【はじめに，目的】我々は，地域高齢者の歩行能力の維持改善につなげる目的で，高齢者の歩行と体幹姿勢や脊柱可動性との関係性を調査し，さらには即時効果のある歩行指導の検討を行った結果，脊柱のKyphosisの程度を表す直立角度や後屈角度が歩幅・歩行速度と相関性を示すことや，床反力鉛直成分（以下Fz）の2峰性の出現に歩幅と1歩時間が関係すること，さらに体幹の伸展を意識させる指導を行うだけで，即時的に歩幅，歩行速度，Fzの2峰性が改善することを明らかとし，第48回日本理学療法学術大会にて報告した。今回は，これらの1年後の経年的変化を評価し，体幹姿勢や脊柱可動性の変化と，歩行や歩行指導の即時効果の変化との関連性を検討した。なお本研究は，日本学術振興会科学研究費の助成を受けて行った（課題番号：23700604）。【方法】平成23・24年度の高知県室戸市の特定健診に参加し，杖などの歩行補助具を使用せず歩行をしている60歳以上の高齢者の方で，書面にて研究の趣旨を説明の上，署名により同意を得た延べ483名（平成23年度：282名，24年度：201名）中，2年間共に評価が行えた100名を対象とした。男性34名，女性66名，平均年齢69±5歳（61-86）。脊柱可動性の評価は，Index社製Spinal mouseによって，立位での直立姿勢およびできる限りの前屈・後屈姿勢における脊柱が矢状面にて垂線となす角度を計測した。歩行評価は，ニッタ社製Gait scanを用いて，通常歩行および歩行指導として「胸を張って背筋を伸ばし，前を向いて歩いて下さい」という体幹姿勢を意識させた体幹指導の2条件下における，歩幅，1歩時間，歩行速度，Fzの2峰性の有無を評価した。なお，各評価項目の1年間の経年的変化は，平成23年度から24年度のデータを引いた差で算出した。【倫理的配慮，説明と同意】本研究は，高知大学医学部倫理審査にて承認を受け，書面にて研究の趣旨を説明の上，署名により同意を得た。取得したデータは連結可能匿名化とし，個人情報の取り扱いに配慮した。【結果】脊柱の角度の平均（H23／24年度）は，直立2.2±3.9°／3.1±3.3°，前屈97.2±17.0°／104.1±16.0°，後屈21.5±9.5°／24.4±8.5°といずれも対応のあるt検定にて有意差が認められた（直立p＜0.05，前後屈p＜0.01）。しかし歩行の評価では，全てにおいて有意差は認められなかった。さらに1年間の脊柱の各角度の変化と歩行データの変化の関係をPearsonの相関係数にて検討したが，全てにおいて相関性は認められなかった。通常歩行時のFzの2峰性の有無（H23／24年度）は，それぞれ19名／18名が消失しており，体幹指導によりその内13名／15名が即時的に改善し，χ2乗検定にて両者の改善度に有意差は無かった。また1年間の変化は，2年共に2峰性が出現していたgreat群67名，23年度消失していたが24年度は出現したgood群15名，23年度出現していたが24年度に消失したpoor群14名，2年共に消失していたbad群4名であった。このうち変化があったgood群とpoor群の脊柱角度と歩行評価の1年間の変化値を対応のないt検定で検討した結果，1歩時間と歩行速度の変化値で有意差が認められ（1歩p＜0.05，速度p＜0.01），good群では1歩時間が短くなり歩行速度が速くなる傾向を示していた。【考察】今回1年間の脊柱可動性や歩行能力の変化を検討した。脊柱の角度については全角度において有意差が認められたが，特に歩行と関連する直立・後屈角度に関しては平均約1～3°程度の変化であり，この有意差には意味がなく，角度に変化はないと判断する。また，歩行に関しても1年間で有意な変化は無く，歩行能力は維持されていた。しかし，高齢者の歩行状態を表す力学的指標として有用とされるFzの2峰性がH24年度から出現したgood群と消失したpoor群の比較にて，good群では1年前に比べ1歩時間が短く，歩行速度が速くなる傾向を示し，その変化がpoor群より有意に大きかった。昨年度の我々の検討から2峰性の出現に1歩時間が関係していたことから，good群にて2峰性が出現したのは，特に1歩時間の短縮による影響が考えられるが，今回の結果からはその短縮した因子の究明には至らなかった。【理学療法学研究としての意義】本研究は，1年間継続して歩行と体幹姿勢や脊柱可動性との関係性を検討し，さらに歩行指導の即時効果を検討した結果，1年間の経年的変化では，体幹姿勢や脊柱可動性，歩行能力はほぼ維持されていることが解ったが，中には歩行能力変化によりFzの2峰性が変化するグループの存在も明らかとなった。今後はその原因を究明することで，より高齢者の歩行能力の維持改善に寄与するものと考える。

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【はじめに，目的】近年,人工股関節全置換（Total Hip Arthroplasty：THA）術後の入院期間はクリニカルパスの導入や改編によって年々短縮されており,適切な転機先を決定することが重要である。しかし,転機先を決定する要因は不透明であり,医療スタッフの経験則により決定されている場合も多くある。当院のクリニカルパスでは術後19日にて退院,または転院するようになっており,転院する場合は術後早期より転院調整が開始される。先行研究で転機別に分類し身体機能を比較した報告は散見されるが,転機先へ影響を及ぼす因子を検討した報告は我々が渉猟しえた範囲ではない。そこで本研究は,当院クリニカルパスを適用した症例を自宅退院または転院の転機別に分類し,身体機能と個人因子で比較した。さらに,転機先に影響を及ぼす因子についても検討した。【方法】対象は,当院にて片側性の二次性変形性股関節症に対し初回THAを施行した39名（女性31名,男性8名,平均年齢66.7歳）である。当院クリニカルパスから離脱した者は除外した。測定項目は術前・術後2週の筋力,歩行時痛,関節可動域,歩行分析である。筋力は膝関節伸展筋,股関節外転筋をμTas F-1（アニマ社製）で計測し,体重に対する割合にした。さらに,術前の筋力値を基に術後2週における筋力の回復率を求めた。歩行時の疼痛はVisual Analog Scaleにて評価し,関節可動域は股関節屈曲,外転,伸展を計測した。歩行分析はGait Scan（ニッタ社製）を用いて,歩行速度,患側歩幅,単脚支持時間を計測した。患側歩幅は身長で除して比較した。また,カルテより年齢,T字杖歩行練習開始日,術前JOAスコア,同居者の有無を抽出した。転機先の分類は当院から直接自宅に退院した退院群と他院へ転院した転院群の2群にした。統計処理は測定項目,抽出項目において,2標本t検定,χ2独立性の検定を行った。次に有意差を認めた項目を独立変数にし,転帰先の分類を従属変数とした尤度比による多重ロジスティック回帰分析を行った。転機先に影響する因子として選択された項目においては,ROC曲線にてカットオフ値を算出した。統計学的有意水準は全て5%未満とした。【倫理的配慮，説明と同意】術前評価時に本研究の趣旨を十分に説明し,参加の任意性と同意撤回の自由を伝えた上で書面にて同意を得た。また,対象者が特定できないように記号化を行いプライバシー保護について十分に注意して行った。【結果】当院からの転機先は退院21名,転院18名であった。2群の比較の結果,術前股関節外転筋筋力は退院群が20.5±6.4%，転院群が15.0±6.3%と有意に退院群で高かった。また,術後2週時の外転筋筋力も退院群18.3±5.5%，転院群13.8±6.1%と有意に退院群で高かった。しかし,外転筋の回復率には有意差が認められなかった。T字杖歩行練習開始日は退院群で5.5±2.2日,転院群で7.8±3.3日と有意に退院群の方が早かった。術後2週の歩行速度においては退院群859.7±201.7mm/sec,転院群714.8±199.9mm/secと退院群で有意に速く,また,患側歩幅においても,退院群で33.9%，転院群29.5%と退院群で有意に歩幅が大きかった。2群の比較の結果から独立変数を術前外転筋筋力,術後2週外転筋筋力,T字杖歩行練習開始日,患側歩幅,術後2週歩行速度とし,従属変数を転機先の分類としたロジスティック回帰分析の結果,転機先の分類に影響を及ぼしている因子は術前外転筋筋力（オッズ比1.14倍，95%信頼区間0.779～0.977）が選択された。また,ROC曲線より転機先を分類する為のカットオフ値は17.3%で,感度71.4％，特異度77.8％，判別的中率は71.8%であった。【考察】当院にてTHAを施行される患者は入院時に術後約2週後には転院か退院しなくてはならないことが説明される。その為に,退院するか転院するかを術後早期より考えなくてはならない。今回の結果より退院する為の一つの指標として,術前患側外転筋筋力が挙げられる。さらに,17.3%以上あることが術後早期に自宅退院する為の目標値として考えられる。また,外転筋の回復率において2群間に差が認められず,術後2週の外転筋筋力は術前の約95%まで回復していることから,術後の回復過程においては差が無いと考えられ,早期自宅退院する為には人工股関節全置換術を施行する前までの保存療法にて外転筋筋力を維持・向上させておくことが重要である。【理学療法学研究としての意義】本研究よりTHA施行後円滑なリハビリテーションを行い自宅退院する為には,手術を行う前の保存療法で股関節外転筋筋力の維持,向上させることが重要であることが示された。今回の結果より保存療法を実施するときの目標数値が示され,さらに,運動療法を行う患者のモチベーションの向上にも繋がり本研究の臨床的意義は高い。

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