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クエリ検索: "養成学校"
1,147件中 1-20の結果を表示しています
  • *佐藤 彩子
    日本地理学会発表要旨集
    2016年 2016s 巻 514
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/08
    会議録・要旨集 フリー
    本稿の目的は、福岡市に立地する介護福祉士
    養成学校
    (以下、
    養成学校
    )を対象に、学生の出身地がどの範囲に広がっているのかを解明することにある。この解明は、
    養成学校
    が学生募集の効果的な進め方をしているか否かを検討する上で重要である。
    養成学校
    による学生募集範囲を検討する意義は次の点にある。近年、高齢化の進展と家族介護の困難性を背景として、介護サービス需要が高まっている。この実態を受けて2000年前後には
    養成学校
    が急増したが、2005年以降は定員割れが著しく2010年の入学定員に占める卒業者数の比率は50.2%である(日本介護福祉士養成施設協会、2012)。他方で、報告者は2014年12月~2015年2月に福岡県内の介護サービス事業所で就業する卒業者と
    養成学校
    を経由せずに直接、就職した者(以下、直接就職者)を対象にアンケート調査を行い、卒業者は直接就職者と比べて、3年以上の長期勤続者比率、2資格以上保有者比率が高いことを解明した。この点を踏まえると、卒業者は勤続年数、保有資格数といった質の点で、現在深刻な課題となっている介護サービス労働力不足解消に貢献できる。したがって、
    養成学校
    の卒業者数の減少は介護サービス産業へ供給可能な専門職の減少を意味する点で深刻である。
    なお、中心性の高い都市ほど地理的に幅広い地域から人を惹きつけることができるとするならば、地方中枢都市である福岡市は県内だけでなく九州全域からも人を惹きつけ、九州他県出身者で福岡市内の
    養成学校
    で学ぶ学生も一定数存在すると考えられる。この点で、福岡市の
    養成学校
    が九州全域の高校に対して学生募集を行うことはより多くの学生を集めることに繋がると予想される。
  • *鳥居 昭久, 高尾 公矢, 木山 喬博, 加藤 真弓, 木村 菜穂子, 林 修司, 戸田 秀彦
    理学療法学Supplement
    2005年 2004 巻 533
    発行日: 2005年
    公開日: 2005/04/27
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    理学療法士(以下PT)
    養成学校
    におけるDeath Education(以下DE)の現状について調査し、各PT
    養成学校
    におけるDEの実施状況等について第39回日本理学療法学術大会において報告した。同調査では、PT
    養成学校
    教員のDEに対する認識やPT養成教育におけるDE実施の問題点なども調査した結果から若干の知見が得られた。また、高木、古田、A.デーケン、小倉、木村、得丸、その他の報告を参考にDEカリキュラムを作成し、PT
    養成学校
    学生に対して試行した。その結果を含め、PT
    養成学校
    におけるDEのあり方について検討したので報告する。
    【調査方法】
    平成15年度版全国PT・OT学校連絡協議会会員名簿に記載されているPT
    養成学校
    教員のうち、平成15年4月現在で10年以上の教育実績がある
    養成学校
    の教員(56校466名)に対して、教員の属性、死に対する捉え方、DEの必要性、受講及び実施経験、PT養成教育におけるDE導入に対する問題点などをアンケート調査した。
     DEカリキュラムは先行研究報告を参考にPT養成教育に関連の深いと思われる項目を中心に試作し、PT
    養成学校
    学生1年生に対して試行した。この際、受講学生に対し、死のイメージや死に対する態度などを問う設問でアンケート調査を講義の初回及び最終回に実施、また最終回には受講に対する簡単な感想文を無記名で提出してもらった。講義の試行期間は平成15年4月~7月、平成16年6月~10月で、それぞれ30時間で行った。
    【結果とまとめ】
    教員調査では、170名から回答を得られ、PT養成教育の中でDEの多少なりとも必要性ありの回答が59%あり、得丸らの報告に近い値を得られ、PT教員も何らかの必要性を感じていることが示された。一方で、実施上の問題点として、DEを担当出来る教員や教材の不足、カリキュラム上の不備、現行カリキュラムの過密さ、その他が挙げられた。しかし、多くのDE関係報告をみると、必ずしもDE実施者はその専門家と思われる職種(医師や宗教家、哲学者など)とは限らない。家庭科、理科、英語教育など、むしろ医療保健関連職種以外の報告が目立つ。これはDEが必ずしも専門家のみの領域ではなく、学校教育の中ではアプローチの立場や方法が多岐にわたり、PTもDEの実施を積極的に進める必要性を示している。加えて、PT学生にDEを試行後に、学生の認識等に変化の傾向が見られたことから、DE実施には細心の注意は必要である反面、PT教育の中で情意領域面を中心に教育効果が期待できることが示唆された。
  • *鳥居 昭久, 木山 喬博, 林 修司, 加藤 真弓, 木村 菜穂子, 勝水 健吾, 野原 早苗, 松村 仁実, 戸田 秀彦
    理学療法学Supplement
    2007年 2006 巻 1157
    発行日: 2007年
    公開日: 2007/05/09
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    理学療法士(以下PT)
    養成学校
    におけるDeath Education(以下DE)の現状について調査し、各PT
    養成学校
    におけるDEの実施状況等について第39回日本理学療法学術大会にて報告、また、PT
    養成学校
    教員のDEに対する認識や、DE実施の問題点などの調査結果と、PT
    養成学校
    在学生に対するDE講義結果について第40回日本理学療法学術大会にて報告した。今回、これらの結果から、DE講義内容の検討を行い、PT及び作業療法士(以下OT)
    養成学校
    の学生に対してDE講義を実施し、その受講前後における学生の変容について調査検討したので報告する。
    【対象および方法】
    養成学校
    PT及びOT学科1年生70名に対してDEを主体とする講義を実施し、初回講義及び最終講義にアンケート調査を行った。このうち、初回もしくは最終講義に欠席したもの、内容が不備だったものを除いた64名(男性36名19.3±2.5歳、女性28名18.4±1.3歳)の結果を有効として分析した。
    調査は対象者の属性(性別、年齢、学歴、職歴、家族歴など)、死別体験の有無、死の判定についての考え方、死後の生き返りについての認識などを問う内容と、Hardtの「死に対する態度尺度」(以下態度尺度) 及び、Templerの「死に対する不安尺度」(以下DAS)を用いた質問紙法で実施した。また、自由記載で、講義を受けた感想を記載させた。
    DEを主体とする講義は、合計30時間(15回)を2006年4月~9月にかけて実施した。主な内容は、「命の連鎖」、「死を学ぶ意味」、「死の定義」、「死の原因」、「受容」、「悲嘆」、「医療上の死に関する事項(ターミナルケア、自殺、尊厳死と安楽死、生殖医療など)」などである。また、PT・OTに直接関わる「障害」についても「死」同様に代え難い事実としてとらえて並行して考える課題を与えた。
    【結果】
    年齢、性別、学歴などにおいて質問項目との関連性は見られなかった。DAS(15点満点、高得点ほど強い不安を示す)は、受講前平均9.6±2.6点から受講後平均8.7±2.7点と、有意に低下し(P<0.01)、DE学習目標の一つである「死へのいたずらな不安を和らげる」について学習効果が有った。態度尺度においても「まじめに考えなければならない」が増加し、感想文の分析からも、「死」にまつわる知識、用語を正確に知ることなどから、漠然としていた不安が少なくなり、医療職種を目指す学生としてモチベーション向上に有効な影響があり、情意領域教育の一分野としてのDEの重要性が示された。
  • 丸澤 遼子, 久保山 和彦
    武道学研究
    2021年 54 巻 Supplement 号 S_11
    発行日: 2021/08/27
    公開日: 2024/01/30
    ジャーナル フリー
  • ――大分市の特別養護老人ホームを事例として――
    佐藤 彩子
    地理科学
    2020年 75 巻 2 号 54-75
    発行日: 2020/10/28
    公開日: 2021/01/26
    ジャーナル フリー

    本研究の目的は,大分市の特別養護老人ホーム(特養)を対象に,事業所・従業者へのインタビュー及びアンケート調査を通じて,介護福祉士確保の取組みと就業特性を明らかにすることにある。全33施設中,許可の得られた8施設への半構造化インタビューとそこで働く従業者へアンケートを行い,対象者380人中,有効回答は148人であった。

    調査の結果,第1に大規模施設ほど介護福祉士比率が高く,ハローワーク,縁故採用・口コミ,退職者声掛け,

    養成学校
    を通じた採用に加え,初任者研修校からの実習生採用等,介護福祉士候補者を確保できるような求人の工夫がなされていた。第2に介護福祉士確保のために資格手当の付与が大半の施設で行われ,研修機会の提供や経済的支援等も一部行われていた。

    第3に本アンケートの正規職員介護福祉士は全国平均と比べて長期勤続していた。また,男女で異なる就業特性もみられた。例えば,男性は女性と比べて主任・ユニットリーダー(UL)に就く傾向にあり,主任・ULほど既婚者比率が高く,未婚者より月給が高い傾向にあった。他方,女性

    養成学校
    卒業者は,フォーマル・インフォーマルな複数の情報を勘案して就業先を決めていた。

  • *後藤 寛司, 柴 喜崇, 清水 忍
    理学療法学Supplement
    2005年 2004 巻 534
    発行日: 2005年
    公開日: 2005/04/27
    会議録・要旨集 フリー
    【背景・目的】理学療法の学習において、知識・技術の講義形式での伝達のみならず、実技指導を通じた徒手療法・移乗動作などの実習形式は重要である。実習形式では、少数の指導者に対し大勢の学生を指導する為、十分な実技指導が行き渡っているとは言い難い。理学療法評価にある徒手筋力検査法(以下、MMT)の実技実習指導では、模範実技を行い、学生が実習、更に実習中に個別指導を行なう、という流れをとっている。同行程を、下肢だけで約20項目からなる各筋力検査をすべて網羅することは時間的に難しく、また、一度の実技と参考書の図や文字による学習は十分な実技習得には非効率である。そこで、今回、図や文字に実技映像を加えたマルチメディア教材を開発し、実技実習指導の効率化を図り、更に、オンデマンド・ストリーミング配信技術を活用し、遠隔地の学習支援や卒後学習の支援となりうる教育システムを構築することを目的とした。その第一段階として、MMTにおけるマルチメディア教材を開発したので、ここに報告する。
    【方法】本教材はテキスト情報、音声情報と動画像情報の3つの情報で構成される。教材内容は下肢に関するMMTの17検査項目(副項目を含む)である。テキスト情報は、Microsoft PowerPoint2003を用いて作成した。動画像情報(音声情報を含む)は、各検査手技をデジタルビデオカメラにて撮影した。記録した動画は、ビデオ編集ソフト(VideoStudio7)を用い、パーソナルコンピュータにAVI形式にて取り込んだ。その後、動画エンコードソフト(TMPGEnc Plus 2.5)を用い、MPEG-1形式に圧縮変換した。また、著作権を保護する為に、各動画に著作権表記に関する事項をレンダリングした。テキスト情報と動画像情報は、Microsoft Producer for PowerPoint2003を用いて、編集、統合、同期させ、各検査項目のプレゼンテーションを作成した。また、HTML言語を用いて記述したインデックスを作成し、各検査項目のプレゼンテーションへリンク出来る形とした。作成した教材データの総容量は約260MBであった。
    【考察】今回開発したMMTマルチメディア教材は、実技動画情報にテキスト情報を加え、情報量をより持たせた学習教材である。各プレゼンテーションやインデックスでは、任意に項目を選択し再生・閲覧可能であり、オンデマンド性を備えている。今後は、本大学理学療法学学生もしくは卒業生に対し、本マルチメディア教材を用い、アンケート調査もしくはテストを実施し、教材の利用前後の比較検討を行い、学習効果を評価していく。
    【参考書籍】Helen J.Hislop、 Jacqueline Montgomery:新・徒手筋力検査法 原著第7版.津山直一(訳)、協同医書出版社、東京、2003、pp181-244.
  • 上野 隆幸
    産業教育学研究
    2000年 30 巻 1 号 51-56
    発行日: 2000/01/31
    公開日: 2017/07/18
    ジャーナル フリー
    日本の高度経済成長時代に、現場で生産の中核を担ったのが養成工である。養成工とは中学校卒業後に企業内訓練を受け、将来の生産および管理監督の中核となることを期待された技能者たちだが、現在はこのような技能者訓練システムは一部を除き中止されている。本論では養成工へのアンケート調査を通じて、その意識や入社後のキャリア等を明らかにしている。
  • 福井 悠紀子, 久保山 和彦
    武道学研究
    2022年 55 巻 Supplement 号 S_77
    発行日: 2022/08/26
    公開日: 2024/02/07
    ジャーナル フリー
  • 橋本 勝信
    BME
    2000年 14 巻 4 号 26-31
    発行日: 2000/04/10
    公開日: 2011/09/21
    ジャーナル フリー
  • 入学半年後の体験と1年後の体験の比較
    *溝田 勝彦, 佐々木 久登, 村田 伸
    理学療法学Supplement
    2007年 2006 巻 1158
    発行日: 2007年
    公開日: 2007/05/09
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】障害者に接する機会を得るため,2期生では1年次春期休業時にボランティア体験を近隣の介護老人保健施設で実施した.しかし,より早期に実施した方が効果的ではないかと考え,4期生では夏期休業時に実施した.その結果を2期生67名と比較検討したので報告する.

    【方法】対象は4期生46名である.受け入れ施設の事情により4期生の約半数のみが夏期休業時の実施が可能であった.実施方法は3日間連続して同一のデイケア(5名一組)またはデイサービス(2名一組)で実施した.終了後,2期生の感想をもとに作成した6分野44項目(コミュニケーションの大切さ,対象者の個別性,専門的知識・技術の重要さ,スタッフとしての条件,職業意識等に関する質問)および満足度(体験全体,自然に接する,コミュニケーションをとる,障害高齢者のイメージをつかむ,自分の取り組み方)に関するアンケート調査を実施した.回答は,「大切だと感じた・満足:5点」から「大切だとは思わなかった・不満:1点」までの5件法で求め,結果を2期生と比較検討した.

    【結果】46名全員から回答を得た.その結果,満足度に関しては利用者と自然に接する(2期生3.70±0.95,4期生4.09±0.89),利用者とコミュニケーションをはかる(2期生3.69±1.02,4期生4.22±0.84),自分の取り組み方(2期生3.24±1.03,4期生4.09±0.84)で有意差が認められ,障害高齢者のイメージをつかむ(2期生3.97±0.87,4期生4.26±0.68)で傾向が見られた.ボランティア全体としての満足度には差は認められなかった(2期生4.22±0.79,4期生4.30±0.94). また,6分野の回答の比較ではコミュニケーションの大切さ・とり方(2期生4.53±0.39,4期生4.79±0.36),対象者への個別的対応の大切さ(2期生4.50±0.44,4期生4.81±0.33)の分野で有意差が認められたが,その他は認められなかった.実施期間に関して2期生では,よかった:54.5%,短かった:41%であったのに対し,4期生では,よかった65%,短かった21.8%であった.

    【考察とまとめ】入学1年後の実施より半年後に実施した方がより満足度が高く,またコミュニケーションの大切さや障害者への個別的対応の大切さをより感じることができた.しかし,専門性の重要性,職業意識や資質に関しては実施時期に関しての差はなかった.以上の結果より,入学後,より早期に障害者に接することは,少なくとも情意領域の教育に関して有効であると考えられる.今回は2期生と4期生の比較であり,必ずしも実施時期の違いが結果に反映したとは言い難い.しかしやむを得ず,4期生の残り半数は入学1年後の春期休業時に実施するため,同学年での実施時期の違いによる比較が可能である.当日は,その結果を追加して報告したい.

  • 当校を卒業した理学療法士へのアンケート調査より
    井上 由里, 里内 靖和, 沖田 任弘, 十田 朋也, 水谷 貴佐, 正木 光裕, 高見 栄喜, 廣岡 幸峰, 小枝 英輝, 成瀬 進, 上杉 雅之
    理学療法学Supplement
    2010年 2009 巻 P3-232
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/05/25
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】当校を卒業した理学療法士に対しての卒業時に取得した障害者スポーツ初級指導者の資格と障害者のスポーツに関する意識調査から、障害者のスポーツ普及における理学療法士
    養成学校
    の役割について検討した。
    【方法】平成15~17年度の当校理学療法学科の卒業生で、勤務先が確認できた89名のうち、回答が得られた46名(回答率52%)、平均年齢26.9歳(23~38歳)、男性29名、女性17名、臨床経験平均4.1年を対象とした。
    障害者スポーツ初級指導者の認定資格の意義と更新の有無、障害者のスポーツへの関わりの程度や
    養成学校
    に対する要望などについて、無記名にて平成20年度8~9月にアンケート調査を行った。
    【説明と同意】アンケート用紙を送付する際に書面にて、本調査の目的を説明し結果を公表することを確認した。
    【結果】卒業時に取得した「障害者スポーツ初級指導者認定の資格を登録更新をした」のは5名(11%)で、そのうち1名(2%)のみが障害者スポーツ中級指導者の資格を取得していた。「障害者スポーツ指導者の資格は役に立つ」は3名(7%)が、“非常”にもしくは“少し”思うと回答した。4名(9%)が、卒業後に障害者のスポーツに何らかの形で関わっていた。障害者スポーツに関わりが無かった42名(91%)は、その理由として「機会がない」は32名(69.5%)、「時間がない」は29名(63%)、「知識不足なので自信がない」は31名(67.4%)、「関心がない」は9名(19.5%)が、“非常”にもしくは“少し”思うと回答した。
    「あなたの職場もしくは住んでいる地域で、障害者のスポーツは普及している」と“非常”にもしくは“少し”思うと2名(4.3%)が回答した。あなたの働くもしくは住んでいる地域で、今後障害者のスポーツが普及するために必要な条件として「実際に行う機会が提供されること」は39(84.8%)、「障害者のスポーツについての情報が一般的に提供されること」は40名(87%)、「指導者の育成」は、33名(71.8%)、「安心して障害者のスポーツを行う公的機関等によるサポート体制」は36名(84.8%)が、“非常”にもしくは“少し”思うと回答した。
    養成学校
    の役割について「在校中に障害者のスポーツについて、もっと知識を得たかった」は、28名(60.9%)、在校中に障害者のスポーツをもっと実際に経験したり、行う機会があればよかった」は36名(78.2%)が、“非常”にもしくは“少し”思うと回答した。「あなたの働くもしくは住んでいる地域で障害者のスポーツは普及するために理学療法士の役割は大きい」と30名(65.2%)が、“非常”にもしくは“少し”思うと考えていた。31名(67.4%)が、「機会があれば、障害者スポーツに関わっていきたい」と“非常”にもしくは“少し”思うと回答した。
    【考察】障害者のスポーツに関心はあるものの、実際に関わっている理学療法士は非常に少なかった。その理由として、日常業務や、研修などで時間的な余裕がないだけでなく、機会が少ないことや知識と経験の不足も明らかになった。理学療法士養成校在学中に障害者のスポーツを実際に経験し、卒業後もその情報を提供していくことが、障害者のスポーツに関わる理学療法士を増やし、障害者のスポーツ普及に理学療法士が関わっていくことができる可能性が示唆された。
    【理学療法学研究としての意義】障害者の社会参加、運動不足による生活習慣病の予防など障害者がスポーツに参加する目的は多様で、かつ意義深い。そして理学療法士が障害者の生活の質の向上にどのような役割を担えるのかを考えた際にも、スポーツはキーワードとなるであろう。理学療法士の障害や運動に関する専門的知識は、その普及に大きな役割を果たすことができる。よって、今回の報告は障害者のスポーツ普及に関わる理学療法士の育成に必要な情報を提供していることから、理学療法学研究としての意義は高いと考える。
  • 掛水 通子
    スポーツとジェンダー研究
    2017年 15 巻 74-75
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/12/10
    ジャーナル オープンアクセス
  • 恒松 美香子, 新原 寿志, 菅原 正秋, 古瀬 暢達, 上原 明仁, 菊池 勇哉, 田口 太郎, 山﨑 寿也
    全日本鍼灸学会雑誌
    2018年 68 巻 3 号 181-191
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/08/29
    ジャーナル フリー
  • 平木 光二
    パーリ学仏教文化学
    2000年 14 巻 99-112
    発行日: 2000/12/20
    公開日: 2018/09/01
    ジャーナル フリー
  • 鳥居 昭久, 片岡 寿雄, 加藤 真弓, 野原 早苗, 松村 仁実, 荒谷 幸次, 林 修司, 木村 菜穂子, 勝水 健吾, 宮津 真寿美, 木山 喬博
    理学療法学Supplement
    2009年 2008 巻 P1-554
    発行日: 2009年
    公開日: 2009/04/25
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    医師のような国家試験後の研修制度が無い理学療法士(以下PT)は、
    養成学校
    を卒業し国家資格取得後、すぐに臨床現場で業務に当たらなければならない.卒業前に臨床実習を行ってはいるが、卒業後すぐに十分な診療が実施できているとはいえず、経験の少ないPTに対する卒後教育の重要性は以前から認識されていた.特に近年、全国にPTの
    養成学校
    が多数設立されたことからも比較的年齢の若いPTが多くなってきており、益々その重要性が増してきていると思われる.日本理学療法士協会では新人教育プログラムを導入しているが、それぞれの
    養成学校
    における役割としても単にPT養成だけでなく、その卒業生に対する卒後教育の責任が少なからずあると言える.今回、当校において新卒業生のフォローアップを目的とした研修会を実施したので報告する.
    【新卒者研修コース概要】
    当校の卒業生に対する研修会は、当校卒業生同窓会が中心となって毎年2回程度の研修会を行ってきた.今回、これに加えて新卒業生を対象に、卒業後すぐに臨床業務に反映できる研修会を目指して、平成16年度から新卒者研修コースという名称でシリーズ研修会を開催してきた.運営は当校教員が中心となって行い、当校と当校同窓会が共催という形で講師派遣などを行っている.内容としては、国家試験発表直後の5月から4ヶ月間で合計8日間、計34時間行い(平成20年度実績)、解剖学、運動学などの基礎事項の復習、整形障害系、中枢障害系、内部障害系理学療法の実際や、地域リハなどのテーマで実技や症例検討を中心に行った.対象は、国家試験に合格した新卒業生を中心に卒業後3年以内の卒業生に限定し、参加は任意とした.尚、参加対象者に対しては、卒業前にコース概要を説明し承諾を得た上で、国家試験発表後に改めて案内通知を送付した.また今回の報告については、参加者個人を特定する内容は一切公表しないこととした.
    【結果と課題】
    平成16年(15年度)~20年(19年度)の対象卒業生合計195名のうち、一定回数以上参加して修了認定を受けた者は78名(40.0%)であった.また、1回以上参加した者は約90%に達した.前例が無いために比較が出来ないが、就職地域の広さや、有給休暇未取得期間での開催であることを考えると、決して少なくない数字と言える.一方、遠隔地に就職した者や、業務日程上の都合等で参加が困難な者が参加しにくいことなどの問題点があげられた.しかし、受講後のアンケート結果からは、卒業後すぐにフォローアップされる当コースに対して積極的に歓迎する意見が多く、経済的に余裕の無い新卒業生が気軽に参加でき、尚かつ就職初期の不安などの解消や情報交換の場としても、当コースの意義は大きいと考えられた.
  • 田口 晶子, 森 和彦
    北海道心理学研究
    2017年 39 巻 15
    発行日: 2017/03/31
    公開日: 2017/03/01
    ジャーナル フリー
  • 小倉 信
    BME
    2000年 14 巻 4 号 32-38
    発行日: 2000/04/10
    公開日: 2011/09/21
    ジャーナル フリー
  • 研修カリキュラムにみる理論と実践との統合
    城倉 郁子
    日本比較教育学会紀要
    1986年 1986 巻 12 号 57-66
    発行日: 1986/03/31
    公開日: 2010/08/06
    ジャーナル フリー
  • 栗林 賢
    経済地理学年報
    2014年 60 巻 4 号 345-
    発行日: 2014/12/30
    公開日: 2017/05/19
    ジャーナル フリー
  • 久保田 朋子, 森 英俊, 森澤 建行, 羽生 一予, 久下 浩史, 坂口 俊二
    全日本鍼灸学会雑誌
    2018年 68 巻 2 号 120-132
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/05/13
    ジャーナル フリー
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