Introduction: Radiation-induced dental caries is a late oral adverse event that should be considered after head and neck radiotherapy. However, there are no clinical guidelines for dental management after head and neck radiotherapy. We report a case of multiple dental caries that developed after head and neck radiotherapy in a patient in whom symptomatic treatment was challenging.
　Case: A 67-year-old male was referred to our department with difficulty with oral intake secondary to occlusal insufficiency. He had a history of radiotherapy for hypopharyngeal carcinoma, and nearly all of his teeth only had residual roots. We found multiple carious teeth, including in areas outside of the radiation field. We designed a temporary denture in coordination with a dental office; however, it was difficult to extract all of the patient’s teeth. The patient was followed-up; however, he died of esophageal cancer.
　Conclusion: Radiation-induced dental caries can even occur in teeth outside of the radiation field. In such cases, continuous preventative measures, such as oral care, are important, even before the start of radiotherapy.

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症例の概要：患者は89歳の女性で，右側上顎歯肉癌摘出後，創部の形態変化に伴う義歯不適合と審美障害を主訴に来院した．治療用義歯から，印象域，リップサポートを決定した．床形態と排列位置は上顎右側のニュートラルゾーンから決定し，義歯を新製した．

考察：治療用義歯の調整とニュートラルゾーンから義歯の形態をデザインし，機能時の安定を図った．さらに咬合時の側方力の抑制を図った．義歯形態と咬合の両面について十分な配慮を行うことが満足度の高い治療につながったと考えられる．

結論：上顎歯肉癌術後の患者に対し，術後の口腔内形態に調和した顎補綴治療を行い，患者のQOL向上に寄与することができた．

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は一般的に罹患率の高い癌の一つに数えられる。治療法の進歩や，HPV関連癌の鑑別は，予後の推定から患者のQOL向上に寄与してきている。しかしながら，アルコールやタバコに起因する典型的なの予後はこの20年間であまり改善が見られていない。進行癌の制御不能，局所領域での再発，同様に遠隔転移から罹患患者の死亡率はいまだ高い。それゆえ早期での診断と治療は患者の生存予後を改善する鍵となったままである。早期の分子生物学的なより良い理解は，治療のターゲットを明確にすることや効果的な治療法の開発に必要となる。
本稿では，特異的な病因により惹起されているの代表的な例を示し解説する。

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当院における口腔外科領域の手術のうち, 輸血を考慮する必要のある症例は, 顎矯正手術と悪性腫瘍切除手術が大半である.同種血輸血によるHIV, 肝炎ウイルスなどの感染, 輸血後移植片対宿主病 (GVHD) などの副作用を防止するために, 同種血輸血に対し最低限15～50Gyの放射線を照射して使用することや, 自己血輸血の使用が推奨されており, 当院の顎矯正手術では, 自己血輸血が普及している.しかし悪性腫瘍切除術においてはまだ, 自己血輸血はあまり普及していないのが現状である.今回著者らは, 1991年から1999年8月までの8年8か月間に昭和大学歯科病院で行われた, 悪性腫瘍切除手術301症例における輸血状況について検索し, 自己血輸血の有用性を検討した.手術中の平均出血量は971ml, 輸血症例数は301症例のうち163症例と55%を占めていた.また, 自己血輸血施行症例数は50例であった.自己血準備のある症例では, 出血量800ml未満で全例, 出血量800～1800ml未満で約半数の症例が自己血輸血のみで対応していた.出血量1800～2500ml未満では自己血のみで対応できたものは10例中2例, 出血量2500ml以上では1例もなかった.悪性腫瘍切除手術でも, 貯血式と希釈式を併用して自己血を準備することにより, 同種血輸血量の削減, また回避をすることが可能と思われた.

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本研究の目的は口腔咽頭癌に対する化学放射線後の救済手術に関して検討することである。今回私たちは根治的治療として60Gy以上の放射線治療と化学療法を施行後に救済手術を行った17例を対象とした。17例の内14症例は動注化学療法が行われ3例は静注化学療法が行われた。手術の内訳は腫瘍切除再建＋頸部郭清が8例，腫瘍切除＋頸部郭清が1例，腫瘍の切除のみが4例，頸部郭清のみが4例であった。術後合併症は29%に認め，特に腫瘍切除再建術症例では50%に生じていた。救済手術症例の5年生存率は56.9%であった。救済手術は十分可能であるが腫瘍切除再建例では口腔皮膚瘻孔閉鎖のために数回の手術を必要とした症例もあった。

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多くの内視鏡医は，これまで，上部消化管内視鏡検査において，頭頸部領域を詳細に観察し，「の早期診断する」と言う概念を持っていなかった．しかしながら，は患者背景やリスクファクターが食道癌に類似しており，臨床上頭頸部・食道重複癌が問題になることも少なくない．さらに，近年開発された狭帯域内視鏡（Narrow Band Imaging:NBI）を用いることで，いままで発見が困難だった中下咽頭の上皮内癌を見つけられることが報告されている．中下咽頭癌を早期診断できれば，内視鏡治療も可能であり，失声や嚥下障害を伴う咽喉頭全摘術を回避することができ，臓器温存や患者のQOL向上の観点から，極めて重要である．
実際の上部消化管内視鏡検査の際には，消化管での観察同様，見落としの無いよう口腔内から食道入口部かけて系統だった観察が必要である．さらに，容易に嚥下反射が誘発され，観察が困難になるため，愛護的な操作が必要である．頭頸部表在癌の診断には，NBIが有用であり，NBIを用いた頭頸部表在癌の現時点での診断基準は，境界明瞭なbrownish area及び病変内の拡大観察で拡張した異型血管の増生を認めることである．
本稿では，消化器内視鏡医が知っておくべき上部消化管内視鏡検査における，頭頸部領域観察手技の実際と癌の早期診断を中心に解説する．

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機能温存の観点から，顎口腔癌に対する放射線併用超選択的動注化学療法（CCRT-HFT）は標準治療として期待されている。しかし，臨床効果CR後の再発に対する救済療法については，明確な基準がなく，予後，合併症の問題から慎重な対応が要求される。当科では根治的CCRT-HFTを51例に施行し，臨床効果CR（45例：88.2%）が得られた。その後，経過観察中に原発巣の再発を16例（35.6%）に認め，51例中で29例（56.9%）が原発巣での腫瘍の残存，再発を認めなかった。16例全例に救済手術（臓器を越えない局所切除：6例，広範囲な拡大切除：10例）を施行し，68.8%の症例が原発巣の制御が可能であった。しかし，救済手術例のKaplan-Meier法による2年，3年，5年無病生存率は，それぞれ57.7%，50.5%，37.9%であった。
計画手術も含め，CCRT-HFT後に拡大手術と遊離皮弁による再建術を施行した42例を対象に手術に与える影響を検討した。本法導入前の切除および遊離皮弁による再建術を同時に行った症例105例との比較では，手術時間，出血量，局所合併症，皮弁生着率に不利に作用してはいなかった。予後を規定する因子として，病理組織学的にリンパ節転移陽性例，特に転移個数が3個以上の症例，転移レベルIII以下の症例で予後は有意に不良であった。
以上より，CCRT-HFT後であっても救済手術を行うことは十分に可能である。局所制御が可能な症例もあるが，遠隔転移により救済不能となる症例も多く，今後は，救済手術の適応を考慮することはもとより，根治的療法としてのCCRT-HFTの適応を慎重に検討することが重要と考えられた。

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　We have been collaborating with head and neck surgeons, plastic surgeons and oral surgeons in surgeries for many patients with head and neck carcinomas (especially oral carcinomas) since 2006 (fiscal year 2005). The Head and Neck Cancer Center was established at Okayama University Hospital in 2012.
　This Center was the first of its kind at a national university hospital in Japan.
　At the Center, 174 operations on head and neck carcinomas and 96 reconstructive operations were performed in 2014 (fiscal year).
　Medical and dental collaborative operations have been increasing almost every year since the 2005 fiscal year. There were 45 collaborative operations in the 2014 fiscal year, which included 30 cases of bone or metal plate reconstruction or plate reinforcement of the jaws.
　There were 76 medical and dental collaborative operations in the 7 years before the establishment of the Center, with a mean of 10.9 operations per year. Since the establishment of the Center, there have been 112 cases over 3 years with a mean of 37.3 operations per year. The number of surgeries has been markedly increased by the establishment of the Head and Neck Cancer Center.

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