合は，偏心荷重の影響を考慮して設計した方がよいと考えられる．

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　建設業における労働災害による死亡者数は，墜落災害によるものが最も多く約4割を占めている．このため，筆者らは，簡易に墜落防止対策が行われるよう，メッシュシートを改良した墜落防止機材を考案し，改良を重ねてきた．一方で，改正労働安全衛生規則により墜落防止措置が強化されているため，本研究では，人体ダミーを用いた墜落実験により，考案した墜落防止機材の優位性を安全面から検討することとした．その際，人体ダミー落下時における衝撃荷重を測定し，その衝撃緩和性能より安全性を評価することとした．その結果，考案した墜落防止機材により，墜落防止時において作業員が受ける衝撃荷重を大幅に緩和できることを明らかにした．

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折板屋根成型機を載せる架台(構台)は通常のを連立して組み上げた構造物である。しかし，の設計に一般に用いられている「風荷重に対するの安全技術指針」（(社)仮設工業会）にはこのような複数の枠組が連立する際の遮蔽係数が記されておらず，風荷重を算定することができない。そこで筆者らは，枠組を対象に縮尺1/70で再現した模型を用いて風洞実験を行い，構台の平均風力係数を評価した。その結果，１組の枠組の平均風力係数は正面からの風では0.22を示し，風向角15°の時に最大値0.24を示すことが分かった。また，４組の枠組からなる構台を建物模型周りに設置して行った実験により，構台を建物隅角部付近に設置した際に平均風力係数が大きな値を示し，最大で0.84となることが分かった。

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死亡災害件数の多い

からの墜落・転落による災害防止対策が検討され，平成21年に労働安全衛生規則が改正された．この改正により，新たに墜落防止用のさんや落下防止用の幅木などをに設置することが義務づけられた．平成21年の規則改正後，からの墜落防止措置の効果について検証・評価が行われ，その検証・評価結果を踏まえて，平成27年に労働安全衛生規則が更に改正された．平成27年の規則改正において，の組立て等の作業に係る特別教育の追加，の作業床にかかる墜落防止措置の充実等が図られた．労働安全衛生規則の改正により，には改正前に比べて，幅木等を多く設置することになった．規則改正後のは，幅木等を多く設置することから，従来のに作用する鉛直荷重や風荷重等が異なると考えられる．本報では，における安全性の向上を目的として，規則改正により部材を多く設置することになったの強度について実験を行い，の安全技術について検討した．

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柱・梁が外周部に設置されるような超高層建物を建設する際には，外部作業が発生するため，「せり上げ」等と呼ばれる外部作業用が用いられることがある。このは，建設中の建物頂部付近に設置され，施工段階に応じて順次せり上げられていくものである。一般に，の耐風設計には「改訂　風荷重に対するの安全技術指針」（（社）仮設工業会）が用いられているが，同指針では，地面から立ち上がる通常の枠組みを想定しており，せり上げに作用する荷重の算定法は示されていない。そこで本研究では，一般的なせり上げを対象に縮尺1/70で再現した模型を用いて風洞実験を行い，風力係数の評価を試みた。その結果，「改訂　風荷重に対するの安全技術指針」では考慮されていない，横方向や鉛直方向にも大きな風荷重が作用し，設計時に注意を要することが確認された。

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