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  • 小西 恒, 角田 守, 北井 俊大, 中島 紗織, 松崎 慎哉, 宇垣 弘美, 古元 淑子, 竹村 昌彦
    産婦人科の進歩
    2012年 64 巻 3 号 295-299
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/01
    ジャーナル 認証あり
    当センターで生じた第4度会陰裂傷とそのリスク因子を検討した.2008年1月から2011年3月までの分娩症例1364例のうち,正期産,単胎,頭位,経腟分娩で生児を得た984例に関して検討した.第4度会陰裂傷を発症したものは,984例中14例(1.4%)であった.第4度会陰裂傷の独立したリスク因子であったものは,初産(OR 11.1: 95% CI 1.4-90.9),吸引・鉗子分娩(OR 5.0: 95% CI 1.6-15.8),男児分娩 (OR 4.8: 95% CI 1.01-22.4),会陰正中切開(OR 4.1: 95% CI 1.3-13.2)であった.会陰正中切開,初産,吸引・鉗子分娩などの既知のリスク因子に加え,男児分娩が第4度会陰裂傷の独立したリスク因子である可能性が示された.出生児の体重,頭囲,胸囲の増加は単独ではリスク因子にならなかったが,性別の違いはこれらの要素が複合的に組み合わさるため,独立したリスク因子として成立する可能性がある.〔産婦の進歩64(3):295-299,2012(平成24年9月)〕
  • 柴山 知子, 江藤 宏美
    日本助産学会誌
    2015年 29 巻 2 号 293-302
    発行日: 2015年
    公開日: 2016/02/24
    ジャーナル フリー
    目 的
     分娩第2期に会陰部に温罨法を行うことで,第1度,第2度会陰裂傷の発生を減少させることができるかを明らかにすることである。
    対象・方法
     対象は正期産,経膣分娩予定,単胎,頭位であり,医学的合併症がない初産婦とし,historical controlled trial designを用いた。介入方法は,産婦が子宮口全開大に近い時期から外陰部消毒を行う前まで,温湿タオルを用いて会陰部を温めた。タオルは30分毎に交換し温度を保つようにした。会陰裂傷の程度は,分娩に立ち会った医師が分娩直後に判断した。同時に,産婦の基本的情報を医療記録より収集した。データ分析は,t検定,χ2検定を行った。本研究は倫理委員会の審査を受け,承認を得て実施した。
    結 果
     対象は,介入群49名,コントロール群50名であった。対象者の特性について両群間に有意差はなかった。
     会陰裂傷の発生頻度について,介入群では第1度会陰裂傷は28名(57.1%),第2度会陰裂傷は16名(32.7%)であった。コントロール群では,第1度会陰裂傷は31名(62.0%),第2度会陰裂傷は13名(26.0%),2群間で有意差はなかった(p=0.517)。また,第3度会陰裂傷は介入群3名(6.1%),コントロール群3名(6.0%),第4度会陰裂傷は両群ともに発生しなかった。
     温罨法の実施時間は,介入群で平均2.77±2.43時間であった。温罨法の実施時間と会陰裂傷では,第1度会陰裂傷における温罨法実施時間は平均2.27±2.59時間,第2度3.98±1.99時間,第3度1.85±1.51時間で有意差が認められた(p=0.002)。出血量と温罨法の実施時間,出血量と温罨法開始から児娩出までの時間に有意な相関はなく,温めることによる出血量の増加は見られなかった。
    結 論
     分娩時に会陰部に温罨法を行うことによる第1度,第2度会陰裂傷低減の効果を得ることができなかった。しかし,温罨法は生理学的に皮膚の伸張性の向上や,循環血液量の増加,回復に影響があると言われるheat shock proteinが喚起されるといったメリットがあり,効果が期待できる。今後その時期や方法を検討していく必要がある。
  • 中窪 優子, 三砂 ちづる
    日本助産学会誌
    2002年 16 巻 2 号 56-68
    発行日: 2003/02/10
    公開日: 2010/11/17
    ジャーナル フリー
    助産所における会陰裂傷の程度や予後などについて明らかにすることを目的に, 会陰裂傷の実態調査を行った。
    1助産所において正常出産した褥婦71名に対して構成的質問票を用いて面接を行い, 会陰裂傷や分娩体験に関する質問を行った。
    結果裂傷のあった女性は13名 (18.3%), 裂傷のなかった女性は58名 (81.7%) であった。裂傷のあった者は全例会陰裂傷I度で, 痺痛から回復する必要日数は平均4.8日 (1-10日) であった。また, 自分で「こういう姿勢で産みたい」と自己決定し, その姿勢で分娩した者は裂傷の発生が有意に少なかった。また, 有意差は認められなかったものの会陰の伸展を感じた者は裂傷発生の割合が少なかった。
    今回, 医療介入されない助産所で発生した裂傷は軽度だった。また, 産婦が分娩体位を自己決定できるような環境の整備や, 産婦自身がからだの変化に気づくことができるようケア提供者が情緒的にサポートすること, さらに内的変化に気づくような援助をすることの重要性が示唆された。
  • 篠崎 克子, 堀内 成子
    日本助産学会誌
    2011年 25 巻 2 号 149-159
    発行日: 2011年
    公開日: 2012/03/10
    ジャーナル フリー
    目 的
     本研究の目的は,分娩第2期における様々な分娩体位が会陰裂傷・会陰切開にどのような影響があるのかに着目し,分析することである。
    対象と方法
     助産学,医学分野の論文を中心に検索し,分娩第2期のあらゆる分娩体位と会陰裂傷,会陰切開の関係を量的に分析した。
    結 果
     分娩第2期におけるあらゆる体位が会陰裂傷・会陰切開に及ぼす影響は,以下の通りである。1)座位はintact(無傷)の割合も高いが,同時に会陰裂傷も起こりやすいという特徴があった。これは,座位のなかでも産科的な分娩椅子を使用した研究に顕著に現れていた。2)intact(無傷)になりやすく,会陰裂傷が起こりにくい体位は,側臥位,膝手位,蹲踞位であった。3)仰臥位群(セミファーラー位,砕石位を含む)は会陰切開を起こす確率が高かった。
    結 論
     分娩第2期における産婦の多様な体位を比較すると,会陰裂傷を起こしにくい体位は側臥位・膝手位・蹲踞位であった。また,会陰切開を起こしやすい体位は仰臥位群であった。
  • 榎本 正統, 桒原 寛, 小方 二郎, 田村 和彦, 冨岡 英則, 佐藤 茂樹, 土田 明彦, 青木 達哉
    日本大腸肛門病学会雑誌
    2012年 65 巻 6 号 323-327
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/06/11
    ジャーナル フリー
    症例は30歳の初産婦.会陰切開を伴う正常分娩で2,510gの第一子を出産した.分娩時に母体の肛門より脱出した児の上肢が確認され,直腸腟穿孔の疑いにて当科依頼となった.
    腟内診では腟後壁に約5cmの裂創を認め,外陰部より右後方に約2cmの会陰切開創が存在した.会陰切開創と肛門の間には正常な皮膚が介在し連続性を認めなかった.また,直腸診では直腸粘膜に約2cmの裂創が存在し,肛門側は歯状線のすぐ口側であった.
    以上より直腸腟穿孔を疑い緊急手術を施行した.直腸前壁の裂創は伸展状態では約4cmであり消息子を挿入すると腟との間に約1.5cmにわたる交通を認めた.腟壁を全層縫合したのち,直腸壁を垂直マットレス縫合した.
    第3病日に内視鏡で観察を行ったが治癒過程は良好であった.第4病日より食事開始,第5病日退院となった.
    分娩に合併した会陰裂傷に連続しない直腸腟穿孔は稀な疾患であり,若干の文献的考察を加えて報告する.
  • 壬生 隆一, 松田 博光, 冨永 洋平
    日本大腸肛門病学会雑誌
    2016年 69 巻 8 号 418-423
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/07/25
    ジャーナル フリー
    15例の第4度陳旧性会陰裂傷の手術を経験した.便失禁のみは2例,直腸膣瘻のみは4例,便失禁を伴う直腸膣瘻は5例,総排泄腔様変形は4例であった.皮膚切開は会陰部皮膚の変形のため肛門と膣の間が短縮している場合は「X」字状に入れた.皮弁を形成し,外肛門括約筋,恥骨直腸筋を同定した.瘻孔がある場合は瘻孔部を切除し,閉鎖した.恥骨直腸筋は縫縮し,外肛門括約筋は損傷部瘢痕を縫合し,皺壁形成を行った.ドレーンは後期には挿入せずに皮膚の一部を開放した.便失禁を訴えていた11例は術後2例に減少した.直腸膣瘻の再発はなかった.2例で創感染があり,2例で創離開があった.内圧検査では肛門管最大静止圧は上昇した(術前;25.9±10.0mmHg,術後;34.9±15.7mmHg:p=0.021).術後の排便造影では直腸膣瘻や直腸瘤は軽快した.われわれの手術法は有用と思われた.
  • 鳥取 行雄, 大原 二男
    岡山医学会雑誌
    1959年 71 巻 3-2 号 1525-1527
    発行日: 1959/03/15
    公開日: 2009/03/30
    ジャーナル フリー
    With the use of epirocaine for the pudendal block anesthesia at the time of delivery in 50 cases, we obtained as high as 96 per cent anesthetic effect.
    This drug is not only rapid in action but it also gives the desired effective space of time.
    Though this drug is a product of Japan, it is an excellent local anesthetic being in no way inferior to lidocaine (xylocaine) that has been proved to be safe on both mother and child.
  • ─会陰切開の適用を再考する─
    辻 恵子, 小黒 道子, 土江田 奈留美, 中川 有加, 堀内 成子
    日本助産学会誌
    2006年 20 巻 1 号 1_7-1_15
    発行日: 2006年
    公開日: 2008/04/25
    ジャーナル フリー
    目 的
    エビデンスレベルの高い論文を探索し,批判的に吟味する過程を通じて会陰切開の適用を再考することである。
    方 法
    臨床上の疑問を明確化するためのEBNの方法論を用いて,「会陰切開・術」,「会陰裂傷」,「会陰部痛」,「新生児」のキーワードを設定し,エビデンスレベルの高い論文およびガイドラインを探索した。RCTのシステマティック・レビューである2つの論文に着目し,批判的吟味を行った。同時に,会陰裂傷を最小限にする助産ケアの知見について検討した。
    結 果
    批判的吟味を行った結果,2つのシステマティック・レビューにおける研究の問いは明確に定義されており,妥当性を確保するための必要項目を満たすものであった。これらのシステマティック・レビューから「慣例的な会陰切開の実施は,制限的な会陰切開に比べ,“会陰(後方)の損傷”のリスクを増大させる。また,“創部治癒過程”における合併症のリスクおよび退院時の“会陰疼痛”のリスクを増大させる。“尿失禁”および“性交疼痛”のリスクを軽減させるというエビデンスはなく,“新生児の健康上の問題”が生じるリスクを減少させるというエビデンスは存在しない」との結果が導かれた。
    また,これまでの助産ケアの知見を検討した結果,会陰マッサージ,会陰保護,分娩体位の工夫などで会陰裂傷を最小限にする可能性が確認された。
    結 論
    女性に優しい助産ケアとして,助産師は,会陰裂傷を最小限に防ぐケアの可能性を追求すると共に,エビデンスに基づいた情報を適切な方法で伝え,女性自身が必要なケアを選択できるよう,女性とのパートナーシップを構築していくことが求められる。
  • 中川 国利, 鈴木 幸正, 桃野 哲
    日本臨床外科学会雑誌
    2000年 61 巻 6 号 1575-1578
    発行日: 2000/06/25
    公開日: 2009/02/10
    ジャーナル フリー
    過去12年間に,腸膣瘻7例を経験したので報告する.平均年齢は59.0歳で,主訴は膣からの糞便排泄であった.注腸造影検査にて5例で腸膣瘻が造影され,大腸内視鏡検査では5例で腸膣瘻の開口部を確認した.また膣鏡検査にて,全例で瘻孔開口部を確認した.以上の検査所見から,直腸膣瘻5例, S状結腸膣瘻2例と診断した.またその原疾患として,分娩時の会陰裂傷3例,大腸憩室炎2例,手術に伴う合併症2例と診断した. S状結腸憩室炎によるS状結腸膣瘻2例では,瘻孔が存在するS状結腸を切除し,さらに膣の瘻孔部を縫合閉鎖した.一方,直腸膣瘻5例では経膣的に瘻孔閉鎖術を行った.しかし手術に伴う合併症の1例では再発を来したため,経仙骨的に瘻孔閉鎖術を施行したが治癒せず,開腹下に再閉鎖すると共に人工肛門を造設した.全例で腸膣瘻の再発は認めていない.
  • 野村 純子, 飯尾 賢治, 加藤 純爾, 新美 教弘, 田中 修一
    日本小児外科学会雑誌
    2009年 45 巻 2 号 254-
    発行日: 2009/04/20
    公開日: 2017/01/01
    ジャーナル フリー
  • 浦尾 正彦, 藤原 利男, 土岡 丘, 岡田 安弘, 砂川 正勝
    日本小児外科学会雑誌
    2001年 37 巻 3 号 659-
    発行日: 2001/05/20
    公開日: 2017/01/01
    ジャーナル フリー
  • 梅田 隆司, 落合 恵子, 村橋 修, 杉藤 徹志
    日本小児外科学会雑誌
    2001年 37 巻 3 号 659-
    発行日: 2001/05/20
    公開日: 2017/01/01
    ジャーナル フリー
  • 長屋 昌宏, 津田 峰行, 江崎 正和, 原田 徹, 青野 眞治
    日本小児外科学会雑誌
    1988年 24 巻 2 号 297-
    発行日: 1988/04/20
    公開日: 2017/01/01
    ジャーナル フリー
  • 永原 暹, 藤野 敏夫, 河田 晴子, 山本 康雄, 福井 雄一, 林 克英, 中村 資朗, 畠山 元, 東 孝, 近藤 琢磨, 小林 庸次
    日本小児外科学会雑誌
    1988年 24 巻 2 号 297-
    発行日: 1988/04/20
    公開日: 2017/01/01
    ジャーナル フリー
  • 篠脇 直美
    理学療法学Supplement
    2019年 46S1 巻 1-P-D-2-3
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/08/20
    会議録・要旨集 フリー

    【症例紹介】妊娠中および分娩後には、非妊娠時に比較し血液凝固系が亢進する傾向にある。これは分娩時の大量出血を防止するための生理学的代償反応とも考えられている。静脈血栓塞栓症(venous thromboembolism:以下VTE)は一度発症すると肺血栓塞栓症(pulmonary thromboembolism:以下PTE)にまで進行し、妊産婦死亡に至る可能性を有している大変危険な疾患である。今回、妊娠10週頃深部静脈血栓症(deep vein thrombosis:DVT)を発症し入院、出産まで入院して治療継続する必要があった症例を担当した。妊娠中の運動について、助産師・主治医と相談しながらリハ内容検討・実施、無事出産され自宅退院となった症例を担当したので考察を加えて報告する。30代、女性。既往歴に咳喘息、2年前にDVT(左下肢)発症、第1子妊娠中であったが流産となっている。今回自然妊娠成立、近医受診されていたが妊娠10週頃より下肢痛自覚、増悪するためDVT疑い妊娠11週2日で当院紹介受診。両側深部静脈血栓症を右膝窩静脈、右後脛骨静脈、右腓骨静脈、右ヒラメ静脈、左ヒラメ静脈に認め加療目的に同日循環器内科入院となりヘパリン2.5ml/hより加療開始された。活性化部分トロンボプラスチン時間(activated partial thromboplastin time:以下APTT)の目標値45~64秒でヘパリンは適宜調節された。妊娠13週4日下肢エコーにて右膝窩静脈の血栓消失、他3分枝内の血栓サイズいずれも縮小傾向であった。妊娠14週1日産婦人科に転科、一回に6時間程度の外出を2~3週に一度許可された。妊娠週数増えるに従ってヘパリン必要量は増え、妊娠29週3日7.0ml/hとなった。妊娠30週1日両側下腿に器質化した2-3mmの血栓のみとなり、PTEとなるリスクは低いと主治医判断、離床励行方針となりマタニティヨガ開始、リハ依頼となる。外出も週に1回9時間までと変更となった。

    【評価とリーズニング】妊娠30週4日より理学療法・作業療法開始。独歩自立、ADL自立されていた。開始時6分間連続歩行距離320m、息切れの自覚症状はBorg13「ややきつい」程度であった。Open Kinetic Chain(以下OKC)での座位にて1kgおもり負荷での下肢筋力強化、階段昇降練習、新生児を抱えての歩行想定し3kgのおもり負荷での歩行練習実施していった。運動前後の血圧測定、パルスオキシメータにて酸素飽和度、脈拍を測定しながら運動実施していった。収縮期血圧100~110台、酸素飽和度96-98%で維持していた。脈拍は変動あり、外出翌日など疲労のためか運動時100回/分台となることもあるが、通常時80~90回/分台で経過していた。

    【介入内容と結果】妊娠37週で正期産に入り、自然陣痛発来待ちの方針。本人の希望もあり主治医許可を得て下肢筋力強化・自転車エルゴメータを追加した。セラバンドで負荷調整し、OKCにて立位での筋力強化、ステップ動作を追加。自転車エルゴメータは転倒に配慮し固定型・背もたれ付き自転車エルゴメータにて20~30Wで20分間実施した。第37週で6分間連続歩行距離420mへ距離延長、息切れの自覚症状Borg11「楽である」へ軽減していた。妊娠36週6日APTT76秒まで延長となりヘパリン6.5ml/hとなった。出産が近づき、ヘパリンは溶解目的でなく新規血栓予防目的へ、APTTの目標が40-45秒となり減量していくこととなり妊娠37週4日5.5ml/hへ。妊娠37週5日4.5ml/h、APTT39秒となり妊娠38週1日5.0ml/h。妊娠第38週2日に陣痛発来、そのまま出産となったためリハ介入終了。出産の経過は、陣痛発来後ヘパリン中止となり、微弱陣痛の診断で分娩促進を開始。以降順調に進行し頭位経膣促進分娩、所要分娩時間13時間57分、出血量:714ml、児は3033g女児であった。同日ヘパリン5.0ml/hで再開。産後の経過良好であり、ワーファリンにてコントロール可能となり産褥9日目に自宅退院となった。

    【結論】妊婦の運動実施においては効果があると報告されているが、個体差が大きいと言われている。助産師や医師と連携、産婦人科診療ガイドライン―産科編2017に沿って運動内容検討した症例であった。本症例は点滴をして活動制限された長期入院生活をすることで、体力的に無事出産できるか不安もあり、運動に対し意欲的であり導入しやすかった。病棟で助産師が胎児心音を確認して連携、無事出産となった。長期入院が必要な妊婦に出現する廃用性の筋力・全身耐久性低下に対する運動療法は個体差があると思われ、今回の経験を今後に生かしていきたい。

    【倫理的配慮,説明と同意】患者にはヘルシンキ宣言に基づいて口頭にて意義、方法、不利益等説明し同意を得た。

  • -肛門失禁を改善し、外出や仕事復帰を目指す-
    手塚 絢子, 井出 恵美, 古賀 秀作, 牧原 由紀子, 野間 桃, 堤 治, 高尾 良彦
    理学療法学Supplement
    2019年 46S1 巻 1-P-D-2-2
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/08/20
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    【症例紹介】

    30代後半女性、初産。職業は芸能関係。主訴は、肛門失禁があり日常生活の制限となり外出や仕事ができないこと。38週0日、和痛分娩にて左会陰正中側切開し男児3089gを出産した。分娩時第4度会陰裂傷があり縫合閉鎖されたが、産後10日目に膣から便排出があり、肛門括約筋断裂と肛門膣瘻孔を認めたため、S状結腸双孔式ストーマ(以下、ストーマ)を造設した。3か月後に肛門括約筋形成術と肛門瘻孔切除術を施行、6か月後にストーマを閉鎖し、肛門機能に対する理学療法を開始した。併存症に妊娠中から産後まで右腸脛靭帯炎があった。理学療法はストーマ閉鎖後6日目より開始し、14日後に退院。以降1か月に1~2回の外来通院を継続している。入院中から医師より食事や排便の時間を設定した定期排便に誘導する指導がされていた。服薬はストーマ閉鎖直後のみで、以降は投薬はせず理学療法と生活指導のみ行なっている。

    【評価とリーズニング】

    閉鎖後の直腸肛門機能検査は重度の低下を認め、機能不全が予測された。妊娠中は腸脛靭帯炎により強い疼痛があり、臥床傾向であったため全身の筋力低下を生じ、また妊娠に伴い腹筋群や骨盤底筋群の筋力低下も加わり介入時にも残存していた。閉鎖後は肛門括約筋の収縮は確認できたが著明に筋力が低下し、肛門括約筋単独の収縮では禁制制御ができないため、殿筋群や内転筋群等下肢筋で補強した。疼痛はストーマ閉鎖部のみであり、肛門の創部痛はほぼみられなかった。

     yellow flagsは外出時の便失禁に対する恐怖感があり、活動範囲は自宅内移動のみで外出はできなかった。その他に関与するflagsは認められなかった。

    【介入内容および結果】

    ストーマ閉鎖後、肛門禁制制御に対する理学療法を施行した。肛門括約筋を中心とした骨盤底筋群、腹横筋を中心とした腹筋群、肛門挙筋と連結する内閉鎖筋、殿筋群、内転筋群の筋力トレーニングとともに肢位別の運動を行なった。同時に肛門括約筋を補強するために使用した内転筋群に対し、筋緊張緩和のための徒手的介入を施行した。生活指導は日常生活や育児を想定し、運動や動作の提案を行なった。肛門からの排出を我慢する対処方法として、座位での骨盤前傾や下肢筋を使用した代償的な動作も提案した。その結果、直腸肛門機能検査は改善を認め、徐々に肛門禁制を獲得し日常生活や育児の困難さはなくなり、外出も可能となった。介入当初と比較して筋力は向上傾向だが未だ不十分で、排ガス制御の十分な獲得には至っていない。特に立位で制御することができないという問題点が残されている。現在、自主トレーニングと月1回の理学療法を継続している。

    【結論】

    分娩時第4度会陰裂傷をきたしストーマ管理となり、ストーマ閉鎖後の肛門禁制制御機能の回復に向けて理学療法を施行した症例を経験した。分娩時第4度会陰裂傷や肛門括約筋断裂、ストーマ造設に伴う肛門周囲の筋力低下、妊娠に伴う腹筋群や骨盤底筋群等全身の筋力低下、併存症の腸脛靭帯炎による筋力低下が影響し、介入時は肛門禁制制御が困難だったが、肛門括約筋や骨盤底筋群、腹筋群、股関節周囲筋等の筋力向上を図ることが便の禁制制御に有効だった。

     肛門括約筋への介入は、患者本人がフィードバックを得られにくく運動の継続が困難となる場合がある。本症例が継続することができた要因は、排便制御が可能となったことで日常生活の制限が軽減し、外出に意欲的となり活動範囲を拡大できたことである。生活の中で我慢できる時間、飲食できる物が増えたこと等、生活を通して実感できたことが継続につながった。

     分娩時の高度な会陰裂傷では、肛門括約筋不全となることがある。肛門括約筋不全は、排便機能障害により日常生活に大きな影響を及ぼす。これに対し機能改善や生活指導を行なう理学療法の必要性は高く有効な手段であると考えるが、理学療法のみで効果を実感することが困難な場合もあるため、専門的な機能検査や評価、生活における実感も重要である。

    【倫理的配慮,説明と同意】

    本演題発表にあたり、患者に対して口頭及び書面で説明を行ない同意を得た。

  • 島田 真理恵
    日本助産学会誌
    2003年 17 巻 2 号 6-15
    発行日: 2003/12/31
    公開日: 2010/11/17
    ジャーナル フリー
    目的
    本研究の目的は, 分娩時に会陰切開術を受けた褥婦と会陰切開術を行った場合と同等の会陰損傷である第二度会陰裂傷となった褥婦の後遺症 (創部痛や排尿トラブルの有無, 日常生活上の支障) の程度には差があるのかどうかを明らかにすることである。
    方法
    首都圏3病院において, 正期産で経膣分娩し, 対象の条件を満たした初産婦165名 (切開群, 第一度裂傷群, 第二度裂傷群の3群に分類) を対象に, 自記式質問紙を用いて産褥4, 5日目に調査を行い, 有効回答が得られた147名 (89.1%) の結果を統計的に分析した。
    結果
    1.分娩当日, 産褥1, 3日目の会陰の痛み (違和感) の程度をビジュアルアナログスケールに示してもらった結果では, 3群間に差は認められなかった。また, 裂傷2群は分娩当日から産褥1日目にかけて, 痛みが有意に軽減したが, 切開群に有意な軽減はみられなかった。
    2.産褥早期の排尿困難や尿意の低下については, どの群も半数以上が自覚しており, 3群間に差はなかった。
    3.生活上の支障の程度の比較では, 切開群は第一度裂傷群と比較して, 立った姿勢から座る動作の支障, 睡眠しにくさを有意に強く感じていた。第二度裂傷群と切開群, 第二度裂傷群と第一度裂傷群との間には, 有意差は認められなかった。
    結論
    会陰切開術を受けた褥婦と第二度会陰裂傷となった褥婦の産後の後遺症に, 大きな差はなかった。少なくとも第二度裂傷群の産後の後遺症が切開群よりひどいということはないと言える。
  • 前田 尚美, 佐藤 泰子, 大隅 香, 八重 ゆかり, 堀内 成子
    日本助産学会誌
    2004年 18 巻 2 号 94-106
    発行日: 2004/12/31
    公開日: 2010/11/17
    ジャーナル フリー
  • 高木 喬, 須貝 哲郎
    皮膚
    1977年 19 巻 3 号 257-258
    発行日: 1977年
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
  • 池下 晴枝, 田中 和子, 清水 ミユキ, 加藤 直子, 中窪 優子, 三砂 ちづる, 島田 真理恵, 鈴木 琴子, 山田 志枝, 佐藤 梅子, 豊島 紀代子, 久保 伊都子, 木下 千鶴, 北川 知世, 清水 彩, 砥石 和子, 福井 トシ子, 竹内 千恵子, 佐々木 裕子, 土屋 有利子, 佐藤 喜美子, 中西 真美子, 新地 裕子, 玉城 清子, 賀数 いづみ, 井上 松代, 西平 朋子, 加藤 尚美, 園生 陽子, 高崎 由佳理, 日高 美弥子, 篠崎 るり子
    日本助産学会誌
    2003年 16 巻 3 号 222-245
    発行日: 2003/03/22
    公開日: 2010/11/17
    ジャーナル フリー
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