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全文: "農薬中毒"
718件中 1-20の結果を表示しています
  • 水谷 太郎, 近藤 陽一, 渡慶次 重美, 市川 直哉, 加納 克己, 山下 衛, 内藤 裕史
    日本農村医学会雑誌
    1984年 33 巻 4 号 770-774
    発行日: 1984/11/30
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    Mortarity due to pesticide poisoning for prefectures in Japan is examined according to the vital statistics in 1979-1981. The atlases of pesticide poisoning mortality for prefectures in Japan are presented.
    There is a wide range in mortality among prefectures and the highest mortality is 17.8 times as high as that observed in the prefecture which showed the lowest mortality. Regional characteristic is observed in the mortality. Northern part of Kanto Area and the southern part of Kyusyu Island show high mortality and low mortality is observed in Hokuriku Area.
    The ratio of the deaths due to pesticide poisoning to those due to automobile accident also show wide range among prefectures. The highest ratio is 38.3% and the lowest is 2.4%. The ratio shows similar regional characteristic to that observed in mortality.
  • 加茂 弘子, 畝 博, 江崎 廣次
    日本農村医学会雑誌
    1997年 45 巻 5 号 664-670
    発行日: 1997/01/30
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    全国的に農薬中毒死が最大数となった1986年を含む1983年から1987年の5年間のデータを用いて, 福岡県における農薬中毒死の状況を知るために, 保健所管内別に農薬中毒の標準化死亡比 (SMR) を計算し, 地域差を検討した。
    SMRの計算は, 福岡県の1983~1987年の人口動態死亡テープより保健所別に農薬中毒死亡者数を集計し, 5年間の福岡県の農薬中毒による性別年齢 (5歳) 階級別死亡率を標準として行った。
    福岡県の5年間の全農薬中毒死は351例で, 40~50歳代に多かった。また, 全農薬中毒死のうち71%が自殺 (男女比3: 2) で, その割合は男151/223例 (68%), 女99/128例 (77%) で女に自殺の割合が高い傾向があった。
    全農薬中毒死のSMRは, 男女ともに筑後地区などの農村部に高率で, 北九州市や福岡市の都市部で低率であった。農薬による自殺のSMRも全農薬中毒死の71%を自殺が占めているので, 男女とも農村部に高率, 都市部で低率となった。全般的に全農薬中毒死が高率のところは農薬による自殺も高率で, 手近に農薬があるために自殺による中毒死が多く従来から言われているように農薬の厳重な保管管理が必要と考えられた。
  • 松下 敏夫
    日本農村医学会雑誌
    2000年 49 巻 2 号 111-127
    発行日: 2000/07/20
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    わが国における農薬中毒 (障害) の実態を把握し, その予防対策等を明らかにするために, 農薬による健康障害を惹起して医療機関等を訪れた患者について, 所定の調査票を用いて調査を行った。この報告は, そのうち, 1996年度及び1997年度に38施設から報告された232症例について統計的解析を行い, まとめたものである。
    統計的解析では, 性, 年齢階級, 発症の季節, 診断名, 転帰, 発症に関わる農薬の曝露状況, 原因農薬 (系別・商品名別) の種類, 発生の原因と考えられる事項などについて検討し. 多くの興味ある知見を得た。
  • 西垣 良夫, 松島 松翠, 木根渕 英雄, 永美 大志, 浅沼 信治, 臼田 誠
    日本農村医学会雑誌
    2002年 51 巻 2 号 95-104
    発行日: 2002/08/05
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    日本における農薬中毒 (障害) の実態を把捉し, その予防対策等を明らかにするために, 農薬による健康障害を惹起して医療機関等を訪れた患者について, 所定の調査票を用いて調査を行った。この報告は, そのうち, 1998年度~2000年度に49施設から報告された209症例について統計的解析を行い, まとめたものである。
    統計的解析では, 性, 年齢階級, 発症の季節, 診断名, 転帰, 発症に関わる農薬の曝露状況, 原因農薬 (系別・商品名別) の種類, 発生の原因と考えられる事項などについて検討した。
  • 阿部 豪友, 高橋 克嘉, 三浦 政之
    日本病院薬学会年会講演要旨集
    1999年 9 巻
    発行日: 1999/08/20
    公開日: 2019/03/15
    会議録・要旨集 フリー
  • 日本農村医学会・農薬中毒研究班
    日本農村医学会雑誌
    1970年 18 巻 4 号 164-167
    発行日: 1970/03/01
    公開日: 2011/02/17
    ジャーナル フリー
  • 永美 大志, 矢島 伸樹, 浅沼 信治, 臼田 誠, 広澤 三和子
    日本農村医学会雑誌
    2004年 53 巻 2 号 123-130
    発行日: 2004年
    公開日: 2005/03/29
    ジャーナル フリー
    日本では, 第二次大戦後に農薬の使用が増え, 農薬中毒が農村医学の主たる課題になって久しい。アジア地域諸国でも日本と同様に, または, それ以上に農薬中毒は農村医学上の課題であり, 労働医学全体の中でも重要なものであると推測される。今回, 筆者らは, 近年の国際機関の報告, 医学系論文などから, アジア地域諸国の農薬中毒 (障害) 防止研究の状況の概観を試みた。
    WHOが1992~97年にかけて, 国際的な農薬中毒症例の収集方法を策定し, 1998年から東南・南アジア諸国で病院ベースの調査が行われた。それらと, 日本農村医学会の農薬中毒 (障害) 臨床例調査の調査結果 (1998~2000年) とを比較した。また, FAOが1999年にアジア地域で開始した, 地域ベース病害虫綜合防除の推進研究では, 農薬の使用状況と農薬中毒の症状を農業者に自己申告させることにより, 強毒性農薬を使用し, 中毒が発生していることを認識させ, 農業者がその使用を自主的に回避するという成果を得ている。
    これらの研究・活動は, 相補的に農薬中毒防止に貢献すると考えられる。我々も, 1996年から農薬中毒臨床例調査を再開して, 1年に60~80症例を収集し, 解析してきたが, 日本およびアジア地域での農薬中毒を低減させるために, これらのプロジェクトなどとの連携を模索していきたい。
  • 菅谷 彪
    日本農村医学会雑誌
    1975年 24 巻 3 号 434-435
    発行日: 1975/10/20
    公開日: 2011/02/17
    ジャーナル フリー
  • 菅谷 彪, 若月 俊一
    日本農村医学会雑誌
    1980年 29 巻 3 号 154-157
    発行日: 1980/08/15
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
  • 全国集計
    日本農村医学会雑誌
    1968年 16 巻 2 号 121-135
    発行日: 1968/05/15
    公開日: 2011/02/17
    ジャーナル フリー
  • 松下 敏夫
    日本農村医学会雑誌
    1995年 44 巻 3 号 202-203
    発行日: 1995/09/10
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
  • 西垣 良夫, 松島 松翠, 永美 大志, 大浦 栄次, 矢島 伸樹, 浅沼 信治, 臼田 誠
    日本農村医学会雑誌
    2005年 54 巻 2 号 107-117
    発行日: 2005年
    公開日: 2005/08/12
    ジャーナル フリー
     日本における農薬中毒(障害)の概況を把握し,その予防対策等を明らかにするために,農薬による健康障害を惹起して日本農村医学会会員の医療機関等を訪れた症例について,調査を行なった。
     2001~03年度に農業用化学物質に起因する農薬中毒(障害)の症例が,36機関から194例報告された。農薬中毒(障害)発症に関わる農薬曝露の事情は,自殺が74%を占め,散布中(14%),誤飲・誤食(7%)などが続いていた。
     自殺を原因とする症例では,男性がやや多く(52%),年齢構成では中高年が多かった。臨床症状の型は,ほとんどが急性・亜急性中毒(98%)であり,原因農薬は,有機リン系殺虫剤(39%)が最も多く,ビピリジリウム系除草剤(23%)などが続いていた。その転帰は,パラコート含有除草剤による中毒が極端に悪く,80%以上が死亡していた。
     散布中,準備・片付け中などの曝露条件による農薬中毒(障害)についてみると,男性が70%を占め,年齢構成では,中高年が多かった。診断名では,急性・亜急性中毒(39%)が半数以下となり,急性皮膚炎(33%),化学熱傷(14%),眼障害(11%)の比率が大きくなった。曝露された農薬としては,有機リン系殺虫剤(21%)がやや多かったものの,多様な農薬が関与していた。曝露の要因と考えられる事項は,防備不十分(44%),慣れ(19%),知識不足(14%),本人の不注意(12%)などであった。
  • 東 博文, 銅谷 伸, 相良 徹
    民族衛生
    1986年 52 巻 3 号 142-145
    発行日: 1986年
    公開日: 2010/06/28
    ジャーナル フリー
    Activities of blood cholinesterases were evaluated to assess the health condition of 65 farmers consisting of 33 male and 32 female. All of the blood cholinesterases; whole blood cholinesterase, erythrocyte to cholinesterase and plasuma cholinesterase showed higher activity in winter than in summer. Farmers exposed frequenthy to pesticide showed slightly higher activities of blood cholinesterases than non-exposed farmers . It, however, is not statistically significant. Whole blood cholinesterase activity had the highest sensitivity and predictive value negative, while erythrocyte cholinesterase activity exhibited the highest specificity and predictive value negative. However both of then did not apper to be significant. These results did not indicate the useful ness of evaluating blood cholinesterase activities as the screening test for pesticide exposure.
  • 松下 敏夫
    日本農村医学会雑誌
    1992年 41 巻 3 号 186-189
    発行日: 1992/09/10
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
  • 4年間のまとめ
    日本農村医学会・農薬中毒研究班, 菅谷 彪
    日本農村医学会雑誌
    1978年 27 巻 4 号 661-667
    発行日: 1978/11/30
    公開日: 2011/02/17
    ジャーナル フリー
  • 永美 大志, 椎貝 達夫, 前島 文夫, 西垣 良夫, 夏川 周介
    日本農村医学会雑誌
    2012年 61 巻 1 号 32-38
    発行日: 2012/05/30
    公開日: 2012/09/20
    ジャーナル フリー
     農薬は第二次大戦後急速に使用量が増加し,農薬中毒が農村医学の主たる課題になって久しい。本学会はこの課題に長年取り組んできており,特別研究プロジェクト・農薬中毒部会では全国の関連医療施設の協力のもと臨床例調査を行なってきたので,2007~09年分について報告する。
     農薬中毒 (障害) の症例が,48施設から212例報告された。性別では,男が54%とやや多く,世代別では,60歳代 (23%),70歳代 (22%) が最も多かった。中毒に関わる農薬曝露状況は,自殺が77%を占め,散布中等 (16%),誤飲誤食 (4%) が続いていた。月別に見ると,5月,8月が各12%で最も多かった。
     診断名としては,急性中毒 (90%) が大部分で,皮膚障害 (3%),眼障害 (2%) もあった。
     原因農薬としては,有機リン系殺虫剤(32%)が最も多く,アミノ酸系除草剤 (22%),ビピリジリウム系除草剤 (10%) が続いていた。成分別にみると,グリホサート (32例) が多く,スミチオン (25例),パラコート (21例) が続いていた。
     死亡例が36例報告された。うち16例がパラコート剤によるものであり,9例が有機リン剤によるものであった。パラコート剤は,致死率,死亡数において,他の農薬成分を大きく引き離していた。本剤の流通規制の強化の必要性を改めて認識させる結果であった。
  • 永美 大志, 前島 文夫, 西垣 良夫, 夏川 周介
    日本農村医学会雑誌
    2015年 64 巻 1 号 14-22
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/10
    ジャーナル フリー
     農薬は第二次大戦後急速に使用量が増加し, 農薬中毒が農村医学の主たる課題になって久しい。本学会はこの課題に長年取り組んできており, 特別研究プロジェクト・農薬中毒部会では全国の関連医療施設の協力のもと臨床例調査を行なってきた。2010~12年分について報告する。  農薬中毒 (障害) の症例が, 37施設から137例報告された。性別では男女ほぼ同数で, 世代別では, 70歳代 (22%) が最も多く, 60, 80歳代 (各18%) が続いていた。中毒に関わる農薬曝露状況は, 自殺が71%を占め, 誤飲誤食 (13%), 散布中等 (12%) が続いていた。月別に見ると, 5月が16%で最も多かった。  診断名としては, 急性中毒 (83%) が大部分で, 皮膚障害 (6%), 眼障害 (5%) もあった。散布中などの曝露では, 急性中毒の割合が42%に低下し, 皮膚障害 (47%) が上回った。  原因農薬としては, アミノ酸系除草剤 (29%) が最も多く, 有機リン系殺虫剤 (25%), ビピリジリウム系除草剤 (8%) が続いていた。成分別にみると, グリホサート (38例) が多く, スミチオン (18例), パラコート (12例) が続いていた。  死亡例が23例報告された。うち8例がパラコートによるものであり, 3例がスミチオンによるものであった。  パラコートは, 致死率 (80%) において, 他の農薬成分を大きく引き離していた。死亡数は減少の傾向にあるが, このことは同剤の国内流通量の減少と相関していた。
  • 奥田 郁夫
    農林業問題研究
    1983年 19 巻 3 号 127-134
    発行日: 1983/09/25
    公開日: 2011/09/05
    ジャーナル フリー
  • 黒川 顕, 山本 保博
    日本農村医学会雑誌
    1988年 37 巻 3 号 170-173
    発行日: 1988/09/20
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
  • 松下 敏夫
    日本農村医学会雑誌
    1996年 44 巻 6 号 816-827
    発行日: 1996/03/30
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    Research work of the Special Research Group for Survey of Pesticide Poisoning (Chief: T. Matsushita) was presented and discussed.
    The main items are as follows:
    1) Long term years of nation-wide survey for clinical cases of pesticide poisoning (disorders) in Japan from 1967 to 1989, which was carried out by the Research Group of the Pesticide Poisoning under the Japanese Association of Rural Medicine, was reconsidered. And, revised systems of this survey including new survey forms were proposed.
    2) Results of methodological research work of our group for epidemiological study to clarify health disturbance from pesticides were indicated and a personal protocol was also presented.
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