高知県の身体障害者職業訓練所における年間の退所者を対象として,その社会復帰の状態を中心に調査した.
便宜上,前期,中期,後期と分けてみたが,後期ほど十分な社会復帰にいたっていない傾向が認められた.すなわち昭和49年以後の退所者では,その半数以上が就職していなかった.
訓練職種への配慮はもちろんであるが,今後は一般社会における就職までいたらない重度障害者に対し,授産所の充実や,たとえ介助を要するものでも,なんらかの生産性を通じての社会参加の可能性を求ある療護部門の開設が必要となろう.
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