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クエリ検索: "須永好"
8件中 1-8の結果を表示しています
  • 西田 美昭
    土地制度史学
    1999年 41 巻 3 号 74-76
    発行日: 1999/04/20
    公開日: 2017/12/30
    ジャーナル フリー
  • 深澤 敦
    土地制度史学
    1999年 41 巻 3 号 72-74
    発行日: 1999/04/20
    公開日: 2017/12/30
    ジャーナル フリー
  • 森 修一, 加藤 三郎, 横山 秀夫, 田中 梅吉, 兼田 繁
    日本ハンセン病学会雑誌
    2003年 72 巻 3 号 217-237
    発行日: 2003年
    公開日: 2007/11/30
    ジャーナル フリー
    本研究は戦前、日本に唯一存在したハンセン病患者の自由療養地である群馬県吾妻郡草津町湯の沢部落の社会科学的分析の中から、何がハンセン病患者の隔離の二つの側面である「迫害されている患者の社会の圧力からの保護」と「感染源である患者からの社会の防衛」のダイナミズムを後者への優位に導いていったのかを明らかにすることを目的とするものである。その過程は湯の沢部落の実態の解明(「草津湯の沢ハンセン病自由療養地の研究1、II」)、自由療養地議論の展開と消滅の過程の検証と湯の沢部落の関わり(「草津湯の沢ハンセン病自由療養地の研究III」)、湯の沢部落消滅後にその精神が日本の隔離政策に与えた影響(「草津湯の沢ハンセン病自由療養地の研究IV」)などの研究の総体である。
    本稿では自由療養地構想から絶対隔離政策への変遷過程を国会での議論、内務省の政策およびその意思決定過程、自由療養地議論の中の湯の沢の役割、などから描いた。加えて、自由療養地を望む患者たちの意見とその背景を示すと共に世界の隔離政策と日本の隔離政策をその歴史的過程を含みながら対比、考察した。
  • 坂根 嘉弘
    歴史と経済
    2005年 47 巻 3 号 56-65
    発行日: 2005/04/30
    公開日: 2017/08/30
    ジャーナル フリー
  • 森 修一, 加藤 三郎, 横山 秀夫, 田中 梅吉, 兼田 繁
    日本ハンセン病学会雑誌
    2003年 72 巻 1 号 11-25
    発行日: 2003年
    公開日: 2007/11/30
    ジャーナル フリー
    本研究は戦前、日本に唯一存在したハンセン病患者の自由療養地である群馬県吾妻郡草津町湯の沢部落の社会科学的分析の中から、何がハンセン病患者の隔離の二つの側面である「迫害されている患者の社会の圧力からの保護」と「感染源である患者からの社会の防衛」のダイナミズムを後者への優位に導いていったのかを明らかにすることを目的とするものである。その過程は湯の沢部落の実態の解明(「草津湯の沢ハンセン病自由療養地の研究I、II」)、自由療養地議論の展開と消滅の過程の検証と湯の沢部落の関わり(「草津湯の沢ハンセン病自由療養地の研究III」)、湯の沢部落消滅後にその精神が日本の隔離政策に与えた影響(「草津湯の沢ハンセン病自由療養地の研究IV」)などの研究の総体である。
    本稿では湯の沢部落がどのようなコミュニティーであったのかを概説した。ここで見る湯の沢部落は、病者の集団というイメージではなく、一般人のコミュニティー以上に活気があり、自治のシステム、施設等が完備された先進的なコミュニティーであった。
  • 今井 良一
    農業史研究
    2014年 48 巻 4-14
    発行日: 2014年
    公開日: 2017/03/23
    ジャーナル オープンアクセス
    The purpose of the article is to clarify the reasons why Hokkaido agricultural methods did not spread to Japanese peasant immigrants to Manchuria. One of the main roles of these groups was to quickly create the great, modern form of management in Manchuria that became a model for agriculture in East Asia. In order to fulfill this goal, the advanced Hokkaido agricultural methods were introduced to Japanese peasant immigrants after 1938. They made the following demands of the leadership of executives and instructors; 1) the acquisition of farming techniques in Manchuria; 2) the efficient execution of rice farming, dry field farming, and the management of domestic animals using only family labor as opposed to hired labor; 3) the maintenance of a healthy life suitable for the climate of Manchuria. Then the groups included immigrants in a branch village and the detachment of youth pioneering brigades were expected especially. However, the lack of Hokkaido agricultural machinery was one of the major reasons why Hokkaido agricultural methods did not spread. And then, there were also reasons why Japanese peasant immigrants could not introduce Hokkaido agricultural methods into their work. These include 1) a lack of training in Hokkaido agricultural methods; 2) a decline in their physical strength due to the deficiency of their living systems; 3) lack of the study in the Manchurian agricultural experimental stations and research institutes; and 4) lack in quality, quantity both sides of the members of spread. Thus, the Japanese peasant immigrants to Manchuria had no choice but to leave agriculture and were unsuccessful in their attempts to construct the model for agriculture in East Asia.
  • 社会大衆党の「国民の党」構想に注目して
    渡部 亮
    史学雑誌
    2023年 132 巻 2 号 1-37
    発行日: 2023年
    公開日: 2024/02/20
    ジャーナル フリー
    本稿は、一九三八年の近衛文麿新党計画に端を発する社会大衆党の「国民の党」構想を取り上げ、その内容および形成・展開過程を地域内在的に明らかにすることを通じて、大政翼賛会の成立過程を再検討するものである。
    先行研究においては、一九三八~三九年の新党計画や、それと密接にかかわる社会大衆党の「国民の党」構想は、日中戦争の勃発に伴う挙国一致の必要性と関連づけて理解されるのが通例であった。これに対して本稿では、社会大衆党地方支部(特に長野県連・新潟県連)の動向を補助線とすることで、昭和新党運動のダイナミズムを対外的文脈と切り離して検討した。その成果は以下の通りである。
    社会大衆党は一九三七年の第六回党大会において綱領を改正し、大幅な転回を決定した。これを受け、党幹部の亀井貫一郎はドイツに渡ってナチスの党組織を研究し、帰国後それを「国民の党」構想として体系づけ、近衛新党工作と絡めて実現しようと目論む。この近衛新党は失敗に終わったが、それでも「国民の党」構想は一九三八年の第七回党大会で正式に党是となり、地方支部にも広がり始める。地方レベルで独自の新党運動が立ちあげられつつあったなかで、一九三九年初頭に党幹部が画策した東方会との合同計画が破綻すると、地方支部は新党運動に対する主体性をいっそう強めていく。かくて、はじめ亀井ら党幹部の机上論にすぎなかった「国民の党」構想は、地方レベルにおける革新運動のエネルギーを土台として実体化した。それは、初期段階において中央レベルで観念されていた「国民の党」構想が地方レベルに移っていったというのではなくて、もともと中央と地方で差異を含みながら折り重なっていた新党構想が、後者に重きを置きながら総合されたということを意味している。そのように質的な変化を伴いながら「国民の党」構想が全国化したからこそ、社大党は党を挙げてスムーズに近衛新体制に合流しえたのであった。
  • 史学雑誌
    1987年 96 巻 4 号 515-562
    発行日: 1987/04/20
    公開日: 2017/11/29
    ジャーナル フリー
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