【はじめに】愛知県中山間地域にある町で, 骨密度検診の受診率が低い原因について調査を行った. 【対象および方法】内科住民検診を受けた町民のうち, 20歳以上の女性161名にアンケートを実施した. に対する興味の有無, 検診歴の有無, 検診の認知度についておよび, 検診を受けない場合にはその理由について質問した. 【結果】に対して, 81％が興味があると答えた. 検診歴については56％に経験があり, 検診は51％に知られていた. 検診を受診しない理由については“検診の存在を知らない”, “自分はでない”, “忙しいから”, “自分はではないと感じているから”という回答が多かった. 【結論】という疾患に対する興味の高さはうかがえた. 検診を受けない理由は行政側のアピール不足, に対する誤った認識によるものであった. また同時に, FRAX^TMなどを用いた簡易な検診方法も必要であると考えられた.

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性骨折減少のためには，高リスク群の抽出とともに慢性疾患管理が必要となる．対象年齢が後期高齢者・超高齢者が中心となるでは，能動的に患者支援にかかわることが必要である．日本学会では，骨折の一次予防と二次予防の両者を俯瞰するリエゾンサービス^®事業を開始し，その担い手となるマネージャー^®を育成するとともに，エビデンスづくりに向けての取り組みを行っている．の治療の柱は，栄養・運動・薬物療法であり，高齢者が安全に運動療法を行ううえで理学療法士・作業療法士を中心とした的確なアセスメントと指導は大きな力を発揮する．

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近年の平均寿命の伸び, 高齢化社会の到来と共に, 成人病の一つとして, 特に退行期が注目されるようになった. 患者は現在250万人とも500万人いるとも言われ, 今後その数は急速に増加すると推測され, その予防が重要なテーマとなってきた. と, 他の基礎疾患に伴って発症する続発性とに大別されるが, 小児期においてもは存在し, 退行期, すなわち若年性と全身疾患・薬剤・不動化などに伴う続発性が存在する. の予防として, 10歳代後半に最大となるピークボーンマス (最大骨量) を増加させることが重要になってきた. 十分な栄養を取ること, 特にカルシウムの摂取を心がけること, 適切な運動を行うことが予防の基本である. 一方, 遺伝的要因も重要であることが最近の知見で明らかになりつつある. ビタミンD受容体遺伝子多型はの発症に関与する体質を知る一つの手段になりうる可能性がある. 今後は遺伝的体質に応じた, 栄養指導・運動指導を小児期および, 青年期から個別に行うことが効率の良い予防法につながるであろう.

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とは全身の骨脆弱性をもたらす疾患であり，その多くは閉経等の性腺機能低下症と加齢によりもたらされる．過去25年の間に，の考え方は，骨量と骨構造の問題から骨脆弱性の問題へと変化し，疾患としての問題から骨折リスクの問題へと質的な変遷を遂げた．それに対応して，診断基準が改訂され，ガイドラインの内容がアップデートされてきた．このような背景を理解することは，の診療，そして質の高い内科診療の実現に貢献するものである．

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リウマチ性疾患に合併するには，ステロイド性と関節リウマチ（RA）に伴うがある．ステロイド性の中で最多であり，ガイドラインに基づいた早期からの予防と治療が不可欠である．RAも続発性を来す代表的疾患である．関節破壊の進行は不動化による骨量低下を助長するため，やはり早期から抗リウマチ薬や抗サイトカイン療法によるRAに対する適切な治療が必要である．

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1990年代以降，多くの

治療薬が開発されてきた．しかし，現存の治療薬では効果不十分な症例にしばしば遭遇する．最新の治療薬は高い骨同化作用と骨折抑制効果が証明されており，そのような症例に対しても効果が期待できる．治療は長期的な戦略が必要であるが，これらの治療薬を適切に使用することにより戦略は飛躍的に進歩する．最新の治療薬の概略と治療戦略上の位置付けについて解説する．

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Community-based screening for osteoporosis is vital for early prevention of low bone mineral density and minimizing the risk factor of fragility fracture among elderly and peri- and postmenopausal women. We investigated 602 women aged 30 years or older (mean age 61.2±9.1; range 33-81 years) who underwent screening for osteoporosis in Saijo, Ehime, Japan between 2000 and 2001. We evaluated the relationship between self-administered questionnaire responses and the findings of quantitative ultrasound (QUS) of calcaneous bone for all subjects. The self-administrated questionnaire included 23 items inquiring about exercise habits, milk consumption, emmenia, or parameters associated with actual skeletal status.
Bone mass showed a gradual decrease with each advancing age decade in all subjects. Additionally, bone mass was intimately related to history of fracture, history of osteoporosis, presence or absence of lower back pain, and some of the items related to actual skeletal status.
In conclusion, screening for osteoporosis using the QUS examination is valid for assessing osteoporosis and actual skeletal status in community-dwelling female residents.

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To examine possible differences in the relationship between bone mineral density (BMD) and lifestyle-related factors in the 2nd, 3rd and 4th lumbar vertebrae (L2, L3 and L4) of middleaged elderly females, the associations between BMD and several lifestyle-related factors were epidemiologically analyzed according to age class in fifty-seven Japanese females, aged 30 to 60, using health check-up data obtained in 1999 in Mito, Japan. The lifestyle-related factors consisted of physical exercise habits, preference of soybean or soybean products, preference of milk or dairy products, and preference of animal protein-rich foods (beef, chicken, pork, fish, processed foods or eggs). The BMD was estimated by the DEXA method using QDR-1000. The BMD in L2, L3, and L4 decreased markedly after the age of 50, whereas no significant differences in any of the three vertebrae were observed for the 30-39 and 40-49 age groups. In all of the age groups (30-39, 40-49, 50-59, and 60-), the BMD was highest for L4, intermediate for L3 and lowest for L2. In individuals younger than 50 (before menopause), the relationship between the adjusted mean BMD and physical exercise habits showed little difference for L2, L3 and L4: the positive association of physical exercise and BMD was strong for L2 and L3, and weak for L4. While preferences for soybean or soybean products and milk or dairy products had a weak positive association with the adjusted mean BMD for each vertebrae, preferencescores for animal protein-rich foods were clearly inversely associated with the adjusted mean BMD of each of the three vertebrae, especially in individuals over the age of 50 (after menopause). These results suggest that the relationship between BMD and lifestyle-related fac tors may differ for each lumbar vertebrae as well as the individual's age. We propose that the excessive intake of animal protein-rich foods may have an adverse effect on BMD in elderly women after menopause, whereas physical exercise before menopause may be beneficial for the prevention of osteoporosis.

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当院では1998年4月より単純X線写真,DXA,pQCTなどによるの精査を月に1回行ってきた.2002年12月よりペインドローイング(以下PD)およびVASを加えてと腰痛の関係を検討したので報告する.診断基準を満たした女性52名,年齢は54～84歳平均70.8歳である.背椎圧迫骨折の有無で2群に分けX線分類,DXA(腰椎)値,痛みの部位(PD),および程度(VAS)を比較検討した.椎体圧迫骨折群(以下F群),椎体圧迫骨折なし群(以下P群)は27名・25名,平均年齢70.8歳・67.3歳,最高身長と現在の身長差は平均4.2 cm・2.6 cm,閉経は平均48.3歳・50.3歳であった.X線分類では,F・P群それぞれⅠ度1名・6名,Ⅱ度10名・16名,Ⅲ度16名・3名であった.骨折部位はT6からL5まで平均2.3椎体であった.F群は全例がに対する治療癧があり,P群は16名(64％)がの治療を受けていた.F群とP群の間では年齢,身長差,BMD,VAS値に有意差がみられた.

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【はじめに、目的】

の早期発見には、地域における検診が重要であり、要介護率と検診率は負の相関関係があることが示されている。健康増進法に基づく検診は、骨量測定や問診が必須項目であり、地域によって検診率が大きく異なる。検診率の向上を図り、の早期発見につなげるためには、スクリーニングの簡便化が求められる。本研究では一次検診と二次検診受診者を対象にを予測する要因を探索的に検討した。

【方法】

対象は2018年度・2019年度に幸手市の

検診に参加した40歳以上の女性1529名のうち一次検診(橈骨DXA)にて正常 ・要指導と要精検者を判定した。測定項目は握力、歩行速度、 skeletal muscle mass index(SMI)、ロコモ25点、2ステップ値、立ち上がりテスト、phase angle(PA)、fracture risk assessment tool(FRAX)、peak expiratory flow rate(PEFR)、 body mass index(BMI)の測定を行った。また、質問紙にて過去 の最大身長から現在の身長を除した身長低下について確認した。医療機関受診にて群、診断 されなかった者を非群の2群に分類した。統計解析は、の有無を従属変数、各測定項目を独立変数とし、二項ロジスティック回帰分析を実施した。

【結果】

幸手市における検診率は約10％であった。正常または要指導者が739名、要精検者が790名、要精検者のうち受診勧奨した上で医療機関受診者は491名であった。一次検診にて全項目が測定できた参加者は549名(

と診断された者176名(群)、の診断されなかった者373名(非群)であった。二項ロジスティック回帰分析にてと予測する因子としてFRAX(Odds ratio(OR)=1.057、95% Confidence interval(CI)=1.031-1.084、r<0.001)、SMI(OR=0.552、 95%CI=0.36-0.847、r=0.006)が抽出された。

【考察】

女性において

のスクリーニングとしてFRAXとSMIのを判定する上での有用性を明らかにした。

【結論】

の早期発見にFRAXとSMIが使用できることが示唆された。

【倫理的配慮】

本研究はヘルシンキ宣言を遵守し、日本保健医 療大学研究倫理委員会の承認を得て行われた (承認番号P3001)。本研究の主旨と目的などを事前に対象者へ説明を行い、書面にて同意を得た。

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We conducted a survey on bone mineral density of adult males living in Japan, for the purpose of clarifying the differences in factors that affect bone mineral density among different age groups and contribute to prevention of osteoporosis. Bone mineral densities of 916 men aged 20 to 69 were measured by dual energy Xray absorptiometry and their lifestyle was examined. The relationship of bone mineral density with BMI (body mass index) and lifestyle factors was examined by applying to the mean value for each item by the unpaired t-test or oneway ANOVA. Multiple regression analysis, in which the bone mineral density was treated as the dependent variable and BMI and lifestyle factors as the independent variables, was applied to evaluate the effects of them. In the age group of 20-29 years old, BMI (p<0.01) and exercise habit at present (p<0.05) were significantly positively associated with bone mineral density. In the age group of 30-39 years old, the positive association of bone mineral density with BMI was observed (p<0.01). In the age group of 40-49 years old, bone mineral density was significantly positively associated with BMI (p<0.01), exercise habit (at present) (p<0.05), exercise habit (in the past) (p<0 .05), and intake of dairy products (in the past) (p<0.01). In the age groups of 50 years and over, bone mineral density was significantly positively associated with BMI and smoking habit (p<0.01). According to the results of this study, the health education for encouraging exercise and intake of dairy products from younger age up to 40s was considered to be effective for primary prevention of osteoporosis. However, it seems plausible that such education is less effective for the individuals aged 50 or more.

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性椎体骨折が生じると生活機能やQOLの低下を招く．骨折の予防のため治療介入が重要であるが，その実施率は20％ 程度とされる．当院で2015年度に性椎体骨折と診断された87例を対象とし，既往骨折の有無，受傷前後での治療率と継続率，脆弱性骨折の再発の有無を調査した．椎体骨折の既往は38例（43.4％）にあり，受傷時治療が行われていたのは18例（20.8％）であった．受傷後は55例（63.2％）に治療が行われたが，1年以上継続できたのは33例（37.9％）であった．脆弱性骨折の再発は19例で，再々発は6例であった．性椎体骨折は再発する可能性が高い骨折であるが治療の継続率は低いということが明らかになった．治療の継続率をあげるため，治療の重要性を十分に説明し，薬剤を検討した上で，かかりつけ医などと協力することが今後の課題である．

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近年,に対して関心を持ち,健診を希望する受診者が増えている。年齢に応じて骨密度の正常値およびライフスタイルも多彩なバリエーションがある。今回はとくに60才以上の高齢女性について調査したので報告する。

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女性の骨密度に閉経の要因が大きなウエイトを示すことから,「閉経前」群,「閉経後」群に分け,要因(加齢肥満度,骨折,手術運動,乳製品・カルシウム摂取)について観察した。Stiffnessの測定値は加齢とともに低下し,閉経後は有意に低い。肥満度では肥満ほど高値で,閉経前に比べ閉経後は低い。運動では閉経前後共にStiffnessは若い頃運動した人に高く,歩行では1日31～60分の歩行が高い。乳製品・カルシウム摂取では差はみられなかった。

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各種内分泌疾患や血液疾患など，続発性の原因となる疾患は数多い．これらの疾患を有する患者に対しては，への配慮も必要となる．また男性や閉経前患者には，続発性の原因疾患の有無をスクリーニングする必要がある．続発性の予防や治療にあたっては，原病の治療と共に，ビスホスフォネートなどの薬剤が有効であることが示されている．

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重症により多発性骨折をきたし, 痛みのため寝たきりとなった患者に対して桂枝附子湯を投与し著効を得た1例を経験した。患者は68歳の女性。6年前にによる腰椎圧迫骨折の診断を受けていた。2000年11月, 原因不明の胸背部の強い疼痛と全身性接触性皮膚炎にて入院となった。患者は強い痛みのため寝たきり状態であった。骨シンチグラフィーにて胸郭・脊椎部に多発性の集積像がみられたが, 明らかな悪性疾患は見出せなかった。またMRIでは胸腰椎に多発性の圧迫骨折がみられた。強い表在性の痛みと四肢の冷えを目標として桂枝附子湯を投与した。痛みは除々に軽減し, 2ヵ月後には機能訓練を開始することが出来た。その後, 痛みと皮膚の状態によって黄耆建中湯, 桂姜棗草黄辛附湯および八味丸を投与した。11ヵ月後には介助起立が可能なまでに回復した。桂枝附子湯のによる多発性骨折に伴う痛みに対する有用性が示唆された。

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ライフスタイルの骨密度の変化に及ぼす影響をより明らかにするために,閉経後の女性で治療を行っていない,無症状のドック受診者を対象として,運動の有無,食生活などのアンケートによって検討した。骨密度はDXA法により測定した。その結果,閉経後女性の骨密度の低下に体重減少,定期的運動がなされないこと,ビタミンKの摂取不足,P/S比の異常が関与することから,このような因子を排除する指導の必要性が示唆された。

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