詳細検索結果
以下の条件での結果を表示する: 検索条件を変更
クエリ検索: "野村不動産ホールディングス"
8件中 1-8の結果を表示しています
  • 石田 涼, 三宅 岳, 木下 裕介, 梅田 靖, 松田 源一郎, 田島 章男
    精密工学会誌
    2022年 88 巻 1 号 80-90
    発行日: 2022/01/05
    公開日: 2022/01/05
    ジャーナル フリー

    Bike Sharing System (BSS) recently attracts attention as a way of sustainable transportation. This paper proposes Localized Bike Sharing System(L-BSS), which targets users of common facilities and connects the common facilities to local important places. By this system, while the users enjoy high availability, owners of common facilities can gain profits of reduction of parking lots and illegally left bicycles. In order for launching an L-BSS business, it is necessary to determine essential conditions for implementing L-BSS in a target area such as balancing user demand and supply, span of rebalancing, and composition of users. To determine the conditions, we propose a supporting method for L-BSS planning by using demand estimation based on empirical data and Life Cycle Simulation. In a case study, we confirmed that this method is effective to evaluate business and support policymaking for L-BSS business planning.

  • 鈴木 弘孝, 加藤 真司, 桑沢 保夫, 藤田 茂
    日本緑化工学会誌
    2015年 41 巻 1 号 175-180
    発行日: 2015年
    公開日: 2016/04/19
    ジャーナル フリー
    本研究は,緑のカーテンによる温熱環境改善効果を評価するため,カーテンの有無による放射環境を計測し,体感温熱指標であるSET*とPMVを算出して,比較検証を行った。計測の結果,正味放射量ではカーテンを設置した場合は設置しない場合に比べると,20%程度に低減していた。SET*値では,日中はピーク時で1~2℃低減する一方,夜間の時間帯では最大で3℃前後上昇が見られた。PMV値では,カーテンを設置した場合でも,「暑い」を示す+3 評価となり,顕著な改善は見られなかった。以上により,SET*値による体感温度の差は認められたものの,PMV値での温冷感は人が「暑い」と感じる範囲にとどまり,暑熱環境下でのPMV値の屋外への適用には課題を残した。
  • 鈴木 弘孝, 加藤 真司, 藤田 茂
    ランドスケープ研究
    2016年 79 巻 5 号 459-464
    発行日: 2016年
    公開日: 2017/03/17
    ジャーナル フリー

    The purpose of this study is to evaluate the difference of the thermal environment at the outdoor balcony with or without the green curtain, which could be expected to come into wide as a measure of the heat island phenomenon. The actual experiment was carried out for the two classrooms almost as same as the direction, floor and area, and we analyzed measurement data, selecting three days of “Manatsubi” in August, 2013. As a result, the surface temperature of the back side of the green curtain reduced about 4℃, compared with it of the high reflected glass. The difference of surface temperature between with and without the green curtain indicated about 6℃. Because of decrease of the surface temperature, the indoor temperature was also reduced about 2℃ with the green curtain, compared with no curtain. The incident solar radiation reduced more than 80%, and the indoor illuminance reduced more than 30%, at the peak in the daytime with green curtain, compared with no curtain, but the recommended level of illuminance could be maintained in most of daytime.

  • *西野 嘉之
    情報システム学会 全国大会論文集
    2017年 13 巻 S2-D.3
    発行日: 2017年
    公開日: 2019/07/17
    会議録・要旨集 フリー
    上場企業の有価証券報告書は公開されており、企業情報を得ることができる。企業分析を行う際、その企業の課 題を把握し、財務データと紐付けることで、課題に対する解決策を評価する必要がある。しかしながら、有価証券 報告書内の「対処すべき課題」などのテキストデータは、重要な情報であるにも関わらず、定量的な評価をするこ とができない。そこで、本研究では、「対処すべき課題」の文章がどれだけ似ているかを表す類似度を人工知能(AI) により数値化し、同一企業の財務データとテキストデータを時系列に紐づけて比較検討する方法を提案する。その 結果、企業の経営方針の安定度を評価することが可能であることを示す。さらに、分析プロセスによって、人間中 心の情報システムとは、人間の行動に沿って時系列に情報を整理することが重要であることを示す。
  • PMOの開発事例を中心に
    富田 純一, 藤本 隆宏, 賀来 高志, 宇佐美 直子, 菊池 嘉明, 石原 弘大, 藤田 大樹, 吉田 敏
    赤門マネジメント・レビュー
    2020年 19 巻 4 号 105-132
    発行日: 2020/08/25
    公開日: 2020/08/25
    [早期公開] 公開日: 2020/08/20
    ジャーナル フリー

    本稿の目的は、野村不動産株式会社が手掛けた「Premium Midsize Office」と呼ばれるオフィスビルの開発事例分析を通じて、同社の戦略形成プロセスを検討することにある。同社は、1フロア1テナントという中規模サイズでありながらハイグレードなオフィスビル市場をいち早く開拓した。同社はなぜそうした潜在市場を掘り当てることができたのか。事例分析の結果、同社の創発的な戦略形成プロセスが明らかにされる。

  • ──総資産上位200社の実証調査を中心として──
    *谷川 寿郎
    經營學論集
    2017年 87 巻
    発行日: 2017年
    公開日: 2019/09/26
    会議録・要旨集 フリー

    本稿は日本の大企業の所有と支配について,伝統的な実証調査の方法である持株比率別分析と所有主体別分析を行い,現在における日本の株式会社の所有と支配について明らかにしようとするものである。会社支配論と経営者支配論については,日本においても,多くの実証研究が行われてきた。それらの研究は,日本の大企業は経営者支配であるという一定の結論をみた。また,日本の株式所有構造の特徴として,大株主の機関化と,それらに対する高い集中度を指摘する。本稿の実証調査の結果においても同様に,それらの特徴が確認された。しかし,大株主の主体の属性は大きく変化した。大株主として君臨した都市銀行や生命保険会社にかわって,現在では,資産管理専門銀行と外国人機関投資家が多くを占める。また,経営者支配の企業は対象200社のうち130社を占める。この約20年間で日本の大企業の所有と支配は大きく変化した。

  • 日本企業の統合報告書をもとに
    西原 利昭
    日本知的資産経営学会誌
    2016年 2016 巻 2 号 97-109
    発行日: 2016/10/20
    公開日: 2023/05/01
    ジャーナル フリー
     本稿の目的は、日本企業の統合報告書(2014 年版)の文献調査、三菱重工業株式会社、株式会社ローソン、株式会社野村総合研究所3 社へのインタビュー調査を通じて、インタンジブルズの可視化に向けた統合報告の役立ちについて考察することである。インタンジブルズとは、企業の技術やノウハウ、従業員の知識やスキル、顧客や取引先とのネットワーク、コーポレート・レピュテーション(評判)など、貸借対照表上に表れない無形の価値源泉をいう。インタンジブルズの可視化は、企業が自社の価値創造の源泉となるインタンジブルズを特定し、それを見える形で示すことで、インタンジブルズのマネジメントを効果的に行うために必要である。  また、統合報告とは、国際統合報告評議会(IIRC)が、2013 年12 月に公表した国際統合報告フレームワークの基本概念(価値創造、6 つの資本、価値創造プロセス)を取り入れた統合報告書をいう。はじめに、日本企業の統合報告書が、国際統合報告フレームワークの基本概念をどの程度踏まえて作成されているのかについて文献調査により現状を把握したところ、フレームワークの基本概念に準拠した統合報告書を公表している企業が10 社あることがわかった。次に、3 社のインタビュー調査と統合報告書の開示情報をもとに、インタンジブルズの可視化に向けた統合報告の役立ちについて考察した。その結果を踏まえ、統合報告がインタンジブルズの可視化に役立つ可能性があると結論づけた。
  • ― 新しい働き方がもたらすイノベーション創出の可能性 ―
    大平 進
    マーケティングジャーナル
    2021年 40 巻 3 号 45-57
    発行日: 2021/01/07
    公開日: 2021/01/07
    ジャーナル フリー HTML

    近年,実務家のみならず,研究者の間でもギグ・エコノミーが注目されている。ギグ・エコノミーとは,デジタル・プラットフォームを介して,クライアント企業とワーカーの間で,単発の労働と金銭的報酬の交換がなされる社会経済的活動である。ギグ・エコノミーは,果たして企業の製品開発活動にどのような影響をもたらすのだろうか。著者の知る限りにおいて,当該分野の文献レビューは存在しない。そこで本研究は,ギグ・エコノミーと製品開発に焦点を当て,先行文献のレビューをおこなった。その結果,重要な5つのテーマが特定された。人的資源マネジメントの対象としてのギグ・ワーカー,ギグ・ワーカーのモチベーション管理,ギグ・エコノミーとアイデア創出,ギグ・エコノミーにおけるプラットフォームの役割と管理,ギグ・エコノミーにおけるコワーキング・スペースの役割と管理である。最後に,当該分野の研究が抱える課題と今後の可能性について議論した。

feedback
Top