本研究の目的はNICU看護師がとらえた退院支援における多職種連携の成果と課題を明らかにしNICU看護師の役割について示唆を得ることである。NICU看護師145名を対象に、退院支援における多職種連携の経験の有無、連携から得られた成果および課題について質問紙調査を実施した。自由記述の質的帰納的分析を行った結果、72名から回答を得た (回収率49.7%) 。NICU看護師がとらえた多職種連携の成果として【退院前から児と家族の様子やケア内容を共有できた】【家族の不安軽減や思いの表出の機会となった】など7カテゴリーが生成され、課題として【情報を精査し情報共有を強化する必要がある】【連携の時期を見極める必要がある】など5カテゴリーが生成された。多職種連携におけるNICU看護師の役割として、連携先に適した情報提供の時期を見極め、児と家族を熟知している強みを生かし、退院に向けた課題を表在化させる必要がある。

 医療的ケアが必要な重症心身障害児を亡くした親が、子どもと在宅生活をともに過ごしてきた時から子どもが亡くなった後の日常生活をどのようにとらえて過ごしてきたのか、家族一人ひとりの語りから体験を明らかにし、支援のあり方を検討することを目的とした。東日本の小児専門病院をかかりつけとし1年以上在宅で医療的ケアを受けながら過ごした重症心身障害児を20歳未満で亡くした親を対象に半構造化面接を行った。子どもとの死別時の状況、死別後から現在までの生活、子どもと在宅で過ごした時の生活やそれに伴う心境などを中心にインタビューを行い、Giorgiの現象学的アプローチを参考に分析を行った。親は複雑性悲嘆に陥りやすい要因がありながら子どもを亡くした悲しみと能動的に向き合い子どもとの新たな絆を結び直す体験をしていた。そこには、在宅生活で培われた親の高いレジリエンスが存在し、在宅生活からつながりが続いていたことが考えられた。

 目的 : 通所支援施設に就業する看護師の役割とその課題を文献検討により明らかにする。方法 : 医学中央雑誌Web版 (ver. 5) で ｢通所支援｣、｢通園施設｣、｢療育施設｣、｢児童発達支援｣ と ｢看護｣ をキーワードに2000年以降の原著論文を検索し、施設利用児、その保護者、施設関係者を対象としたものに限定し33件を抽出した。通所支援施設の看護について記載のある部分を抽出し、看護師の役割という視点で分類した。結果 : 看護師の役割は5つに分類された。考察 : 通所支援施設の看護師の役割には一方的な知識提供だけではなく保護者の思いに寄り添うこと、やりとりを介して専門的にかかわること、各専門職間の連携が機能するよう常に配慮することが重要であると明らかになった。しかし、通所支援施設の看護師が対象となった文献はないため、通所支援施設の看護師の実態とかかえる課題を調査し、その役割を明らかにしなければならない。

 本研究の目的は、医療的ケアを必要とする18トリソミーの児を在宅養育する母親の思いを明らかにすることである。母親6名に半構成的面接調査を実施し、質的記述的に研究を行った。結果、母親の思いとして【見とおしが立たない中でも家族で過ごす当たり前な日常への充実感】、【仲間や社会とのつながりから得られる安心感】、【合併症に対する高度な医療的ケアへの困難感】、【生命にかかわる急変や状態悪化への心理的負担】、【18トリソミー児に向けた社会資源・医療の不十分による苦悩】の5カテゴリーが見出された。母親への支援として、父親とともに児の成長の喜びを感じられるようにすること、社会とのつながりが保てるよう支援すること、医療的ケアの技術支援とともに休息支援を充実させること、緊急時に実用的な技術の提供だけでなく、在宅養育を継続できるよう精神的支援を行うこと、家族が納得のいく治療が行われるよう話し合いの機会を充実させることが求められる。

 本研究の目的は、保育所に通う医療的ケア児にかかわる保育所看護職が医療的ケアを実施した体験から、保育所看護職の役割をどのように考えたのかを明らかにすることである。医療的ケア児にかかわる保育所看護職10名に、半構成的面接を行い質的記述的に分析した。その結果、【保育所で医療的ケア児を受け入れられるようにする】、【保育士が医療的ケア児の健康状態や医療的ケアについてわかるようにする】、【保育の流れに配慮して医療的ケアを行う】、【家庭と保育所で継続した医療的ケアができるようにする】、【医療的ケア児が医療的ケアに主体的に取り組めるようにする】の5つのカテゴリーが抽出された。以上のことから保育士をはじめ、主治医および保護者との連携や、医療的ケア児を含めた他児とのかかわりが重要であった。また、医療的ケア児の自立への支援に向けて、主体的に医療的ケアに取り組むかかわりの必要性が示唆された。

目的：高齢化の進展に伴い，医療・介護と連携した歯科保健医療サービスの提供が求められ，地域における歯科衛生士の役割が重要となっている．しかし，従来から歯科衛生士不足が問題視され，若年層の歯科衛生士においては就業者数の減少傾向が認められている．本研究の目的は，歯科衛生士学生が卒業直後の就職先で希望する勤務年数と就労に対する意識を明らかにすることである．

方法：最終学年の学生が在籍する歯科衛生士養成学校162校（大学 9 校，短期大学14校，専門学校139校）の卒業年次生を対象に，2019年11月に無記名自記式質問紙調査を郵送法にて実施した．質問は，①属性，②歯科衛生士志望の肯定感，③歯科衛生士としての生涯勤続希望，④歯科衛生士の仕事のやりがい，⑤キャリア展望，⑥養成学校でのキャリア教育の受講経験，⑦ワークライフバランスの意向，⑧研修参加希望と認定歯科衛生士の取得意向，⑨歯科衛生士を長期継続するために重要なこと，⑩卒業直後の就職先での希望勤務年数，⑪就職先を決める際に重視すること，⑫卒業直後の就職に対する不安なこととした．分析は，希望する勤務年数別に就労に対する意識について独立性の検定を行った．

結果：返送があった150校（返送率：92.6％）の学生6,270名の回答のうち，不備のない6,264名を分析対象とした．学生の約 9 割が高校修了後に養成学校の昼間部に進学した20歳代の女性で，卒業後すぐに歯科衛生士として就職する者は93.1％だった．卒業後初めての就職先で希望する勤務年数は，「 3 年未満」19.5％，「 3 ～ 5 年未満」45.1％，「 5 年以上」35.5％だった．希望勤務年数と就労観に有意な関連があった（p＜0.05，χ2検定）．全体では，キャリア展望が描けていたのは42.6％，キャリア教育の受講経験のある者は26.2％，ワークライフバランスにおいて仕事と生活と両立したい者は76.1％だった．就職先決定時の重視項目は「職場の人間関係」，就業継続の重要項目は「仕事のやりがい」，就職に対する不安要素は「自分の技術・知識不足」と回答した者が最も多かった．

結論：歯科衛生士学生の，卒業直後の就職先における希望勤務年数と就労に対する意識との関連が示唆された．若年歯科衛生士の就業定着に向けた支援対策として，卒前のキャリア教育の拡充および職場での良好な人間関係の構築と新卒歯科衛生士の就労意欲と知識・技術を支える取組みの確保が重要であることが示された．

本研究では、幼稚園において、教員の既存の支援に着目した園規模の介入を行った。介入当初、教員は学級全体への効果が認められた支援を行っており、行動問題への支援に関する教員のニーズはなかった。支援会議において、教員は園の支援方針に基づき園児の実態を振り返ることで、離席と姿勢の崩れや私語といった課題を教員間で確認することができた。聞く行動を支援目標として決定し、聞く行動に対する既存の効果が認められた支援を共有した。外部支援者は、それらの支援の実行に対して称賛した。その結果、介入期では支援会議で共有した支援が多くの学級でみられ、すべての学級で離席と姿勢の崩れが減少傾向を示した。園規模の介入を行うにあたり、園の支援方針を踏まえて課題や支援内容を共有する場を設定し、既存の効果が認められた支援の実施を促すことは、教員の負担感を減らし、支援の実行性を高める効果があると考えられた。

本研究は，医療ニーズの高い小児に対する訪問看護師の在宅ケア実践における困難を明らかにし，訪問看護師への支援のあり方について検討することを目的とした．京都府内の小児訪問看護師33名を対象に半構造的面接法を用いて調査した．質的記述的研究の方法を用い，医療ニーズの高い小児に対する訪問看護師の在宅ケア実践における困難として，【単独での看護ケアの実践】【適切な時期の受診の促進】【予測できない急変時の対応】【小児特有の知識やスキルの体得】【母親との関係づくり】【多職種との連携の促進】の6つのカテゴリーが抽出された．

医療ニーズの高い小児の訪問看護師に対する支援として，在宅ケア実践における判断力，多職種連携に対するコーディネート力，および母親との関係づくりに対する力を身に付けるための教育支援が必要である．

 在宅で医療的ケアを必要とする子どもの成長・発達に合わせた支援について文献検討を行い、その課題を明らかにすることを目的とした。分析対象13文献から49の記述内容を抽出した。医療的ケアを必要とする子どもの成長・発達に合わせた訪問看護師の実践では、【医療的ケアを必要とする子どもの呼吸機能やADLに合わせてケアを工夫する】、【医療的ケアを必要とする子どもの感染予防と環境整備から体調管理をする】、【医療的ケアを必要とする子どもの興味や特性に合わせて働きかける】、【医療的ケアを必要とする子どもの成長・発達を家族や多職種とともに促す】、【医療的ケアを必要とする子どもと家族の生活全体を支える】の5つのカテゴリーが生成された。訪問看護師は医療的ケアを必要とする子どもの成長・発達に合わせた支援の土台となる体調管理とともに、子どもの成長・発達支援や家族の生活支援に有用な関係機関・職種とつなぐ実践をしていた。

目的：小児の訪問看護の実態を分析し課題を明らかにする。方法：小児慢性特定疾病（以下，小慢とする）の指定医療機関として掲載があった訪問看護ステーション（以下，訪問St.とする）2,500か所に質問紙を送付し分析した。結果：実際に小慢の指定を受けていたのは71.7％，小児利用者がいる訪問St.（以下，小児有訪問St.）は60.7％であった。小児の訪問をしていない理由は「依頼がない」が最も多かった。小児有訪問St.は看護師数や利用者数が多く，訪問St.ごとの小児利用者数は１人が多かった。人工呼吸器装着の割合は58.2％であった。小児訪問看護を広げるための対策や制度として，教育的支援の充実や連携がとりやすい体制づくり等の要望があった。結論：小児訪問看護の経験をもつ訪問St.と協働し，経験の不足を補う教育的支援と多職種連携体制およびそれに伴う報酬の整備，社会へのさらなる周知の必要性といった課題が見出された。