近年、高病原性H5N1による鳥感染事例が日本を含む東南アジアからヨーロッパや世界の他の国々へと広がっている。300例以上のH5N1型感染鳥からヒトへの感染事例が東アジアを中心に報告されている。ウイルスはヒトまたはブタのインフルエンザウイルスとの交雑により、人への感染力、致死力の高い新型インフルエンザウイルスに最もなりうる型と考えられており、中でもH5N1は世界保健機関によりその発生動向が注視されている。発生地域からの帰国者で、インフルエンザ様症状を示した事例が都内で発生した場合には、か否かの迅速な判断を行うことが健康危機管理上、重要となる。しかしながら、H5N1型とヒトインフルエンザウイルスを区別する方法がなかったため、、ヒトインフルエンザウイルスの迅速遺伝子診断を目的とし、real-time PCR法、Nested-PCR法、LAMP法を組み合わせた検査システムを開発し、2005年以降6事例の緊急検査（東京感染症アラート検査）検査に応用した。

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ウイルスに対するポビドンヨード (PVP-I) 製剤のウイルス不活化効果をin vitroで検討した。各種PVP-I製剤 (PVP-I消毒液, PVP-I手指消毒液, 速乾性PVP-I手指消毒液, PVP-I含嗽液, PVP-I喉用液および動物用PVP-I消毒液) はH5, H7およびH9亜型のウイルスとわずか10秒間反応させることにより, ウイルス感染価を検出限界以下に低下させた。したがって, 各種PVP-I製剤はウイルスを効果的に不活化する作用を有すると考えられた。

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　2004年1, 2月には山口県や京都府などの養鶏場を高病原性の流行が襲い, 夥しい鶏が死に, また周囲の多くの鳥が殺処分された。感染の拡大を防止するために, 感染死した鳥や感染の疑いのある鳥を殺処分し, 半径30キロメートル以内でのニワトリや卵の移動禁止措置がひかれた。白い作業着にゴーグル, マスク, 長靴, 手袋を装着した作業員が, 大きな穴に多くの鶏を埋め立て, 養鶏場を徹底的に消毒する姿は未だに印象に強く残っていることであろう。この問題はとかくマスコミ等では, 食の安全という観点から取り上げられる傾向にあった。もちろん, 食生活において, 鶏卵や鶏肉の需要は大きく, 日本の食文化や食生活を担う上でも非常に重要である。また, 通年の人のインフルエンザワクチンも鶏卵を使って, 種ウイルスを増殖させて製造される。インフルエンザワクチンの安定的供給を得るためにも, の流行は是が非にもくい止めなければならない。
　しかしながらの問題の核心的部分は, ウイルスが遺伝子変異や遺伝子交雑を起こして, 人のインフルエンザウイルスに変身して, 人の世界で流行する新しいインフルエンザウイルスとなって大流行を起こすことにある。
　過去における, スペインかぜやアジアかぜ, 香港かぜ等の新型インフルエンザウイルスは, このようにウイルスが基となり, 遺伝子交雑や変異を起こして人の新型ウイルスとなって人の世界に侵入してきたのである。このため, 多くの人々が犠牲となり, 社会に大きな影響を与えてきたのだ。これらの新型インフルエンザはいままで平均して27年の周期で起こり, 世界的流行を起こしてきた。前回の新型インフルエンザ出現は1968年の香港かぜにさかのぼる。
　さらに現在では火種となるが, 東南アジアではすでに蔓延の様相を見せている。昨年の春以来, 一旦は流行の終息宣言が出されたタイやベトナムでも, 今年に入っての再流行の報告がなされ, 人への感染も報告されている。しかも人に感染すれば7割にもおよぶ高い致死率を示している。さらに悪いことに, 現在流行中のは鶏に全身感染を起こし, 1, 2日で死に到らしめる高病原性とされる強毒型のウイルスである。このH5N1という高病原性ウイルスが, 人の世界に入ってくる可能性は高く, さらに時間の問題であると多くのインフルエンザウイルスの専門家は心配している。
　このような背景の中で, 今回のウイルス問題の本質は, なんであろうか, 新型インフルエンザはどうやってウイルスから誕生するのであろうか, 新型インフルエンザウイルスが発生した場合にはどのようなことが想定されるのであろうか, という内容を解説したい。新型インフルエンザを正しく理解することによって, 過去に猖獗を極め, 多くの被害を残した新型インフルエンザの事例を教訓とし, 被害を最小限度に抑えることを目的としたい。

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の遺伝子検査法であるリアルタイムPCR（rPCR）とコンベンショナルPCR（cPCR）の感度を比較したところ，rPCRがcPCRの10～10,000倍以上高感度であった．ジーンバンクに登録された塩基配列情報と遺伝子検査に用いるプライマー，プローブの配列を比較したところ，NP遺伝子ではミスマッチが少なく，近隣諸国の浸潤株を見逃す可能性は低いと推察された．一方，H5亜型ではミスマッチが多く，一部の低病原性株の検出に際し感度の低下が懸念され，診断上の注意，プライマーやプローブの適宜更新が必要と考えられた．rPCR産物を電気泳動に供することでrPCR結果の確認が可能か検討したところ，rPCRで発生する非特異反応の判別も可能であり，結果の信頼性向上や検査感度の上昇に繋がる方法となり得ることが示唆された．

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インフルエンザは、インフルエンザウイルスを病原体とする感染症である。A型、B型ウイルスは、ヒトインフルエンザの原因となり、毎年冬季を中心に流行する。またH5N1あるいはH7N9型のウイルスの感染例がヒトで確認されている。新型インフルエンザは、ヒトが経験したことがない新しいタイプのインフルエンザウイルスが出現し、ヒトの間で伝播して、流行を起こしたものである。これらは、ヒトにおいて致死的な病態を引き起こすことがある。今回、インフルエンザウイルスの生活環と抗インフルエンザ薬、インフルエンザの病態について述べ、さらに重症化に関する最近の研究に言及する。

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AHCC は日本をはじめ世界中で用いられている健康食品で，免疫調節作用の報告がある．我々は AHCC 摂取がウィルス感染に対する免疫力を増強すると考えた．7 日間の AHCC 摂取は死亡率を 30％減少させ，の大規模な流行防止のための免疫力増強の助けになる可能性が示された．

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牧場への野生動物の侵入をカメラトラップ法で調べる際に，カメラの設置位置や設置時期によって結果が大きく変わるかを調べるため，同一牧場内の様々な施設の内外に 1 年にわたり自動撮影カメラを 9 台設置し，飼養形態や利用方式が異なる施設ごとにまた季節ごとに野生哺乳類の出現状況を比較した．哺乳類の撮影頻度は施設間で大きく異なっており，相対的に乳牛舎内，肥育牛舎外，繁殖牛舎外では，食肉類の撮影頻度が高い傾向にあった．また，肥育牛舎，繁殖牛舎，倉庫では，動物の撮影頻度のうちわけが施設の内外で大きく異なっていた．イエネズミとノネズミのどちらもが施設外で撮影されたため，イエネズミの施設内外の移動と施設外での両者の直接的・間接的接触が懸念された．また各動物の出現頻度には季節性が見られた．以上の結果から，牧場内でカメラトラップ法を用いる際には，撮影地点や設置時期の選定が調査結果に影響を及ぼすと考えられる．

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グローバル時代における家畜，ペットなどをはじめ，野生動物などを媒介とする人獣共通感染症や動物疾病の現状と研究およびその防疫に関連して，特に独立行政法人農業・生物系特定産業技術研究機構の動物衛生研究所を中心としたインターネットによる情報収集やその発信について振り返ってみた．

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に感染した鶏はむくみや充血といった症状を示し、血管などの循環器系に障害があると考えられる。体温での発見が難しいにとって血流測定が重要であると考えられる。そこで、MEMS技術を用いて市販の血流センサの400分の１の消費電力の超小型血流センサを開発した。この血流センサと加速度センサを鶏に装着し、血流量を長時間に渡って測定することに成功した。

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From the perspective of food safety and risk, we attempted to determine survivability of Newcastle Disease Virus (NDV) in egg products. We investigated the heat inactivation of NDV in egg yolk, and also the inactivation of NDV in mayonnaise. The egg yolks used in this study were SPF-(Specific Pathogen Free)-egg yolk and a typical commercially available type. SPF-egg was derived from un-vaccinated hens. Two types of model mayonnaise were made of salad oil, vinegar, egg yolk and salt, similar to commercial products, using either commercial-egg yolk or SPF-yolk. The NDV strain used in this experiment was the B1/47 (vaccine strain). NDV in commercial egg yolk was inactivated immediately. After model mayonnaise and NDV were mixed, NDV in mayonnaise with commercial egg yolk was inactivated after one day. However, with the SPF-egg yolk, it took 5 days for the virus titre to drop below the detection limit. These findings suggest that NDV in commercial egg yolk may be rapidly inactivated, in part because of antibodies derived from the vaccination of hens against NDV. In addition, these findings suggest that mayonnaise is not a vehicle for the import and export of NDV.

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グラフェンFETの高感度特性を活用して，極めて高い致死率を有する

ウイルスの人への感染性を検出する手法を，「実際の感染機序」に基づいて開発した．これにより，従来1週間以上のウイルス培養期間を要したクロマトグラフィ法に比して，数十分でかつ，2〜3桁高感度に検出できた．グラフェンFET表面にヒト型糖鎖を修飾し，ヒト感染性のあるウイルスの結合による電気特性の変化から，ヒト感染性のないウイルスとの識別が短時間で簡便に可能となった．またウイルスの亜型診断のために，集積化グラフェンFETアレイ上へのさまざまな抗体の分割修飾技術の開発にも成功し，多項目診断への道筋をつけた．最後に新型コロナウイルスの予備的な光学的検出にも成功した．

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2003年から2004年にかけて日本を含むアジア9カ国で発生した一連の高病原性は, 感染症に国境がないこと, 日本の鶏群にも本症発生のリスクがあることに加えてウイルスの侵入をいち早く検出するために年間を通した家禽のモニタリングが必須であることを改めて諭す教訓となった. アジアでは今なお高病原性鳥H5N1インフルエンザウイルスによる家禽の被害が断続している. さらにタイとベトナムではそれぞれ12名および22名のヒトがH5N1ウイルスに感染し, 8名および15名が死亡した. 今後, 再び高病原性が日本に飛び火する可能性を否定できない状況にある. 家禽におけるウイルスの感染を早期に摘発, 淘汰することによって家禽の被害を最小限にくい止めるとともに, ヒトの健康と食の安全を守ることが対策の基本である.

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近年、

ウイルスの流行が見られ、鶏卵や鶏肉の価格の上昇が問題となっている。養鶏場では一棟につき数万羽が密集して飼育されているため、感染が確認された場合、全頭処分が通常である。その感染経路として様々なものがあるが、養鶏所内で直接接触やエアロゾルによる空気感染によって感染が拡大する。そのため養鶏所内の空間環境を整え及びその他の疫病を防ぐ必要がある。本研究では養鶏場内の新しい殺菌手法として高電界印加による殺菌法を提案する。養鶏場内に飛散する糞や飼料などの塵やエアロゾルを高電界によって集塵・凝集し、さらに殺菌することを目的とし、実験を行ったので報告する。

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冬の到来とともに、またインフルエンザの季節がやってきた。アジアでは、依然、強毒の

が猛威をふるい、「鳥からヒト」のみならず「ヒトからヒトへの感染」を疑わせる例も出た。対策が急がれる中、ウイルスの強毒化や増殖のしくみが解明されつつある。

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飼養鳥および野鳥の救護個体の高病原性

（HPAI）サーベイランス体制と防疫対策について調査した。飼養鳥の簡易検査は動物園水族館で実施されることが多かったが，遺伝子検査機関が決まっていない自治体は30%以上みられた。動物園水族館の約40%が野生動物の救護個体を受け入れており，HPAIが国内発生した時点でその80%以上の施設が受け入れを停止した。一方，野生動物の救護施設では，施設から半径30km圏内でHPAIが発生した場合でも50%以上の施設が救護された野生鳥類を受け入れていた。動物園水族館では，HPAI感染が疑われる飼養動物は隔離飼育される傾向にあり，HPAIが確定した時点で安楽殺が検討されることが多かった。野鳥のHPAIサーベイランスでは，家きんや飼養鳥でのHPAI発生よりも前に野鳥でHPAIウイルスを検出することが必ずしもできていないことを鑑みると，動物園水族館は国内におけるHPAIが発生の有無に関わらず，渡り鳥の飛来時期に野鳥の救護を停止することが望ましい。飼養動物におけるHPAIの感染防止対策や封じ込めを効果的に実施するには，自治体と動物園水族館など関係者間の定期的な関連手順の確認や，自治体内での遺伝子検査機関の確保を推奨する。また国や関係機関は，動物園水族館や野生動物の救護施設を支援するために，移動式の隔離施設やリスクマネジメント手法の整備が求められる。

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