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クエリ検索: "里海" モデル
458件中 1-20の結果を表示しています
  • 野志 保仁, 熊田 貴之, 宇多 高明, 小林 昭男, 星上 幸良, 和田 信幸
    海岸工学論文集
    2004年 51 巻 416-420
    発行日: 2004/10/08
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    侵食性海浜では, 従来と比べて砂浜全体が黒く変色し, 浜崖前面に黒い砂層が沿岸方向に帯状に連続するという現象がしばしば観察される.これは砂鉄層が前浜の表層を覆っているためである.しかしその集積機構は十分に解明されていなかった.この現象は, 交換層内の鉱物毎の含有率が, 比重の差異に起因する砂粒の動きやすさに依存すると考えれば, 粒径変化の場合と同様にして予測可能と考えられる.そこで熊田らの混合粒径砂の分級過程を考慮した海浜変形
    モデル
    を拡張し, 鉱物毎の分級を考慮した海浜変形
    モデル
    を開発し, 侵食域の砂鉄高含有率層の形成機構を明らかにする.
  • 勝山 達郎, 平山 周作, 美作 多加志, 北出 一郎, 家元 雅夫
    農業農村工学会誌
    2010年 78 巻 1 号 25-28,a2
    発行日: 2010年
    公開日: 2019/01/08
    ジャーナル フリー

    石川県では,「里山」を,人と自然とが共生する

    モデル
    として,未来の世代に継承していかなければならない貴重な「財産」と位置付け,利用・保全する取組みを進めている。県行政においては,県庁の部局横断組織として「里山利用・保全プロジェクトチーム」を設置し,
    モデル
    事業等に取り組んでいる。大学においては,里山に関する調査・研究や人材育成の取組みが行われているほか,H20年4月には里山・
    里海
    の研究を行う国連大学高等研究所の研究施設が金沢市に設置された。このような中,農業農村整備事業では,従来からの取組みに加え,里山の生き物に配慮した施設の整備や,里山の水と土に関する調査を新たに進めている。これらについて概要を報告する。

  • *山本 百合子, 永井 祐二, 岡田 久典
    国際P2M学会研究発表大会予稿集
    2019年 2019.Autumn 巻
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/10/03
    会議録・要旨集 フリー
    ESG 投資が本格化してきた中で、ますます支援組織における事前、中途、事後の環境活動事業評価手法が重要となっている。しかし、環境活動に求められるものが大きく変化しているほか、SDGs など新しい考え方が国の内外に浸透しつつあり、環境活動事業の新たな評価手法を確立することが急務となっている。過去及び現在のイオン環境財団の多くの事例をもとに、新たな社会ニーズに応えうる、P2M 手法を取り入れた環境活動評価手法を提案する。
  • 柴垣 太郎, 畔柳 昭雄
    日本沿岸域学会論文集
    2004年 16 巻 1 号 39-48
    発行日: 2004年
    公開日: 2023/04/17
    ジャーナル フリー

    本研究は、

    里海
    の概念に基づく地域として干潟を取り上げ、人と干潟とのかかわり方を通して沿岸域の自然環境のあり方について考究した。調査方法は、まず、インタビュー調査を実施し、人々が干潟に対して抱いている認識及び認識に至る過程と原因を把握した。次に、人と干渇とのかかわりを成す生業に着目し、HEP(Habitat Evaluation Procedure、ハビタット評価手続き)を用い、生業の変化に伴う干潟生態系の生物生息地としての価値の変化量を把握した。その結果を以下に示す。

    ①住民及び市民の干潟に対する認識は、地域のために干潟を活用するという点では同じであったが、住民は経済的価値を干潟に見出していた。一方、市民は環境情報的価値を見出していた。

    ②海苔養殖支柱柵の減少は、底面摩擦速度の増加を誘引し、アサリの生息環境が悪化する。そのため海苔養殖支柱柵の減少に伴い、干潟の生息地としての価値は減少傾向にある。

  • 安田 喜憲
    学術の動向
    2010年 15 巻 1 号 1_46-1_59
    発行日: 2010/01/01
    公開日: 2010/11/26
    ジャーナル フリー
  • 日高 健
    地域漁業研究
    2013年 53 巻 1-2 号 53-74
    発行日: 2013/07/01
    公開日: 2020/12/04
    ジャーナル オープンアクセス

    柳哲雄によって

    里海
    概念が提唱されて以来,国内外に
    里海
    の考え方が広がりつつある。しかし,
    里海
    の社会科学的側面についてはあまり研究されていない。そこで,
    里海
    マネジメントの組織と仕組みを検討するための分析視角と枠組みを明らかにすることを目的として,沿岸域総合管理やコモンズ論と比較しながら
    里海
    概念の検証と予備的分析を行う。

    里海
    概念は,人手が加わることによって生物生産性・生物多様性が高まるというこれまでとは全く異なる観点,特に漁業・養殖業の活動自体が生物生産性・生物多様性を高めるというこれまでにない漁業・養殖業のあり方を提起している。この点で新たな「規準」となる可能性を持つが,理論的な掘り下げが不十分であり,多面的な検討による理論の体系化が必要である。コモンズ論を参考にした分析枠組みは,
    里海
    を取り巻く環境の変化に対して,管理主体の組織と仕組みの変化,アクセス・ルールと利用ルールの達成内容と達成プロセスへの影響を明らかにすることである。予備的分析の結果,関係者間の協議による新たな地域ルールづくりが有効であるが,関係者が三者以上になると地域の関係者を網羅した組織が必要になり,さらに対象面積が広くなると地域の状況に対応した目に見える範囲の小さな
    里海
    とそのネットワークが必要であるという仮説が導き出された。今後は,それらの視角と枠組みによって事例分析を行うことで,沿岸域の新たな利用と管理の規準としての
    里海
    の姿が明らかになっていく。

  • 柳 哲雄
    日本水産学会誌
    2013年 79 巻 6 号 1025-1026
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/11/18
    ジャーナル フリー
  • 日本水産学会誌
    2018年 84 巻 6 号 1126
    発行日: 2018/11/15
    公開日: 2018/12/14
    ジャーナル フリー
  • 宇多 高明, 渡辺 宗介, 古池 鋼, 星上 幸良, 長山 英樹
    海岸工学論文集
    2008年 55 巻 566-570
    発行日: 2008/10/10
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    The bathymetric changes and changes in longshore sand transport passing through the tip of the headland were investigated using the contour-line-change model, while changing the shape and scale of the artificial headland. The maximum shoreline recession and eroded area downcoast of the headland, and rate of decrease in longshore sand transport were compared each other. It is concluded that the groin part of the headland must be extended first to reduce longshore sand transport off the artificial headland.
  • 桜井 良
    環境教育
    2018年 28 巻 1 号 1_12-22
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/03/16
    ジャーナル フリー

      In many coastal areas of Japan, local fishermen and residents have managed marine resources sustainably, and such areas are referred to as “Satoumi.” To conserve and manage Satoumi, education is necessary to increase people’s understanding and active participation in the conservation of oceans. H Junior High School (HJHS), in the city of Bizen, Okayama Prefecture, is implementing a proactive marine education program in collaboration with local fishermen. In this study, in order to identify the effectiveness of the marine education program, semi-structured interviews were conducted with junior high school students (n=36) and high school students (n=5) who graduated from HJHS. Based on an analysis of the results, it was revealed that students in higher grades (i.e., second- and third-year students) were able to explain about Hinase Sea, and most of the third-year students like the sea. The results revealed that the program appears to have changed students’ awareness and attitude (e.g., recognition about the importance of the sea), and also their behavior (e.g., they no longer throw garbage into the sea). The marine education program at HJHS is contributing to the development of human resources knowledgeable about Satoumi and who will continuously support the community.

  • 日高 健, 吉田 雅彦
    沿岸域学会誌
    2015年 28 巻 3 号 107-118
    発行日: 2015/12/31
    公開日: 2023/04/17
    ジャーナル フリー

    要旨:本論文は,日本における

    里海
    管理組織の構造と機能について,アンケート調査結果から課題探索のための予備的検討を行うものである。現在,日本において多数の
    里海
    づくりが行われているが,その管理組織については明らかにされておらず,全体像も把握されていない。そこで,これらを明らかにするために,文献調査と2種類のアンケート調査を行った結果,沿岸域管理の取組み件数については,各種文献に掲載されている事例と著者らによる都道府県アンケート結果から合計232件と推計された。一方,都道府県アンケートからは103件の事例情報を収集した。これによると,市町村,都道府県,漁協,国,NPOのいずれかあるいは複数が中心団体となって,行政,漁協,漁業者が正会員として,地元住民団体,環境保護団体,海洋レク団体が必要に応じて参加する協議会形式で管理を行うとのいうのが,管理組織の標準形として推測された。事例アンケートからは,事務局の勤務形態と活動の成果との間に有意な関係が見られた。

  • ―世界農業遺産認定地域・大崎市「SDGs未来都市」を事例に―
    *大和田 順子
    国際P2M学会研究発表大会予稿集
    2024年 2024.Spring 巻
    発行日: 2024/04/20
    公開日: 2024/04/16
    会議録・要旨集 認証あり
    本稿では世界農業遺産認定地域におけるSDGsの取組状況を調査に基づき明らかにした。また、世界農業遺産地域で内閣府の「SDGs未来都市」に認定されている地域の特徴を整理するとともに、宮城県大崎市の計画を事例として取り上げ、その計画立案の過程にP2Mの理論と技法を活用するとともに、今後の展開に関して2Mの理論と技法を用いて分析を行い、改善提案を行うなど、P2Mの有用性を検証した。その過程でロジック
    モデル
    やプラットフォームマネジメントなど、P2Mの理論と技法が国の補助事業において主流化していることを考察した。
  • 西田 隆行
    日本水産学会誌
    2014年 80 巻 1 号 61-62
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/01/29
    ジャーナル フリー
  • 小松 輝久, 佐々 修司, 門谷 茂, 吉村 千洋, 藤井 学, 夏池 真史, 西村 修, 坂巻 隆史, 柳 哲雄
    沿岸海洋研究
    2018年 56 巻 1 号 21-29
    発行日: 2018年
    公開日: 2020/02/12
    ジャーナル フリー
    里海
    手法は,適度な人手をかけることにより,太く長く滑らかな物質循環と,大きな環境負荷をかけない漁業の両方の 実現を目指す沿岸域管理の手法である.外洋の影響を強く受け,海水交換が大きいリアス式の開放性内湾では,海面養殖が盛んである.このような湾の一つである南三陸の志津川湾を対象に,
    里海
    手法による沿岸環境管理法の開発に取り組んでいる.リモートセンシングで,魚介類の産卵・摂餌場となる藻場の分布を調べたところ,2011年の東日本大震災による海藻藻場の被害は大きくなかったが,2014年からは磯焼けが生じた.これはウニ漁が震災後3年間行われず,2011年夏に発生したキタムラサキウニが大量に加入したためで,ウニ漁業が藻場を維持する
    里海
    活動であることを示している.物質循環を明らかにするため,河川から流入する栄養塩,溶存鉄,粒状有機物と湾内のそれらの現存量,湾外から流出入する量を四季にわたって調べた.その結果,「森は海の恋人」と言われるほど,森林由来のそれらの量は湾内の一次生産に影響を及ぼしていなかった.震災後のカキ養殖筏削減(
    里海
    活動)によりカキの成長も環境も震災前の過密養殖に比較し良好になった.地元の漁業組合などと「志津川湾の将来を考える協議会」を組織し,養殖筏台数と配置,海洋環境についてデータをもとに議論し,持続的な海洋環境と漁業の両立が可能となる人手のかけ方について検討している.得られる成果と経験は他の海域の開放性内湾にも応用可能であろう.
  • 宇多 高明, 古池 鋼, 星上 幸良, 長山 英樹
    海岸工学論文集
    2008年 55 巻 731-735
    発行日: 2008/10/10
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    The effect of the offshore nourishment using sand with several grain sizes was investigated on south Kujukuri Beach. Beach profiles were first measured along four survey lines of the coast as well as the sampling of sea bottom materials. Based on these field data, beach changes were predicted using the contour-line-change model which considers the sorting effect owing to different grain size. It is concluded that the most appropriate method to recover the foreshore and to prevent further beach erosion is to carry out the beach nourishment using sand with mixed grain sizes at a rate of 2×104m3/yr.
  • 三浦 正寛, 小林 昭男, 宇多 高明, 芹沢 真澄, 熊田 貴之
    海岸工学論文集
    2004年 51 巻 436-440
    発行日: 2004/10/08
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    波浪データの不足する海岸における汀線変化予測に関し, 渡辺ら (2001) は多数の空中写真から読み取った汀線の時間変化をPelnard-Considere (1956) による汀線変化の解析解へ当てはめ, それより漂砂量係数を定めた. これに対して, 本研究では最低2時期の空中写真から読み取った汀線変化の空間分布を解析解へ当てはめ漂砂量係数を決定した. さらに, 決定した漂砂量係数を従来の汀線変化予測
    モデル
    に組み込むことにより, 護岸, 離岸堤などが存在するという, 解析解では予測できない複雑な境界条件下でも汀線変化を予測可能な
    モデル
    を開発した.
    モデル
    は赤羽根漁港周辺の海浜変形に適用され, その有効性が確認された.
  • 酒井 孟, 山中 亮一, 藤田 達也, 松重 摩耶, 上月 康則, 井内 浩明, 高田 恵二
    沿岸域学会誌
    2019年 32 巻 2 号 83-92
    発行日: 2019/09/30
    公開日: 2023/04/17
    ジャーナル フリー

    要旨:沿岸域の代表的な自然環境を疑似体験できる 360度パノラマ動画を制作し,VR体験に対する受容性の評価,ならびに被験者の環境意識と行動に与える効果とその影響因子を把握することを目的に研究を行った.VR体験の受容性の評価(実験1),およびVR体験による効果の把握として生理学的指標(脳波測定)と行動変容(Cause

    モデル
    法)による検討を行った(実験2).実験 1の結果から,88%の被験者より VR再視聴の意向があったことなどから,本 VR体験の受容性は高いものと判断した.実験 2の結果から,VR体験後において Cause
    モデル
    の Phase段階が上がった被験者は,ヒアリングから VR体験とともに水辺へのアクセスが良いという条件を満たすことで行動が変容すると推察された.

  • 宇多 高明, 村井 禎, 藤原 隆一, 松尾 和男
    海洋開発論文集
    1986年 2 巻 121-126
    発行日: 1986年
    公開日: 2010/03/17
    ジャーナル フリー
  • 宇多 高明, 田代 洋一, 長山 英樹
    海岸工学論文集
    2008年 55 巻 776-780
    発行日: 2008/10/10
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    Offshore beach nourishment using 2×104m3 of dredged sand was carried out off the Ichino-miya coast on south Kujukuri Beach, and subsequent movement of sand was investigated through the filed observation using a narrow-multi-beam measurement. After the beach nourishment, sand movement was traced for three months, despite the attack of rough waves generated by typhoons. Nourishment sand was gradually transported shoreward with gradual diffusion alongshore, implying the effectiveness of offshore sand nourishment as a method for shore protection. Meandering of offshore contours around the tip of the artificial headlands was also observed by this measurement.
  • 小花和 宏之, 徳永 朋祥
    沿岸域学会誌
    2013年 26 巻 3 号 153-165
    発行日: 2013/12/31
    公開日: 2023/04/17
    ジャーナル フリー

    要旨:千葉県の南九十九里平野では水溶性天然ガス採取のための地下水揚水が行われており,地盤沈下が発生している。その最大値は,最近42年の累計で約100 cmである。また,当地域では海岸侵食も発生しており,地盤沈下の影響が懸念されている。そこで,過去の汀線変化をまとめ,海浜土砂の変化を発生させうる各種要因についてその影響を評価した。その結果,汀線後退に対する地盤沈下の影響は他要因よりも大きいことが推定された。

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