詳細検索結果
以下の条件での結果を表示する: 検索条件を変更
クエリ検索: "高山本線"
70件中 1-20の結果を表示しています
  • 主要都市へのアンケート調査JR高山本線活性化事業での事例研究による考察
    小滝 省市, 高山 純一, 中山 晶一朗, 埒 正浩
    都市計画論文集
    2016年 51 巻 1 号 23-32
    発行日: 2016/04/25
    公開日: 2016/04/25
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究では,コンパクトなまちづくりの一環として,駅周辺の再整備の必要性が増している中,駅前広場の事業推進のための課題を明らかにするものである.主要都市へのアンケート調査の結果,都市郊外において駅前広場が長期未着手になっている背景に,駅周辺整備に関して上位計画での位置づけが少ないことが明らかとなっており,先進事例として富山市におけるJR
    高山本線
    活性化事業を取り上げ,都市政策の一環として,駅前広場整備など交通結節点の整備に取り組むことの有効性について確認した.
  • 黒崎 文雄, 河田 卓也
    交通学研究
    2013年 56 巻 51-58
    発行日: 2013年
    公開日: 2019/05/27
    ジャーナル フリー
    日本の旅客鉄道事業は、第一種鉄道事業者として鉄道事業者がインフラ施設を保有した上で運営する形態が一般的となっている。また、JR本州3社においては、一般的には、大都市圏の路線や新幹線による営業利益を内部補助することにより、不採算路線の運営が行われている。しかし、自動車等との競争が激しくなる中で、過度な内部補助は、競争力のある鉄道路線に対する投資やサービスを低下させることにつながり、結果的に鉄道の機関輸送分担率をさらに低下させる危険性をはらんでいるといえる。一方、地方都市においては、必ずしも自動車を利用しなくても、徒歩と公共交通で都市サービスを享受できる社会を実現するために、軌道系交通をはじめとする公共交通をさらに活性化する必要性が高まっている。不採算路線の運営手法としては、上下分離による方法もあるが、
    高山本線
    の事例に着目し、第一種鉄道事業者の形態のままで、公民が連携して行うJR路線の運営手法について考察する。
  • 地主 卓弥, 永田 秀尚, 日野 康久, 伏木 治, 居川 信之, 小嶋 智, 篠田 繁幸, 高木 郁生, 田村 浩行, 都築 孝之, 梅原 正敏, 吉田 一也, 音田 悠輔
    応用地質
    2021年 62 巻 2 号 92-103
    発行日: 2021/06/10
    公開日: 2021/11/07
    ジャーナル フリー

    平成30年7月豪雨によってJR

    高山本線
    を被災させた斜面崩壊,土石流の調査結果を報告する.1,000 m3オーダーの2箇所の表層崩壊が発生した.崩壊はジュラ紀飛騨花崗岩の強風化部とその上の土壌との境界付近から発生した.崩壊土砂は高速で移動し,とくに移送域下流で渓床,渓岸の堆積物を取り込んで土石流に成長した.最終的に越流破壊された盛土の上流側には9,000 m3の土砂が堆積した.

  • 引田 精六
    雪氷
    1962年 24 巻 3 号 98-99
    発行日: 1962年
    公開日: 2009/09/04
    ジャーナル フリー
  • 竹村 静夫
    日本地質学会学術大会講演要旨
    1995年 1995 巻
    発行日: 1995/03/20
    公開日: 2017/08/24
    会議録・要旨集 フリー
  • 河尻 清和, 鈴木 和博
    日本地質学会学術大会講演要旨
    1995年 1995 巻
    発行日: 1995/03/20
    公開日: 2017/08/24
    会議録・要旨集 フリー
  • 吉田 肇
    宇都宮共和大学 都市経済研究年報
    2014年 14 巻 97-108
    発行日: 2014年
    公開日: 2018/03/29
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 大場 鉄次郎
    写真測量
    1963年 2 巻 3 号 122-123
    発行日: 1963/07/01
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
  • 高山線での実施例
    小橋 澄治, 今井 篤雄, 久保村 圭助, 中山 政一, 真砂 祥之助
    新砂防
    1972年 25 巻 1 号 14-23
    発行日: 1972/05/31
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
  • 秋元 菜摘
    地理学評論 Series A
    2014年 87 巻 4 号 314-327
    発行日: 2014/07/01
    公開日: 2019/10/05
    ジャーナル フリー

    地方都市郊外では,高齢化に伴い自動車に依存しない生活環境を実現する必要性が高まっている.富山市のクラスター型コンパクトシティ政策は,郊外拠点と都心を結ぶ公共交通の運行頻度の向上と,公共交通沿線に設定された居住推進地区への人口の集約化を軸として,日常生活におけるアクセシビリティ問題の解決を図るものである.本研究では同政策の内容に即した条件を設定し,富山市婦中地域において生活関連施設へのアクセシビリティをシミュレーションすることで政策の効果を定量的に示した.その結果,周辺部の50%以上の人口が居住推進地区に移住した場合にアクセシビリティが最も改善されることが明らかになった.また,高齢者は周辺部での居住比率が高いためにアクセシビリティが改善されやすいことも判明した.中長期的視点から高齢者を中心として居住推進地区への移住を促進しつつも,短期的には公共交通の運行頻度を高めることがアクセシビリティの改善に効果的である.

  • 富山市のクラスター型コンパクトシティ政策
    *秋元 菜摘
    日本地理学会発表要旨集
    2014年 2014s 巻 S0806
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/03/31
    会議録・要旨集 フリー
    1 公共交通を利用したまちづくり
    公共交通の衰退とその再建はモータリゼーション以降の課題として認識され続けてきた.近年,高齢化が進展する中で,自動車を運転できなくなる高齢者のモビリティの問題が現実味を帯びてくると,まちづくりの中における公共交通の積極的な利用を模索する動きにも注目が集まっている.その一つとして,富山市のクラスター型コンパクトシティ政策を挙げることができる.本研究では,富山市の都市政策を取り上げ,主に鉄道交通の運行頻度や運行経路についての経年変化を元に,公共交通の衰退と政策実施による変化を提示する.その上で,まちづくりにおける公共交通の利用について地理学的視点から考える素材を提供したい.
    現在,単純に高齢者人口が増加しているだけでなく,単身高齢世帯や高齢夫婦世帯が増加していることを鑑みれば,高齢者が自立して生活できるための環境を整えることは現在の社会の重要課題である.特に地方都市では自動車利用を前提とした環境が構築されているため,生活関連施設の配置が広域的であったり,公共交通サービス水準は低い状態であったりする.平均寿命が延びると共に健康寿命も延びているが,高齢者による車両事故の増加や高齢者自身の運転に対する不安などを考慮すれば,日常生活における移動の問題は身近なものであり,地域レベルで改善する必要がある.

    2 富山市のクラスター型コンパクトシティ政策
    富山市のコンパクトシティ政策は,2008年の都市マスタープランにまとめられているが,そのタイトルには「公共交通を軸としたコンパクトなまちづくり」と添えられている.富山市のまちづくりは特に路面電車に関する施策で注目されることが多いが,マスタープランで述べられているように,都心部だけでなく市域全体について公共交通の活用を目指している.
    鉄道交通に関する主な施策には,路面電車の都心環状線化(2009年)とJR
    高山本線
    における社会実験(2009年)などがあり,それ以前にも富山ライトレールの運行開始(2006年)を挙げることができる.全体的としてみると,運行水準は2005年にかけて低下してきたが,その後,上昇している.
    国勢調査1/2地域メッシュの中心点を基準として,最寄駅まで歩き,鉄道を利用して都心(富山駅)まで到達することを想定した場合,一定の所要時間で都心にアクセスできる65歳以上人口割合も2005年にかけて低下していたが,2010年には向上していた.国勢調査を用いて65歳以上人口の分布を確認すると,2010年にかけて郊外における高齢者人口割合が高くなっており,高齢化が市域全体で生じていることが分かる.それにもかかわらず,鉄道を利用した場合のモビリティが上昇傾向にあることは,富山市の政策が一定程度,奏功しているといえる.ただし,都心周辺の郊外より離れた地域では,所要時間が非現実的に長くなるなど,改善のメリットを得られていない地域がある点には注意すべきである.

    3 おわりに:地理学的視点による研究アプローチ
    本発表で示す研究方法や分析手法は単純なものであるが,市域レベルでの高齢者の人口分布や公共交通のサービス水準を組み合わせたものである.持続可能な交通システムを地理学的視点から検討する際に,複数の空間的指標の統合による分析や,広域エリア内の差異を検討することは重要である.特に,都市政策レベルでのまちづくりを対象とする場合,地域間のバランスや地域的な差異のあり方を改めて検討する必要があり,地理学的研究アプローチが貢献できると考えられる.
  • 永田 秀尚, 林 拙郎, 篠田 繁幸, 藤井 幸泰, 伏木 治, 日野 康久, 居川 信之, 地主 卓弥, 加藤 靖郎, 小嶋 智, 高木 郁生, 田村 浩行, 都築 孝之, 梅原 正敏, 吉田 一也
    応用地質
    2021年 62 巻 2 号 82-91
    発行日: 2021/06/10
    公開日: 2021/11/07
    ジャーナル フリー

    平成30年7月豪雨による,岐阜県での土砂災害について報告した.斜面崩壊のほとんどは豪雨期間の後半に生じた.飛騨帯の花崗岩,美濃帯の堆積岩類,濃飛流紋岩類,段丘堆積物,崩積土,表土,盛土などで斜面崩壊が発生した.渓床土砂の移動による土石流はより多数発生しているようである.累積降水量が300 ㎜を超えた範囲で災害の発生数が多くなるが,愛媛県宇和島や広島県呉のように高密度のものとはならず散発的であった.

  • 土田 夢子, 羽生 冬佳
    都市計画論文集
    2006年 41.3 巻 439-444
    発行日: 2006/10/25
    公開日: 2018/06/26
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究は、まちなみ観光地として発展を遂げてきた岐阜県高山市において、地域紙「高山市民時報」の記事から読み取れる住民の意見の変遷を、同市におけるまちづくりの展開ならびに観光の発展と比較しながら論じたものである。分析の結果、高山では、まちづくりという側面においては、行政の施策と住民の意識とが比較的合致しており、そのことが結果的に「古い町並み」を核とする観光地としての発展に結びついたと考えられる。他方、観光という側面においては両者とも一貫性に乏しく、観光地としての発展やその方向性に関して対立する構図がみられた。また、近年においては、高山が観光への依存度を高めてきたことによる地域社会のひずみが、住民の意見としても現われている。
  • 近代木造駅舎の建築的特徴
    藤井 耀午, 清水 隆宏
    日本インテリア学会 論文報告集
    2019年 29 巻 45-52
    発行日: 2019年
    公開日: 2022/06/01
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究では,近代に岐阜県内に建設された木造駅舎と標準図との比較・考察を通して,各木造駅舎の建築的特徴を分析した。多くの木造駅舎は明治・大正・昭和の各時代 標準図を参照しており,鉄道院・鉄道省時代の近代における鉄道施設の積極的な標準化の結果が確認できた。さらに,標準図の中でも最小規模のものを多数採用するなど,鉄道路線が山間部に延びる岐阜県の地方路線ならではの特色も把握された。なお,標準図には「些少ノ変更」が許されており,これによって鉄道路線や地域性を要因とした建築的特徴が各木造駅舎の細部意匠に表れていることが明らかとなった。 また,観光地であることや,駅舎内に鉄道会社の本社機能を設けるために,標準図とは異なる独自の平面構成や外観形状を持つ木造駅舎も例外的に確認できた。 今後このような客観的なデータが,各駅舎の建築的価値,または地域資産としての価値を認識する一助として活用されることが望まれる。
  • 林 宏樹, 浅野 嘉文, 大木 基裕, 舟橋 秀麿
    インフラメンテナンス実践研究論文集
    2022年 1 巻 1 号 402-407
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/03/14
    ジャーナル フリー

     近年の降雨は短時間雨量や長雨ともに厳しくなってきており,毎年のように災害が発生してきている.このような中,鉄道の安全安定輸送を確保するためには,ハード・ソフト両面からの措置を検討しなければならない.特に鉄道用地外からの災害に対しては線路際での対策は限られ,ソフト対策が中心となる.当社在来線では,より一層の安全確保を目的として,土砂災害の発生危険度の把握に優れた指標である「土壌雨量」を用いた運転規制,降雨状況を連続的に観測し局地的な集中豪雨をきめ細かく捉えることができるレーダ雨量を活用した運転規制,線路から離れた場所を発生源とする土石流の危険度を評価するシステムを用いた運転規制を,それぞれ令和2年6月に導入したので紹介する.

  • -その1- JR 岐阜駅の事例
    *池田 岳史, 川合 康央, 益岡 了
    日本デザイン学会研究発表大会概要集
    2010年 57 巻 H04
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/06/15
    会議録・要旨集 フリー
    駅空間は鉄道利用者のみならず,その他の交通機関との乗り換え,駅周辺に整備された公共施設,商業施設の利用等種々の目的を持つ利用者が存在する。各駅においては,これら利用者を円滑に誘導する手段として,サインによる情報提供が行われており,我々は日常的に位置同定,経路選択の手掛かりとして誘導サイン,位置サイン,案内サイン等を利用している。これまでの関連する研究において,駅構内及び駅前広場等周辺空間においての既設サインと利用者行動について調査を行ってきたが,駅から目的地に至る経路においては,複数の事業者によってそれぞれの空間が管理されており,これら施設管理者によって設置されるサイン同士の連携が不十分である傾向も見られた。 そこで本研究では,複数事業者によって設置された駅空間サインをシステムとして捉え,駅構内と駅前広場等周辺空間において,周辺目的地までの経路上の空間変化とサインの連続性について調査を行うことによって,より適切なサインによる情報提供について検討を加えることを目的とし,本稿では,JR岐阜駅を対象にサインの設置状況と連続性について調査を行った結果を述べることとする。
  • 米国系トラス桁その2
    小西 純一, 西野 保行, 淵上 龍雄
    日本土木史研究発表会論文集
    1989年 9 巻 227-238
    発行日: 1989/06/20
    公開日: 2010/06/15
    ジャーナル フリー
    官設鉄道が標準桁として採用したクーパー型トラス桁は10種類で、そのうち100ft上路を除く9種類263連が1899年から1915年にかけて架設された。耐用年数は線区によりかなり異なるが、東海道本線で47年程度、中央本線で66年程度であり、経年88年で今なお使用中のものもある。現在使用中の桁は、転用桁を含めて合計72連となっている。クーパー型の採用はそれまでの英国系からの全くの方向転換であり、連続性はない。クーパー型を少し設計変更した100fしと300ftの国産桁が存在した、輸入ピン結合トラスの最後を飾るのは、阿賀野川釜ノ脇橋梁ほかのカンチレバー式架設工法によるトラスである。わが国の橋梁技術者たちは、米国流の進んだプラクティスを体得すると同時に、アイパーを主体のピン結合トラスの欠点を見抜き、リベット結合に改め、輸入から国産へと転換し・技術的な自立を一段と進めることになる。【明治期、鉄道橋、トラス桁】
  • -戦前の地方都市における模擬天守閣の建設に関する研究 その5-
    野中 勝利
    日本建築学会計画系論文集
    2014年 79 巻 706 号 2679-2688
    発行日: 2014/12/30
    公開日: 2015/01/30
    ジャーナル フリー
    This study examines the plans for reconstruction of castle towers in Odawara and Takayama and analyzes their background. Further, it considers the social background of such plans by also taking into account three cities covered in earlier papers. Of the cases considered, the four other than Kumamoto were influenced by earlier reconstruction projects. They aimed to “recreate” the silhouettes of the original castle towers. The plans were tourism-oriented projects commemorating events such as the Emperor's enthronement, the incorporation of the city, or the opening of a railway line. They were never realized due to insufficient financial resources and material regulations.
  • 河尻 清和
    地質学雑誌
    1996年 102 巻 6 号 501-515
    発行日: 1996/06/15
    公開日: 2008/04/11
    ジャーナル フリー
  • 岡田 勝也
    日本雪工学会誌
    1994年 10 巻 1 号 11-21
    発行日: 1994/01/01
    公開日: 2009/05/29
    ジャーナル フリー
    In cold climate tunnels, icicles and sidewall ices grow at the lining surface, and frost heaves of rocks occur at the back of the lining. For a purpose of these frost damage and frost heave of the tunnel, an adiabatic icicle prevention work has been provided in many railway tunnels.
    To design the icicle prevention work, it is desirable to estimate reasonably atmospheric condition at the outside of tunnel.
    This paper deals with a statistical estimation method of the atmospheric condition such as yearly mean air temperature, yearly amplitude and daily amplitude, which are based on an exreme distribution analysis.
feedback
Top