NHK放送文化研究所では、全国の学校現場におけるメディア環境の現状を把握するとともに、放送・ウェブ・イベントなどNHKの教育サービス利用の全体像を調べるために、「教師のメディア利用に関する調査」を2013年度から実施している。この調査は、学校を単位として定期的に行ってきた「学校放送利用状況調査」(1950～2012年)にかわり、教師個人を対象としている。 2019年度は、2015年度の中学校教師の調査（理科、社会）に続く2回目の調査として、対象教科を4教科（理科、社会、国語、外国語）に増やすとともに、道徳など学級担任として授業を行う教科（担任教科）のメディア利用や、生徒の学習へのスマートフォン利用に対する意識などの新規の質問項目を追加した。 調査結果から、テレビやパソコンなどのメディア機器を教師が利用できる一定の環境が整い、特にタブレット端末を利用できる環境にある教師が4教科とも6割を超え、生徒は1人1台での利用が多いことが明らかになった。また国語、外国語ではラジオ・CDラジカセの利用が多いなど、教科による利用機器の違いがみえてきた。一方で教室のインターネット環境は無線接続が6割を超えたものの、まだ動画を問題なく再生できるまでには至っていない。 こうした機器で提示するメディア教材の利用は4教科とも8割を超え、「NHK for School教師利用率」は理科で63%、社会で56%だった。国語では「指導者用のデジタル教科書」、国語と外国語で音声教材の利用が多く、教科による利用の違いもみてとれた。また、担任教科の道徳では、授業を行っている教師のほぼ6割にメディア教材の利用がみられた。 生徒の学習へのスマートフォン利用については、学校と家庭のいずれの学習においても否定的な意見が多く、学習利用に向けた課題が明らかになった。 今後、生徒１人１台の端末の利用が定着していくことが予想され、教師が利用するメディア教材だけでなく、個々の生徒の学力に適応し、生徒が協働的に学ぶことができる教材の開発と提供が求められる。

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NHK放送文化研究所では、全国の学校現場におけるメディア環境の現状を把握するとともに、放送・ウェブ・イベントなどNHK教育サービス利用の全体像を調べるために、「教師のメディア利用と意識に関する調査」を2013年度から実施している。2017年度は全日制、定時制、通信制課程の高校と中等教育学校を対象として、教師個人の調査を実施した。本稿では全日制（理科、地歴科、国語科、外国語科）の結果を中心に、中等教育学校後期課程（理科、地歴科）で特徴的な結果も紹介する。調査結果から、インターネットに接続したパソコンをプロジェクターなどの提示機器に投影できる教室のメディア環境は、課程・教科に関わらず整いつつあることがわかった。メディア教材の利用は、外国語、理科、社会、国語の順に多く、理科と社会では放送番組などの動画教材の利用が多く、外国語と国語ではラジオやCDなどの音声教材の利用が多い傾向がみられた。『NHK高校講座』またはNHK for Schoolの、放送番組あるいはウェブサイトの動画などのコンテンツを利用した「NHK高校講座・NHK for School教師利用率」は全日制理科で25%、全日制社会で12%であった。また、いわゆるアクティブ・ラーニング「主体的・対話的で深い学びの実現に向けた授業改善」をよく実施していると回答した教師のほうが、メディアの機器やメディア教材の利用が活発であることも明らかになった。

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NHK放送文化研究所では，全国の学校現場におけるメディア環境の現状を把握するとともに，放送，インターネット，イベントなどNHKの教育サービス利用の全体像を調べるために，1950年から定期的に学校を単位として，あるいは教師個人を対象として全国調査を行ってきた。全国の小・中学校で「児童生徒向けの1人1台端末」と「高速大容量の通信ネットワーク」を一体的に整備するGIGAスクール構想の本格的な運用が始まり2年目となる2022年度は、1人1台端末の授業での利用だけでなく、家庭への端末持ち帰りとその利用状況を把握するために、中学校の教師個人を対象とした。対象教科は初めて5教科（理科、社会、国語、外国語、数学）としている。 GIGAスクール構想前の2019年度の結果と比べると、タブレット端末を利用できる環境にある教師が大幅に増加（63%→91%）、インターネットを利用できる環境にある教師（77%→93%）も増えていた。 また、生徒に1人1台ずつ配付されたパソコンやタブレット端末（「GIGAスクール端末」）を授業で生徒に利用させている教師は、5教科全体で87%であった。さらに授業で「GIGAスクール端末」を生徒に利用させている教師でみると、6割を超える教師が「家庭への持ち帰り学習」を行っていた。 授業でのメディア教材の利用についてみると、「指導者用のデジタル教科書」（33%→49%）の利用と、NHKの学校放送番組あるいはNHKデジタル教材のいずれかを利用していた「NHK for School教師利用率」（38%→49%）が増加していた。また、教科別にみると理科と社会で「NHK for School教師利用率」、外国語で「指導者用のデジタル教科書」と「学習者用のデジタル教科書」の利用が多く、教科による違いがみられた。 教師が生徒の家庭学習に行っている支援については、「紙の市販ドリルやプリント教材」「教科書」を利用した紙教材での支援が7割で多かった。ただし「アプリなどデジタルのドリル教材」など、生徒が家庭でパソコンやタブレット端末を利用して行う「デジタル教材」での支援も6割で、家庭学習の支援が多様化している様子もみられた。 またビデオ会議や資料共有、コミュニケーション機能などがある、授業と家庭学習で利用できる「学習支援ツール」は、84%の教師が利用していた。 GIGAスクール構想の実現で、教室のメディア環境は大きく変わった。家庭のメディア環境の差などの課題はあるが、授業と家庭学習を繋げられる「NHK for School」や「学習者用のデジタル教科書」などのメディア教材と「学習支援ツール」などを利用することで、生徒の学びをどう広げていけるのか、学校と家庭の両方を見渡した学習支援のトータルデザインを考える必要があると考えられる。

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NHK放送文化研究所では，全国の学校現場におけるメディア環境の現状を把握するとともに，放送・ウェブ・イベントなどNHK教育サービス利用の全体像を調べるために，2013年度から「教師のメディア利用と意識に関する調査」を実施している。2017年度は全日制，定時制，通信制課程の高校と中等教育学校を対象として，教師個人の調査を実施した。６月号で全日制（理科，地歴科，国語科，外国語科）の結果を中心に中等教育学校後期課程（理科，地歴科）で特徴的な結果を紹介したのに続き，本稿では定時制（理科，地歴科），通信制（理科，地歴科）の結果について報告をする。調査結果から，定時制ではパソコンやプロジェクターなどのメディア環境は，全日制と同様に整っており，NHKの放送番組や市販のDVD教材などの映像を授業で利用する教師が全日制より多かった。『NHK高校講座』またはNHK for Schoolの，放送番組あるいはウェブサイトの動画などのコンテンツを利用した「NHK高校講座・NHK for School教師利用率」は定時制理科で31%，全日制社会で22%，NHK一般番組の授業利用または，NHKが実施する教育イベント等も含めたNHKの教育サービスのいずれかでも利用した教師は，定時制理科で55%，全日制社会で41%であった。通信制のスクーリング（面接授業）で利用できるメディア環境は全日制，定時制とあまり変わらないが，全体に利用は少ない。その一方で『NHK高校講座』はスクーリング（面接授業）だけでなく，レポート課題作成や授業準備等でよく利用されていた。 定時制，通信制の教師はいずれも，授業に役立ちそうな番組を録画するなど，授業外でのメディア利用も行っていた。また，今後必要なメディアとしてタブレット端末を挙げる教師が多いなど，授業に利用できるメディアを期待する教師が多いことも明らかになった。

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　経験学習サイクル論（Kolb, 1984），振り返りサイクル論（Gibbs, 1988），振り返りフレームワーク（Ash & Clayton, 2004）では，学生による学習の「振り返り（Reflective）」が重視されている。Kolb（1984），Gibbs（1988），Ash & Clayton（2004）から，学生たちが学習意欲を向上，持続させていくためには，学習に対する「振り返り（Reflective）」が必要である。本稿では，学生たちにどのような「振り返り支援（Reflection Support）」をすれば，学生たちは「主体的な学び（Autonomous Learning）」が実践できるのかについて検討した。

　授業90分と授業外学習120分が1対になった振り返り支援は，学生たちがMinute Papersに記しているとおり，学生たちに1年を通した授業外学習時間の継続をもたらした。大学3年次編入学試験の受験結果から，筆者の振り返り支援は，学生たちを自律的学習者（Autonomous Learners）へ成長させたと結論づけた。

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「一人一台端末」という教育ICT環境を活用できる教員の養成には，教職志望学生のICT活用能力の実態を様々な観点から知る必要がある．そこで，休校中の遠隔授業を想定して，中学・高等学校理科教員志望学生34人の教材探索力を把握した．8割の学生が，学校の授業で一般的に行われる授業者による説明を代替できる動画を含むコンテンツを提示した．ICTを活用したモデル実験や家庭学習では実施が相当困難な実験観察の代替を意図した解答が10人から寄せられた．「教員のICT活用指導力チェックリスト」と照合した結果，学生は，動画や映像などを利用して児童生徒の理解へつなげること，知識の定着や技能の習熟をねらった個別最適化学習，児童生徒が自ら当該コンテンツにアクセスできるような指導，他単元や他教科など全体を通した活用を想定できていたが，児童生徒がコンピュータを使ってアウトプットすることは想定していないことが推察できた．

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メディア・リテラシーという言葉は日本では、「マスメディアが伝える情報を批判的に読み解く能力」という文脈でとらえられることが多く、1990年代後半から広く使われるようになり、この時期にNHKや民放でメディア・リテラシーに関する取り組みが進んだ。こうした動きは2000年代に一段落したが、「フェイクニュース」「ポスト・トゥルース」などの言葉が注目を集める現在、あらためて「受信者としても発信者としても、メディアのあり方を考え行動できる能力」としてのメディア・リテラシーの育成が求められている。 本稿ではメディア・リテラシーの概念を整理した上で、放送局のメディア・リテラシーへの取組を、番組と番組以外に分けてみていく。番組については「自己検証番組や特集番組」と「小中学生や高校生を対象とした教育番組」に分類、番組以外については「小中学生や高校生向けのイベント」「一般向けの公開施設」「ウェブサイト」の3つに分類、それぞれの取組の変遷を、NHKを中心に民放も含めてみる。 ソーシャルメディア時代を迎え誰もが映像を手軽に発信できる時代、放送局がメディア・リテラシーに果たせる役割を考えたい。

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