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全文: "1970年代"
56,495件中 1-20の結果を表示しています
  • 現代英米研究
    1980年 11 巻 59-66
    発行日: 1980/01/20
    公開日: 2017/09/07
    ジャーナル フリー
  • 寳學 淳郎
    日本体育学会大会予稿集
    2016年 67 巻
    発行日: 2016年
    公開日: 2017/02/24
    会議録・要旨集 フリー

     わが国のドイツ連邦共和国(以下、ドイツ)のスポーツ政策に関する研究の多くでは、スポーツ政策の基本方針、競技スポーツ、特定の施策(ゴールデンプラン、第二の道、トリム運動等)などに焦点があてられ、連邦のスポーツ政策の全般的な内容及び変容の分析などが不十分と考えられる。本研究では、連邦政府スポーツ報告書(以下、報告書)を手懸りに、1970年代の連邦のスポーツ政策の全般的な内容及び変容を検討した。1970年8月に連邦内務大臣によって提出された報告書は、連邦政府のスポーツ支援に関する最初の包括的な報告書であり、それは以降継続的に出され、その資料的価値は大きいと考えられるにもかかわらず、従来の研究では殆ど使用されていない。本研究では、主に1970年代の四つの報告書(第1次1970年、第2次1973年、第3次1976年、第4次1978年)を使用した。結果、報告書からは、1970年代の連邦及び関係各省等のスポーツ政策の内容、スポーツ支援を協力的、円滑に行うための組織づくり、ヨーロッパスポーツ代表者会議、ユネスコ会議等の国際会議における連邦の対応、西側諸国との協調などが明らかとなった。

  • 浅野 敬子
    日本教育心理学会総会発表論文集
    1999年 41 巻
    発行日: 1999/07/15
    公開日: 2017/03/30
    会議録・要旨集 フリー
  • 前田 純二
    石油学会 年会・秋季大会講演要旨集
    2014年 2014f 巻 2B03
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/12/16
    会議録・要旨集 フリー
    北海道北部海域での油ガスの探鉱対象となるのは、日本海の天北堆積盆地と、オホーツク海の枝幸-紋別沖及び網走-北見大和堆の両堆積盆地と考えられる。探鉱作業は1970年代に始まり、次第にデータの蓄積が進んできている。1970年代の物理探査の再処理データに加え、既存坑井データ・周辺地質情報を併せて検討を行うことにより、新たな探鉱対象区域が期待されるようになっている。
  • 宮澤 はるみ, 小野房 純一, 佐藤 麻美, 畑 真二, 真柳 秀昭
    小児歯科学雑誌
    2000年 38 巻 2 号 433
    発行日: 2000/04/25
    公開日: 2013/01/18
    ジャーナル フリー
  • 鈴木 信, 秋坂 真史, 安次富 郁哉, 比嘉 かおり, 野崎 宏幸
    日本老年医学会雑誌
    1995年 32 巻 6 号 416-423
    発行日: 1995/06/25
    公開日: 2009/11/24
    ジャーナル フリー
    目的, 及び方法: 百寿人口が急速に増加しているが, ADLの低下の変貌を推計学的に実証するために, 1976年から1980年までに調査した43名, 1986年から1988年に至る99名, 1992年から1994年の109名の百寿者に対してADLを比較し, ADLの変遷を調査した.
    調査方法は昭和50年の前田, 井上らの長寿者の総合的研究班による11項目のADL表を用いて, 調査班の直接観察によって5点評価を行った.
    成績: 1970年代より1980年代にかけ, さらに1990年代へと百寿者のADLスコアの低下は著明であることが証明された. 施設百寿群では在宅百寿群よりADLが有意に低かった. 在宅百寿群では mental category でADLが低下したが, 逆に施設百寿群では physical category の低下が著明であった.
    結論: 百寿者の人口が著増しているがADLの低下したままでも高度の医療や個人の生活レベルの上昇や社会経済の発展によってさらに長命となり, さらに充分なケアを求めて施設収容率が著増した. それが百寿者の平均ADLの低下に反映した. ADLが低下しても, ケアが充分に行き届けば, 百寿の域に達することがわかり, その結果, 同じ百寿現象をみるとしても, 現在の百寿の質は以前の百寿と大幅に異なっているものをみていることになり, 誤った結論を導く可能性を生ずる.
  • 今村 基尊, 木澤 摩美, 小野 俊朗, 近藤 信太郎, 鈴木 聡, 黒須 一夫
    小児歯科学雑誌
    1996年 34 巻 2 号 379
    発行日: 1996年
    公開日: 2013/01/18
    ジャーナル フリー
  • 嶋田 純, 田島 清司, 柿川 宏, 永松 有紀, 内藤 徹, 横田 誠, 小園 凱夫
    九州歯科学会総会抄録プログラム
    1998年 kds58 巻
    発行日: 1998/05/09
    公開日: 2017/11/23
    会議録・要旨集 フリー
  • 田中 達朗, 森本 泰宏, 内田 朱美, 広松 辰巳, 篠原 雄二, 大庭 健
    九州歯科学会総会抄録プログラム
    1998年 kds58 巻
    発行日: 1998/05/09
    公開日: 2017/11/23
    会議録・要旨集 フリー
  • 松ヶ瀬 美歩, 中川 麻子, 中島 永晶
    日本デザイン学会研究発表大会概要集
    2018年 65 巻 PB-13
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/06/21
    会議録・要旨集 フリー
    本研究の目的は、日本におけるアイビーファッションの社会的受容について明らかにすることである。分析対象は1960年~2017年まで発行された4紙の新聞記事である。記事件数は1960年代14件、1970年代7件、1980年代34件、1990年代90件、2000年代143件、2010年代90件で、計378件であった。アイビーファッションは、1960年代を基準にすると、1970年代に一度減少、以降は増加していた。
    1960年代は、「補導」、「物申す」に代表されるような批判的記述が多数あり、1970年代は、アイビーを日本に紹介したヴァンジャケットが倒産したにもかかわらず記事件数が少ないという結果から、社会的な注目度が低かったことも明らかになった。1960年代~1970年代は、みゆき族やみゆき族が着ているファッションという認識が強く現れており、アイビーファッションそのものが認識されていたとは考え難い状況であることもわかった。
    1980年代以降の新聞記事によると、アイビーファッションは衰退と再流行を繰り返していた。これはアイビーファッションが社会的受容段階を経て、広く日本のファッションスタイルとして認知されたものとも言えよう。
  • 和井田 結佳子, 由田 克士
    一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集
    2017年 69 巻 3H-05
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/07/08
    会議録・要旨集 フリー
    目的
    川上小は1970年代の「地域に根ざした教育」実践で知られる。当時の給食は教育の一部に位置づき地域と連動したものであり、食文化教育の観点から高く評価されているだけでなく、今日における第三次食育推進基本計画の基本的な取組方針全7項目と包括的に合致する食育実践であった。しかし、これまでどのような経緯で包括的食育実践(以下、本実践)に至ったかは明らかでない。そこで本実践の根拠がどう確立し共有されたかを検討した。

    方法
    2016年10月24日、1970年代当時教頭・教諭・用務員兼調理員計3名の方にインタビュー調査を行った。また、教育実践の一次資料、郷土資料等の文献調査を行った。

    結果
    1970年代末までの給食は3つの実践期①1939年頃~戦前戦後補食給食期、②1960年~弁当米飯給食期、③1976年~自校炊飯米飯給食期に分けられた。本実践は③自校炊飯米飯給食期以降に始まりその期間は10年ほどであった。本実践に決定的な影響を与えた出来事は2つあり、1つは1970年に実施された川上地域実態調査運動である。この調査運動で地域と学校が実践の根拠となる共通の課題を見出し解決に向けて連携を深めていた。もう1つは「給食調理員は職員会議に参加し提案を行うこと」が1975年教育方針に明記されたことである。これにより給食の存在が具体的に学校教育の一部とされ、継続的に課題共有が図られたことで本実践に至ったと考えられる。
  • 和井田 結佳子, 由田 克士
    一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集
    2017年 69 巻 P-069
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/07/08
    会議録・要旨集 フリー
    目的
    川上小は1970年代の「地域に根ざした教育」実践で知られる。当時の給食は教育の一部に位置づき地域と連動したものであり、食文化教育の観点から高く評価されているだけでなく、今日における第三次食育推進基本計画の基本的な取組方針全7項目と包括的に合致する食育実践であった。しかし、これまでどのような経緯で包括的食育実践(以下、本実践)に至ったかは明らかでない。そこで本実践の根拠がどう確立し共有されたかを検討した。

    方法
    2016年10月24日、1970年代当時教頭・教諭・用務員兼調理員計3名の方にインタビュー調査を行った。また、教育実践の一次資料、郷土資料等の文献調査を行った。

    結果
    1970年代末までの給食は3つの実践期①1939年頃~戦前戦後補食給食期、②1960年~弁当米飯給食期、③1976年~自校炊飯米飯給食期に分けられた。本実践は③自校炊飯米飯給食期以降に始まりその期間は10年ほどであった。本実践に決定的な影響を与えた出来事は2つあり、1つは1970年に実施された川上地域実態調査運動である。この調査運動で地域と学校が実践の根拠となる共通の課題を見出し解決に向けて連携を深めていた。もう1つは「給食調理員は職員会議に参加し提案を行うこと」が1975年教育方針に明記されたことである。これにより給食の存在が具体的に学校教育の一部とされ、継続的に課題共有が図られたことで本実践に至ったと考えられる。
  • 近藤 安子
    糖尿病
    1985年 28 巻 8 号 881-887
    発行日: 1985/08/30
    公開日: 2011/08/10
    ジャーナル フリー
    糖尿病性糸球体硬化症の組織変化の強さと罹患年数, 死亡年齢, 直接死因との関係は, 既に1960年代の93例の剖検結果が報告されている. 今回はそれと同じ規準で, 1960年代93例より二次性糖尿病を除いた81例と, 1970年代209例について調べ両年代の差異を検討した.
    1. 糖尿病剖検例における腎病変は, 1960年代では92%で, 1970年代では91%に認められ両年代共に高率にみられた.
    2. 糸球体変化と罹患年数との関係は, 1960年代では, 罹患年数16年以上の症例が少なく明らかでなかったが, 1970年代では15年以内ではメサンギウムの肥厚III型の病変を有する症例が最も多く, 16年以上25年以内では結節性病変IV型を有する症例が最も多くなっていた. このことにより糖尿病性糸球体硬化症における結節性病変は16年から20年で完成すると思われる.
    3. 1970年代において20歳, 30歳で糸球体変化の見られない症例の死亡がなくなり, 60歳70歳で, III型, IV型の病変を有する症例の死亡が多くなった.
    4. 1970年代では感染症による死亡が減少している. 剖検例で, 糖尿病長期生存例が多くなったために悪性腫瘍が増加している. また両年代共に心, 脳, 腎による死亡が多く特に長期生存が可能になったことによりさらに糖尿病性糸球体硬化症は重要な死因となる合併症と考えられる.
  • 小泉 透
    日本森林学会大会発表データベース
    2017年 128 巻 S3-8
    発行日: 2017/05/26
    公開日: 2017/06/20
    会議録・要旨集 フリー

    かつて獣害といえば、草原性のノネズミとノウサギによる被害が双璧を占めた。これらの種は明るく開けた環境を主な生息場所としており、1970年代前半までは好適な環境が大規模に造成されたために個体数が増加し被害が激化した。1970年代以降造林面積は急速に縮小し、これらの種は個体数を激増させる機会を失い被害面積は減少した。林業地では、森林施業は動物の生息環境を直接改変し間接的に個体群動態にも影響する、ことの好例である。ニホンジカによる森林被害は1965年頃から報告され,1980年代後半から急激に増加し,2014年度には7,100ヘクタールに達した。被害面積は40年間に20倍近くに増え、1989年度以降獣害の第1位を占めている。戦後の林業は、さまざまなタイプの森林を利用するニホンジカに対して、一貫して好適な生息環境を提供してきた。さらに、1947年以降60年近くメスジカを厳格に保護してきたことが個体数を激増させた。ニホンジカの被害対策に経験が無く、対応が後手に回ったことも被害の深刻化を招いた。これらの過去の経験を基に、今後の主伐-再造林における獣害対策のあり方を考える。

  • 三上 岳彦
    地理学評論
    1981年 54 巻 11 号 660-667
    発行日: 1981/11/01
    公開日: 2008/12/24
    ジャーナル フリー
    Recent temperature trends in the Southern Hemisphere are investigated by analyzing the hemispheric patterns of temperature differences between the three decades from the 1950's to the 1970's.
    In January (summer), increasing temperature trends were found in Antarctica and on the east coast region of Australia during the period 1951_??_1978. On the other hand, decreasing temperature trends were shown in the northeastern part of South America and in a part of Africa. Hemispherically, temperature trends from the 1950's to the 1960's seemed to be compensated by the inverse trends from the 1960's to the 1970's.
    As for July (winter), such compensatory trends were not apparent. From the 1960's to the 1970's, temperature increased remarkably in Antarctica, Australia and New Zealand.
    Change in the atmospheric circulation, which was characterized by the 500mb height field, was examined from the 1960's to the 1970's. The polar vortex (cold air mass) was reduced and weakened in the 1970's. Meridional heat transfer increased around the mid-latitudes. These trends at the 500mb level were related with the increasing temperature trend in the higher latitudes and the decreasing temperature trends in the mid-latitudes.
    In the Northern Hemisphere, the polar vortex had an expanding trend from the 1960's to the 1970's. This suggests that the compensatory trend also exists between the Arctic and the Antarctic.
    More detailed studies will become possible with the accumulation of the climatological data in the Southern Hemisphere.
  • 嶋田 純, 田島 清司, 柿川 宏, 永松 有紀, 内藤 徹, 横田 誠, 小園 凱夫
    九州歯科学会雑誌
    1998年 52 巻 4 号 475-
    発行日: 1998/08/25
    公開日: 2017/12/20
    ジャーナル フリー
  • 田中 達朗, 森本 泰宏, 内田 朱美, 広松 辰巳, 篠原 雄二, 大庭 健
    九州歯科学会雑誌
    1998年 52 巻 4 号 475-
    発行日: 1998/08/25
    公開日: 2017/12/20
    ジャーナル フリー
  • 大澤 善次郎
    高分子
    1997年 46 巻 6 号 415
    発行日: 1997/06/01
    公開日: 2011/10/14
    ジャーナル フリー
  • 大藪 千穂, 瀬尾 菜月, 杉原 利治
    日本家政学会誌
    2011年 62 巻 7 号 415-423
    発行日: 2011/07/15
    公開日: 2013/08/29
    ジャーナル フリー
    Consumer magazines enable consumers to access information quickly. We analyzed various articles in the magazine “Consumer Reports” published in the 1970’s with a view to clarifying the characteristics of the consumer information of the period. The findings are as follows: 1) There were 4.5 times more articles in the 1970s than in the 1960s. 2) In the 1970s information on goods and services made up 60% of the content, while the other 40% consisted of information on social and current affairs, as was the case also in the 1960s.3) With regard to goods and services, 80% of the content consisted of information on “culture & recreation”, “furniture & household utensils” and “transportation & communication”. Again, there was no change from the 1960s. 4) While the information in the 1960s regarding goods and services tended to focus on “function”and “safety”, the information in the 1970s was based more on “function” and “acquisition”. 5) While most of the magazine’s content consisted of information on goods and services, it should be noted that, with regard to social and current affairs, the amount of information from the government to companies increased in the1970s .Although the 1970s is known as “winter time” in terms of consumer policies, we have clarified that “Consumer Reports” played an important role in consumer activities during that time.
  • 石田 智恵
    日本文化人類学会研究大会発表要旨集
    2018年 2018 巻 G15
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/05/22
    会議録・要旨集 フリー
    本報告では、1970年代後半アルゼンチンにおいて国家暴力が生み出した「失踪(者)」という特殊なかたちでの喪失に直面する近親者の実践に焦点を当て、「失踪者の文化」の一面として記述を試みる。死に隣接しつつ死と同一視し得ないことから喪の不完全性・不可能性を特徴とする「失踪」に対し、「失踪者親族」の組織活動が別のかたちでの服喪の方法を構築してきたことを、二種類の「回復」の概念を手がかりとして論じる。
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