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クエリ検索: "青年海外協力隊"
1,134件中 1-20の結果を表示しています
  • 森 淑江, 戸塚 規子, 柳澤 理子, 根本 恵子, 田中 博子
    北関東医学
    2000年 50 巻 5 号 417-424
    発行日: 2000/09/01
    公開日: 2009/10/15
    ジャーナル フリー
    青年海外協力隊
    (JOCV) 事業は1965年に政府の国際協力事業として発足した.看護職 (看護婦/士, 助産婦, 保健婦/士) の開発途上国への派遣は1966年以来継続的に行われているが, これら隊員の派遣は途上国の要請に基づいている.看護職隊員への応募人員は10倍以上であるにもかかわらず, 派遣要請に対応できない場合もある.本研究は途上国からの派遣要請に看護職の中のどの職種でどの程度対応できてきたか分析し, 国際協力に携わる日本の看護職の特徴と問題点を明らかにすることを目的として行った.対象は1966年の看護職派遣開始以後で,
    青年海外協力隊
    派遣受入希望調査表とこの要請に対応して派遣された派遣隊員リストとが照合できた1975年春募集から1996年秋募集に対応する隊員である.22年間の募集人員は延べ1,436人であり, これに対応して派遣された隊員は936人 (65.2%) であった.派遣地域はアジア, アフリカ, 中南米, 大洋州, 中東, 東欧の順に多かったが, 助産婦の派遣はアフリカに60.8%と集中していた.看護職派遣数は1983年より急激に増加し看護婦/士数が1982年を除き常に最多であった.保健婦/士の派遣数は増加しつつあり, 1988年以来助産婦の派遣数を上回り, 比率も最近5年間では派遣看護職の4分の1以上を占めていた.要請に対する充足率は看護婦/士74.8%, 助産婦52.4%, 保健婦/士56.3%で, 5年毎に区切ってみると助産婦の充足率は上昇しているが, 最近5年間に看護婦/士, 保健婦/士の充足率が下降していることがわかった.保健婦の充足率の悪さは他職種よりも帰国後の再就職が難しいことが関係していると考えられた.看護職教師は要請54人に対して派遣23人で充足率42.6%と低かった.活動領域別充足率は病院66.6%, 地域66.0%と3分の2で対応できていたが, 教育46.2%, 行政42.6%と半分以下であった.充足率を高めるために帰国後の保障や支援体制の充実, 国際協力の経験が評価されるような体制づくりが必要である.
  • 大貫 真友子
    アジア太平洋討究
    2021年 42 巻 231-240
    発行日: 2021/10/30
    公開日: 2022/03/08
    研究報告書・技術報告書 フリー

    What are the core competencies of international volunteers and how can they be strengthened? This study addresses these questions by examining the fundamental work competencies of Japan Overseas Cooperation Volunteers (JOCVs) before, during, and after their service in development cooperation. It explores individual differences in service types and effort as factors related to work competencies. A total of 620 JOCVs (average age=30.32; 62% female), who were employed between 2011 and 2015, answered questionnaire surveys about fundamental work competencies, service types (viz. sectors and group or individual assignment), and volunteer efforts before, during, and after service. The results show that all three kinds of fundamental work competencies (initiative, teamwork, and think strategically) declined in the first year and increased in the final second year. Furthermore, respondents with prior relevant experience or skills preparation before departure, or who made efforts to assimilate to local culture and engage in intercultural exchange during service displayed higher levels of fundamental work competencies upon returning home. Finally, implications of the findings for cultural adaptation and employability of JOCVs as global human resources are also discussed.

  • 帰国隊員へのアンケート調査の結果から
    草間 かおる, 石川 みどり, 野末 みほ
    日本栄養士会雑誌
    2011年 54 巻 4 号 263-270
    発行日: 2011年
    公開日: 2011/10/19
    ジャーナル フリー
    独立行政法人国際協力機構の事業の1 つである
    青年海外協力隊
    (JOCV)における栄養士(管理栄養士・栄養士)隊員の派遣状況についての報告は少ない。今回は、JOCV の栄養士隊員における活動状況を明らかにすること、さらに派遣中の活動の自己評価に影響する要因を検討することを目的とした。平成19(2007)年までにJOCV 栄養士帰国隊員153 名を対象にアンケート調査を実施し、66 名から回答を得た(回収率43 . 1%)。派遣時年齢は20-29 歳の者の割合が8 割以上で高く、管理栄養士・栄養士経験平均年数は4 . 8 年、派遣先は医療施設が半数以上であった。派遣中の活動の自己評価における不満足群は、ふつう・満足群と比較して、管理栄養士・栄養士経験年数が長く、派遣中の活動分野は給食管理の割合が高く公衆栄養の割合が低く、派遣中困難であったことでは語学を挙げる者の割合が高かった。
  • 長倉 俊明
    熱帯農業
    1976年 20 巻 2 号 116-121
    発行日: 1976/12/25
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
    1973年3月から1975年3月までの2ケ年間, ケニア国においてマメ科作物コロハの栽培及び普及に従事し, 若干の調査結果を得た.
    1) 新しい換金作物の導入及び栽培を目的として, 1970年英国よりケニア国のPMBの研究所ヘコロハの種子4系統が導入された.
    2) コロハの生育は, ケニアとしては冷涼な気候の高原地帯で良好であり, 降雨の上では乾期と雨期の明らかな第2の型の降雨地帯に好適するようである.
    3) コロハの生育初期及び中期は比較的高温と適当な降雨及び多照が必要であり, 生育後期はやや乾燥が望ましい.
    4) コロハは3月頃に播種され, 生育期間は3ケ月半から4ケ月である.
    5) ケニアにおけるコロハ栽培の主目的は, 種子の含有化学成分Diosgeninであり, 今後の増産が期待される.
  • 西アフリカにおける地域住民を巻き込んだ植林普及手法の1例
    阿部 真士
    熱帯林業
    2000年 48 巻 25-
    発行日: 2000/05/25
    公開日: 2022/03/30
    解説誌・一般情報誌 オープンアクセス
  • 白石 智也, 齊藤 一彦, 山平 芳美, 下宮 秀斗
    運動とスポーツの科学
    2020年 26 巻 1 号 77-86
    発行日: 2020/10/31
    公開日: 2020/12/09
    ジャーナル フリー

    Through the Japan Overseas Cooperation Volunteer (JOCV) program, international volunteers, specializing in physical education (PE), are mobilized and dispatched from Japan to developing countries to support PE in schools. From the analysis of JOCV data, it was established that the number of volunteers in the field of sports, and notably PE specialists, has been increasing. It is expected that the demand will continue to rise. Therefore, outcomes should be accumulated and applied in research to improve practices in developing countries and appeal to the significance of the volunteers' presence. However, no study has organized and analyzed previous research. Therefore, this study aims to review previous studies on PE volunteers and examine their circumstances and issues.

    To collect previous research on PE volunteers, a search was conducted using CiNii Articles, an academic article search site that includes major databases in Japan.

    Consequently, the following three points were clarified:(1) research on PE volunteers can be divided into two types: primary source research and case studies;(2) it is essential to accumulate the outcomes of PE volunteers as research, not only to increase their value but also to understand the situation of PE in each country, and develop support for PE in developing countries after the Tokyo 2020 Olympics and Paralympics Games; and (3) it is ideal to conduct research with university faculties through collaborative projects.

  • ―青年海外協力隊経験者への調査―
    知脇 希
    理学療法学
    2016年 43 巻 2 号 160-161
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/20
    ジャーナル フリー
    青年海外協力隊
    PT・OT 帰国者に対しWEB調査を実施し,派遣の効果について分析した。帰国者639 名のうちURL を送付できたのは275 名,回答があったのは111 名であった。WEB 調査の結果,1 日患者数平均は8.1 名,勉強会実施は8 割,任国では交流を活発にしており,帰国後4 割がボランティア活動を実施していた。主観的評価の肯定的回答は「リハビリテーションの発展に寄与した」が4 割と低く,「任国と日本の相互理解を深めた」は8 割と高かった。勉強会開催数はこのふたつの評価と弱い相関が認められた。本研究から,ボランティア事業の目的は果たされている傾向にあり,友好親善で効果が高く,一部の主観的評価には,技術移転に関する勉強会開催数が関係していることが示唆された。
  • 井上 恭輔, 田川 慶
    熱帯林業
    2002年 55 巻 59-
    発行日: 2002/09/25
    公開日: 2022/02/27
    解説誌・一般情報誌 オープンアクセス
  • 青年海外協力隊員による協同活動報告
    小池 陽子, 宮崎 香, 田岡 真由美, 山田 寛和
    熱帯林業
    2000年 48 巻 35-
    発行日: 2000/05/25
    公開日: 2022/03/30
    解説誌・一般情報誌 オープンアクセス
  • - ラオスで活動した青年海外協力隊員への面接と報告書の分析 -
    高田 恵子, 森 淑江, 辻村 弘美, 宮越 幸代, 栗原 千絵子, 長嶺 めぐみ
    北関東医学
    2009年 60 巻 1 号 31-40
    発行日: 2010/02/01
    公開日: 2010/03/17
    ジャーナル フリー
    【目 的】 国際看護協力を行う際の問題点の一つとして, 派遣された国における看護に関する考え方や看護技術の日本との違いが挙げられる. 開発途上国に対する効果的な看護協力のために, ラオスで活動した
    青年海外協力隊
    看護職隊員の面接調査と活動報告書を分析し, 看護の差異を明らかにすることを目的とする. 【方 法】 看護職隊員14名の活動報告書, 5名の隊員に面接調査を実施し, 作成された逐語録から日本と異なる看護に関する記述を抽出し,「看護技術/助産技術到達目標」(厚生労働省2003) を参考に分類した. 【結 果】 日本と異なる看護の記述は「感染予防の技術」,「症状・生態機能管理技術」,「与薬の技術」に関する内容が多く, 患者の身の回りの世話は家族が行っていた. 助産技術は分娩期, 妊娠期についての記述が多かった. 【結 語】 ラオスと日本の看護の違いが明確化された. それらは, 今後の国際看護協力活動において多大に寄与するものと考える.
  • 相馬 克正
    水産増殖
    1973年 21 巻 1 号 1-7
    発行日: 1973/06/25
    公開日: 2010/03/09
    ジャーナル フリー
    1) ケニア国TANA川支流RAGATI川産およびSAGANA水試の池中で養成したLabeo forskaliiの親魚を用いて人工採苗試験を行い, 同国において初めてホルモン注射による本種の採卵, 種苗生産に成功した。
    2) 産卵促進用ホルモンとしては, Barbus hindiiの脳下垂体を使用した。
    3) 産卵は水温の上昇する午後6時以降に行なわれた。
    4) フ化仔魚の初期餌料としては, Brachionus sp.がよく, 後期稚魚餌料としては, Diaphanosoma sp., Daphnia carinataが良好であった。
    5) 本種の天然での産卵条件および池中での産卵状態から, その産卵生態を吟味し, 今後の人工採苗技術改善について論議を加えた。
  • 德山 道子
    国際開発研究
    1999年 8 巻 1 号 65-79
    発行日: 1999/05/31
    公開日: 2020/03/28
    ジャーナル フリー

    Technical experts and volunteers sent overseas play an important role in international development projects. But they face many troubles in their works. This paper is intended as an investigation of obstructing factors which stand in the way of their lives and works overseas, seeking some measures which can be taken during training before dispatch and discusses the cultural-boundness of ourselves as Japanese nationals.

    In previous studies on intercultural adaptation of people engaged in overseas cooperation, a great deal of research has been made on the relations between personal factors and psychological equilibrium. What seems to be lacking, however, is the influence of socio-cultural factors of sojourning countries and mother countries as well as dispatched individual whose behavior and thinking are culturally bound.

    Data were collected by administrating the questionnaires to the JOCV members posted to 51 nations. Through the content analysis of open-ended questions, the obstructing factors are extracted and classified into 11 categories;

    a) Language problems

    b) Institutional problems

    c) Co-workers' attitude toward work

    d) Ambiguous significance of international cooperation

    e) Lack of budget and hardware in workplace

    f) Being foreigner or Japanese,

    g) Sense of religion

    h) Political and social problems

    i) Lack of social and technical experience of JOCV members

    j) Crisis management

    k) Interactions with local nationals and Japanese

    Most Japanese who work and live abroad share some of these problems and the others are long-standing hurdles for international cooperation works. If Japan seeks seriously to bring up human resource that can contribute to international development, an experience of JOCV must be intended to be one of the practical training as well as a meaningful experience for JOCV members.

  • 石川 みどり, 草間 かおる, 野末 みほ
    日本公衆衛生雑誌
    2012年 59 巻 2 号 92-100
    発行日: 2012年
    公開日: 2014/04/24
    ジャーナル フリー
    目的
    青年海外協力隊
    栄養士において,派遣形態(新規,交替)による活動内容,困難だったこと,活動に困ったときの解決に役立つ情報源について比較し,支援ニーズについて検討することを目的とした。
    方法 2007年,協力隊栄養士の帰国者全員153人を対象に郵送による質問紙調査を実施し,66人から回答を得た(回収率43.1%)。質問項目は派遣形態,派遣時の年齢,日本での栄養士経験年数,派遣国,派遣先,活動内容,カウンターパートの有無,困難だった活動,困難な活動を解決するための情報源等であった。
    結果 派遣形態は,新規が34人,交替が32人であった。新規,派遣ともに派遣時の年齢は20–29歳が多く,日本での栄養士経験年数は 5 年程度であった。活動内容について,新規では地域住民への栄養教育プログラムの開発が多く,交替では病院での疾病治療における栄養管理•栄養指導が多かった。困難だった活動には,新規,交替ともに,配属先での自分のポジションの獲得と活動体制づくり,住民の価値観•生活状況をふまえた活動があげられた。また,新規では配属先にカウンターパートのいた者の割合が交替に比べて有意に低かった。新規,交替ともに困難な活動を解決するために書籍を活用する者が多かったが,交替は新規に比べて複数のチャネルから情報を入手していた。
    結論 派遣形態により,協力隊栄養士の活動内容,配属先のカウンターパートの有無が異なっており,困難だった活動や困難な活動を解決するための情報源から支援ニーズが異なっていることが示唆された。
  • 礒田 正美
    日本科学教育学会年会論文集
    2006年 30 巻 3B2-J1
    発行日: 2006/08/10
    公開日: 2018/05/16
    会議録・要旨集 フリー
    JICAを通しての基礎教育分野の教育協力は、
    青年海外協力隊
    による協力とプロジェクト方式技術協力による協力とに大別される。例年、途上国協力の課題と方途を探ってきたこの自主企画では、本年度は、
    青年海外協力隊
    の活躍に焦点を当てた。
  • 志村 圭太
    理学療法学Supplement
    2017年 44S3 巻
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/10/20
    会議録・要旨集 フリー
  • 高橋 慶太郎, 諏訪 理
    日本物理学会誌
    2010年 65 巻 10 号 816-818
    発行日: 2010/10/05
    公開日: 2020/01/18
    ジャーナル フリー
  • 高橋 慶太郎, 諏訪 理
    日本物理学会誌
    2010年 65 巻 9 号 731-732
    発行日: 2010/09/05
    公開日: 2020/01/18
    ジャーナル フリー
  • ―質的研究法を用いた分析を手掛かりに―
    白石 智也, 齊藤 一彦, 山平 芳美
    国際開発研究
    2020年 29 巻 2 号 133-151
    発行日: 2020/11/20
    公開日: 2020/12/05
    ジャーナル フリー

    There has been some debate about how international volunteers share their experiences with society after their time volunteering. Previous studies on international volunteers have lacked qualitative research. This study focused on the experiences of former volunteers for the Japan Overseas Cooperation Volunteers (JOCV) in the field of Physical Education (PE). The purpose of this study was to examine, based on qualitative research methods, how former PE volunteers reconciled and represented their own experiences to society.

    A semi-structured interview was conducted with 12 former PE volunteers. Modified Grounded Theory Approach (M-GTA) was used for analysis.

    As a result, the following three points became clear:

    1) It was found that after their return, former PE volunteers shared their encounters with the people around them by speaking to them about what they had experienced. As a result, there is a high possibility that people around them gained interest in international cooperation and development.

    2) Former PE volunteers seemed to brighten the atmosphere of the workplace. Although some may have had diplomatic or cooperative natures prior to volunteering, their positivity and increased tolerance may have improved their relationships with colleagues.

    3) It became clear that former PE volunteers reflected the skills and knowledge gained through volunteer experiences in their current work. On the other hand, there were few former PE volunteers who had used the skills and knowledge of PE gained through volunteer experience.

    The numbers and selection of subjects in this study were limited. In future studies, further development is expected due to comparison with various additional perspectives.

  • 森 淑江
    国際保健医療
    2006年 21 巻 1 号 19-23
    発行日: 2006年
    公開日: 2006/06/09
    ジャーナル フリー
    国際協力機構(JICA)が行う事業である
    青年海外協力隊
    は2005年に創設40周年を迎える。2004年8月末までに派遣された3,591人の保健衛生部門の隊員の約半数は看護職である。最近の隊員の傾向は文系隊員の増加、隊員の高学歴化、女性隊員の増加である。
    人々の中に入って活動する隊員は単なるマンパワーにとどまらず、誠実な仕事ぶりや職業人としての態度を見せられる。さらに中に入っているからこそ見える問題、現地にあった方法の発見などあり、このような隊員活動の特徴と有効性に我々はもっと注目すべきだろう。
    看護職の帰国隊員を対象とした調査(n=397)では、帰国後に 36.5%が進学している。帰国した隊員たちは研鑽を積んで、将来、途上国国民のごく一部のトップの者だけでなく、大衆レベルに焦点を合わせての国際保健に関する活動ができる人材として活躍することが期待される。
  • 黒田 次郎
    グローバル人材育成教育研究
    2017年 4 巻 1-2 号 23-30
    発行日: 2017年
    公開日: 2023/01/11
    ジャーナル オープンアクセス

    For the past several years, there has been increasing interest in volunteer activities through sports. The Japan Overseas Cooperation Volunteer (JOCV) is the core presence of international cooperation through sport in Japan. This organization was established in 1965 and has dispatched 41,191 JOCV volunteers to 88 countries worldwide over the past 50 years (as of January 31st, 2016). This reflects the increasing interest in volunteer activities through sports. Throughout these years, the abilities and qualities required for sports volunteers have been changing. In this article, I will further explore what developing countries expect from volunteers, and what is needed in order to meet these expectations.

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