Introduction: Radiation-induced dental caries is a late oral adverse event that should be considered after head and neck radiotherapy. However, there are no clinical guidelines for dental management after head and neck radiotherapy. We report a case of multiple dental caries that developed after head and neck radiotherapy in a patient in whom symptomatic treatment was challenging.
　Case: A 67-year-old male was referred to our department with difficulty with oral intake secondary to occlusal insufficiency. He had a history of radiotherapy for hypopharyngeal carcinoma, and nearly all of his teeth only had residual roots. We found multiple carious teeth, including in areas outside of the radiation field. We designed a temporary denture in coordination with a dental office; however, it was difficult to extract all of the patient’s teeth. The patient was followed-up; however, he died of esophageal cancer.
　Conclusion: Radiation-induced dental caries can even occur in teeth outside of the radiation field. In such cases, continuous preventative measures, such as oral care, are important, even before the start of radiotherapy.

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症例の概要：患者は89歳の女性で，右側上顎歯肉癌摘出後，創部の形態変化に伴う義歯不適合と審美障害を主訴に来院した．治療用義歯から，印象域，リップサポートを決定した．床形態と排列位置は上顎右側のニュートラルゾーンから決定し，義歯を新製した．

考察：治療用義歯の調整とニュートラルゾーンから義歯の形態をデザインし，機能時の安定を図った．さらに咬合時の側方力の抑制を図った．義歯形態と咬合の両面について十分な配慮を行うことが満足度の高い治療につながったと考えられる．

結論：上顎歯肉癌術後の患者に対し，術後の口腔内形態に調和した顎補綴治療を行い，患者のQOL向上に寄与することができた．

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は一般的に罹患率の高い癌の一つに数えられる。治療法の進歩や，HPV関連癌の鑑別は，予後の推定から患者のQOL向上に寄与してきている。しかしながら，アルコールやタバコに起因する典型的なの予後はこの20年間であまり改善が見られていない。進行癌の制御不能，局所領域での再発，同様に遠隔転移から罹患患者の死亡率はいまだ高い。それゆえ早期での診断と治療は患者の生存予後を改善する鍵となったままである。早期の分子生物学的なより良い理解は，治療のターゲットを明確にすることや効果的な治療法の開発に必要となる。
本稿では，特異的な病因により惹起されているの代表的な例を示し解説する。

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当院における口腔外科領域の手術のうち, 輸血を考慮する必要のある症例は, 顎矯正手術と悪性腫瘍切除手術が大半である.同種血輸血によるHIV, 肝炎ウイルスなどの感染, 輸血後移植片対宿主病 (GVHD) などの副作用を防止するために, 同種血輸血に対し最低限15～50Gyの放射線を照射して使用することや, 自己血輸血の使用が推奨されており, 当院の顎矯正手術では, 自己血輸血が普及している.しかし悪性腫瘍切除術においてはまだ, 自己血輸血はあまり普及していないのが現状である.今回著者らは, 1991年から1999年8月までの8年8か月間に昭和大学歯科病院で行われた, 悪性腫瘍切除手術301症例における輸血状況について検索し, 自己血輸血の有用性を検討した.手術中の平均出血量は971ml, 輸血症例数は301症例のうち163症例と55%を占めていた.また, 自己血輸血施行症例数は50例であった.自己血準備のある症例では, 出血量800ml未満で全例, 出血量800～1800ml未満で約半数の症例が自己血輸血のみで対応していた.出血量1800～2500ml未満では自己血のみで対応できたものは10例中2例, 出血量2500ml以上では1例もなかった.悪性腫瘍切除手術でも, 貯血式と希釈式を併用して自己血を準備することにより, 同種血輸血量の削減, また回避をすることが可能と思われた.

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本研究の目的は口腔咽頭癌に対する化学放射線後の救済手術に関して検討することである。今回私たちは根治的治療として60Gy以上の放射線治療と化学療法を施行後に救済手術を行った17例を対象とした。17例の内14症例は動注化学療法が行われ3例は静注化学療法が行われた。手術の内訳は腫瘍切除再建＋頸部郭清が8例，腫瘍切除＋頸部郭清が1例，腫瘍の切除のみが4例，頸部郭清のみが4例であった。術後合併症は29%に認め，特に腫瘍切除再建術症例では50%に生じていた。救済手術症例の5年生存率は56.9%であった。救済手術は十分可能であるが腫瘍切除再建例では口腔皮膚瘻孔閉鎖のために数回の手術を必要とした症例もあった。

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多くの内視鏡医は，これまで，上部消化管内視鏡検査において，頭頸部領域を詳細に観察し，「の早期診断する」と言う概念を持っていなかった．しかしながら，は患者背景やリスクファクターが食道癌に類似しており，臨床上頭頸部・食道重複癌が問題になることも少なくない．さらに，近年開発された狭帯域内視鏡（Narrow Band Imaging:NBI）を用いることで，いままで発見が困難だった中下咽頭の上皮内癌を見つけられることが報告されている．中下咽頭癌を早期診断できれば，内視鏡治療も可能であり，失声や嚥下障害を伴う咽喉頭全摘術を回避することができ，臓器温存や患者のQOL向上の観点から，極めて重要である．
実際の上部消化管内視鏡検査の際には，消化管での観察同様，見落としの無いよう口腔内から食道入口部かけて系統だった観察が必要である．さらに，容易に嚥下反射が誘発され，観察が困難になるため，愛護的な操作が必要である．頭頸部表在癌の診断には，NBIが有用であり，NBIを用いた頭頸部表在癌の現時点での診断基準は，境界明瞭なbrownish area及び病変内の拡大観察で拡張した異型血管の増生を認めることである．
本稿では，消化器内視鏡医が知っておくべき上部消化管内視鏡検査における，頭頸部領域観察手技の実際と癌の早期診断を中心に解説する．

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