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全文: "2000年代"
10,485件中 1-20の結果を表示しています
  • 大井 直子, 栗山 容子
    日本心理学会大会発表論文集
    2006年 70 巻 2EV022
    発行日: 2006/11/03
    公開日: 2018/07/03
    会議録・要旨集 フリー
  • 新谷 隆
    日本科学教育学会年会論文集
    2000年 24 巻
    発行日: 2000/07/29
    公開日: 2018/05/16
    会議録・要旨集 フリー
  • 出口 智広, 吉安 京子, 尾崎 清明
    日本鳥学会誌
    2012年 61 巻 2 号 273-282
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    ジャーナル フリー
     地球規模の気候変動が鳥類の渡り・繁殖に及ぼす影響の有無は,ヨーロッパや北米に生息する種について数多く報告されているが,アジアにおける報告は著しく乏しい.本研究では,大規模な気候変動が生じたこの50年の間に,日本に訪れるツバメの渡り時期,繁殖時期,繁殖成績が変化したかどうかを検討するため,1961~1971年の11年間(以下,1960年代)と,2000~2010年の11年間(以下,2000年代)の標識調査データを比較解析した.日別放鳥数の頻度分布において,成鳥の急増時期は2000年代の方が半月ほど早まったが,急減時期は変わっていなかった.幼鳥については,2000年代と1960年代の頻度分布はほぼ一致した.巣内雛については,急増時期が2000年代の方が半月ほど早まっていた.成鳥に対する幼鳥の放鳥数の比率は2000年代の方がやや減少していた.これらの結果は,ツバメの飛来時期・繁殖開始時期は2000年代の方が早まったが,渡去時期は両期間で変わっておらず,また繁殖成績は2000年代の方が低下したことを示唆している.飛来時期と繁殖開始時期については,調査環境や調査時期の影響も考えられるが,多くの既有の知見と一致することから,比較結果にはある程度の妥当性が判断された.一方,渡去時期や繁殖成績については,国土スケールの長期変動解析に有効な情報が他に乏しく,標識調査情報が重要なデータになると言える.
  • 岡山 香央里, 小久江 由佳子, 相澤 志津子, 猪狩 和子, 福本 敏
    小児歯科学雑誌
    2008年 46 巻 2 号 190
    発行日: 2008/04/25
    公開日: 2013/01/18
    ジャーナル フリー
  • 郭 凱泓
    日本地理学会発表要旨集
    2015年 2015s 巻 P067
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/04/13
    会議録・要旨集 フリー
    外食産業は高度経済成長の背景下で、1969年の第2次資本の自由化を契機に、本格的な産業として発展してきた。多業種の飲食店は、地域の特性や消費者層に適応した開店を進めることから、その立地は多様化する。また、飲食店の経営形態は基本的に単独店(零細、小規模店)とチェーン店(中、大規模店)という2種類に大別される。チェーン店は単独店と比較すると、市場環境の変化への配慮により、立地選択に差異が存じる。したがって、飲食店の立地展開の中で、異なる時期の業種別、経営形態別飲食店の立地動向が注目されるべきである。特に、2000年代に入ると、飲食店の数量が大量に減少する一方、飲食店の従業者数が急増する。これらの現象により2000年代の飲食店は再編時期に入ったことが判断できる。すなわち、この重要な時期における飲食店の立地動向を解明することは将来の飲食店の立地展開を検証する上で、重要なケーススタディとなるであろうといえる。
    専門料理店と飲み屋の単独店は、事業所の分布が中心商業地域でさらに縮小するにつれ、これらの立地変化は中心商業地域に相対的に集中していく傾向がある。一方、専門料理店のチェーン店は道路沿いや駅前、大型店を選択して立地する傾向が強くなる。そして、飲み屋のチェーン店はランダムに立地する傾向がみられる。また、中心市街地の商業の衰退につれ、買い物客や観光客、主婦、学生が少なくなる。したがって、中心商業地域における軽飲食店の数量は続いて減少すると思われる。
      

  • 鍬塚 賢太郎, 陳 林
    日本地理学会発表要旨集
    2016年 2016s 巻 P065
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/08
    会議録・要旨集 フリー
    本研究の目的は,インドの2001年国勢調査の就業者(B Series, General Economic Tables)に関するディストリクト・レベル(593県)の集計データを用いて,産業集積地の全国的な分布状況を把握する。これを通じて,2000年代初頭のインドの空間構造の一断面を明らかにする。分析にあたっては,インド標準産業分類(NIC)の2桁(60業種)および3桁(158業種)のデータを用いる。
  • 松浦 俊也, 宮本 麻子, 倉島 孝行, 佐野 真琴, Chann Sophal, Pak Chealy, Leng Chivin
    日本森林学会大会発表データベース
    2014年 125 巻 T07-08
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/07/16
    会議録・要旨集 フリー
    【目的と方法】コンポントム州東部における2000年代以降の小規模伐採を対象に、ロジスティック回帰により森林減少の地理的特徴を捉えたポテンシャルマップを作成した。さらに、確率の高い場所から森林減少すると仮定し、減少の量(面積)と配置(ゾーニング)のシナリオを設定して森林減少を予測した。また、Landsat8衛星画像のオブジェクトベース画像分類により2013年現在の森林分布図を作成し、予測結果と比較した。【結果と考察】森林減少は、伐採コンセッションの解除地、林縁や道路の近くで多く見られた。2000年代後半には道路から離れた場所でも森林減少が進んだが、コミュニティ林業地区画内や急傾斜地では減少しにくい傾向があった。推定結果と実際の比較から、2010年以降に森林減少が大幅に加速し、その面積は2000年代後半にもとづくBAUシナリオの数倍になった。なお、予測と実際の森林減少地が一致する/しない場所があり、減少量の増大にともない地理的傾向に変化が生じた可能性が示唆された。また、ゾーニングにより森林減少の場所を制御できるが、総量規制がないとリーケージが生じることが分かった。
  • 畑 康樹
    日本医真菌学会総会プログラム・抄録集
    2012年 53 巻 S3-2
    発行日: 2012年
    公開日: 2017/04/03
    会議録・要旨集 フリー
  • 竹中 基
    日本医真菌学会総会プログラム・抄録集
    2012年 53 巻 S3-1
    発行日: 2012年
    公開日: 2017/04/03
    会議録・要旨集 フリー
  • 中村 育雄
    繊維製品消費科学
    2015年 56 巻 5 号 396-397
    発行日: 2015/05/20
    公開日: 2017/11/28
    ジャーナル 認証あり
  • 宮井 宏明
    繊維製品消費科学
    2014年 55 巻 8 号 600-601
    発行日: 2014/08/20
    公開日: 2017/11/28
    ジャーナル 認証あり
  • 野村 晶子
    日本教育心理学会総会発表論文集
    2007年 49 巻 PD005
    発行日: 2007年
    公開日: 2017/03/30
    会議録・要旨集 フリー
  • 重松 彰, 佐藤 宣子, 溝上 展也
    林業経済研究
    2013年 59 巻 1 号 72-80
    発行日: 2013年
    公開日: 2017/08/28
    ジャーナル フリー
    本稿では,公共投資が縮小した2000年代に着眼し,都道府県造林費の支出動向を確認するとともに,重回帰分析および回帰木分析により,各都道府県(43団体)の造林費変化と森林資源,所有,財政に関する因子との関係性を明らかにした。その結果,(1)造林費の支出は,2001〜2006年度にかけて減少したが,2007年度から気候変動対策としての財政措置等により若干増加した。(2)両回帰分析の結果,2000年代の都道府県造林費の増減は,資源に関する因子(民有人工林8齢級以上割合)に最も強く規定された。回帰木分析の結果,都道府県造林費は,都市部の強い財政基盤を持つ団体または森林蓄積に対する木材利用の大きな団体で増加した一方,造林費に占める単独事業割合が伸び悩んだ団体で減少した。今後,都道府県が森林資源や所有,財政条件の差異を補完するために単独事業予算を確保し,森林管理水準をいかに維持してゆくかが課題である。
  • 荒木 俊之
    地理科学
    2012年 67 巻 4 号 191-204
    発行日: 2012/11/28
    公開日: 2017/04/14
    ジャーナル フリー
    The purpose of this research is to clarify the locational characteristics and locational patterns of convenience stores (CVS) in Kyoto City in the 2000s (2001-2010). The findings are as follows. 1) CVS became more concentrated in the central business district in the urban core during the second half of the 1990s in Kyoto City. This tendency is also seen in the 2000s. 2) Since 2000, the proportion of CVS located on shopping streets has been decreasing. In comparison, the proportion of CVS located near railway stations has been increasing. 3) The tendency to spread into various areas progressed further. It was seen that there are diverse types of CVS in Kyoto City. Since the late 1990s and through the 2000s, the population growth of Kyoto City has occurred in the urban core along with the development of condominiums. The locations of CVS are keeping pace with the increase in population in the urban core. The locational patterns of CVS in the cities of Kyoto, Okayama, and Takamatsu were in accordance with the suburbanization of the population till the first half of the 1990s. Since the second half of the 1990s, the locational patterns of CVS in these cities were in accordance with population movement back to the city. This tendency in Kyoto City for CVS location was also seen in the cities of Okayama and Takamatsu. After 2000, when the growth in the number of CVS slowed down, the tendency between these three cities for CVS location became different.
  • 石塚 哉史, 相良 百合子, 大島 一二
    農林業問題研究
    2012年 48 巻 1 号 132-137
    発行日: 2012/06/25
    公開日: 2014/03/14
    ジャーナル フリー
    The purpose of this paper is to analyze the present status of sales to China by Japanese food enterprises.
    The data are based on the results of fieldwork in Shangdong Province, China.
    The findings are the following:
    1)Japanese food enterprises attained success, guaranteed their safety, created product differentiation, and energized their sales.
    2)Units devoted to generalizing sales were installed in the companies, focusing on selling in the big cities.Foreign-affiliated firms, such as one particular Japanese company, traded especially vigorously in the city centers.
  • 陳 林
    日本地理学会発表要旨集
    2015年 2015s 巻 817
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/04/13
    会議録・要旨集 フリー
    1.はじめに  
    中国は農業労働力に対して農地が相対的に過少であり,農家の就業が問題となっている。他方,2000年代以降,中国の農村地域は都市化,工業化の進展に伴い大きく変化しており,中国の沿海部では立地条件により,経済の発展している農村地域と貧しい農村地域に分化している。その中で,沿海部の内陸地域は多くの貧しい農村地域を抱えている。これらの農村地域は特に就業機会が乏しいため,経済成長により農家の就業がどのように改善されているのかを検討することは農村地域の就業問題をみるのに重要である。  
    本報告は,中国の南東部にある福建省を取り上げ,近年急激な発展を遂げている当省内陸地域における農村工業の特性,ならびにそれが農家の就業構造に与える影響を明らかする。本報告の主たる研究方法は,2012年8月~9月の郷鎮企業担当者への聞き取り調査および工場労働者へのアンケート調査である。
    2.対象地域の概観
    福建省の沿岸地域は立地条件に恵まれ,外国資本の投資増加に伴い,農村工業が高いレベルに成長したが,近年その発展が停滞している。一方,2000年代以降,従来経済発展の遅れている内陸地域で農村工業の急成長がみられる。研究対象地域の建甌市は当省の北部に位置し,近年,農村工業が発展を遂げている。2010年,当市の人口は45万人であり,うち都市人口が19万人である。このように,当市には依然として農業人口が多く,多くの余剰労働力を抱えている。
    3.農村工業の発展と再編  
    1980年代以降,対象地域の郷鎮企業は私営企業を中心に増加してきた。雇用面では,2000年以前は,郷・鎮が主導で設立された「集体企業」が重要な役割を果たしていた。一方,2000年代以降は,郷鎮企業は民営化により,規模の大きい「有限責任企業」が対象地域の雇用においてもっとも重要となっている。  
    対象地域の郷鎮企業は主に工業,商業に集中している。雇用面においては農村工業が圧倒的に重要な役割を果たしている。農村工業は地域内の農林産物資源を活用して発展してきた木材製品加工業,食料品製造業,飲料製造業が中心で,対象地域の農家にとっても重要な就業先となっている。  農村工業は2000年代以降,都市資本や外国資本の導入が進み,企業の大規模化が進んでいる。「規模工業」は資本金,労働者の雇用などにおいて地域内の他の企業に比べて大きな優位性を持ち,対象地域にとって重要な存在となっている。また,「規模工業」は用地の取得による進出が多く,その立地場所は主に地元政府が整備した工業団地となっている。
    4.工業労働力の特性と農業生産との関係  
    農村工業の就業者は30歳代,40歳代を中心に構成される。「規模工業」は多様な業種と相対的に高い賃金を提供できるため,地域内の他の企業と比べてより幅広い年齢層や高い教育水準の労働力を吸収している。  
    農村工業の労働力調達は主に近隣地域から行われている。しかし,2000年代以降農村企業における大規模化の進展は福建省内外から労働者を雇用することにつながっている。その中で,フォーマル職に当たる専門的・技術的従事者,事務従事者では農業からの離脱が進行している。一方,インフォーマルな性格を持つ生産工程従事者は賃金により分化しており,相対的に高い賃金を得られる30歳代や40歳代の女性を中心に離農が進んでいる。
    5.おわりに  
    以上のように,2000年代以降,福建省の内陸地域では主に都市に隣接する地域で農村工業の発展がみられた。この発展は地域内の農林産物資源の活用により実現され,地域の農家に多様な農外就業機会を与えている。  
    農村工業は民営化に伴い,規模拡大を遂げている。この拡大は対象地域の農家に就業形態の再編をもたらしている。その中で,一部の農家は工場労働への常勤に転換し,農業生産からの離脱傾向が観察された。
  • 登 久希子
    日本文化人類学会研究大会発表要旨集
    2018年 2018 巻 G1
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/05/22
    会議録・要旨集 フリー
    本発表は2000年代初頭から現代美術の文脈で注目をあつめてきた「ソーシャリー・エンゲイジド・アート」や「ソーシャル・プラクティス」と呼ばれるような「社会性」を指向する芸術実践を事例に、芸術と非芸術としての日常生活(life)のあいだにいかなる《境界的領域》が生起し得るのかを人類学的に考察するものである。
  • 西村 一之
    日本文化人類学会研究大会発表要旨集
    2018年 2018 巻 E2
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/05/22
    会議録・要旨集 フリー
    先住民族アミと漢民族が混住する台東県C町で起こった先住民族アミと日本警察の衝突をめぐる住民たちの記憶と記録をめぐる人類学研究である。台湾東海岸の小さな町で2000年代に入って作られた「神社」と「抗日事件」に関する記憶と記録は、「親日」というラベリングを超えた異なる言説と動きを住民の中に生んでいる。
  • 新本 万里子
    日本文化人類学会研究大会発表要旨集
    2018年 2018 巻 F15
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/05/22
    会議録・要旨集 フリー
    本発表は、パプアニューギニア東セピック州ワサラ・ガウィ地区に住むアベラム人の網袋の商品化を事例に、女性たちの仕事観の変化を分析する。2000年代末までに、国内の網袋の多くが工業製品の糸で製作されるようになった。この時代、靭皮繊維の網袋の需要が生まれ、アベラムの網袋が販売されるようになった。網袋の生産体制が整う以前と以後を比較し、ジェンダーの視点から仕事観の変化を分析する。
  • 藤塚 吉浩
    日本地理学会発表要旨集
    2018年 2018a 巻 S504
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/12/01
    会議録・要旨集 フリー
    日本では、2002年に都市再生特別措置法が公布され、大都市中心部は都市再生緊急整備地域に指定された。2002年には、建築基準法が改正されて、斜線制限の適用除外制度として天空率の指標が導入された。これにより、低層の木造家屋の多い地域に、超高層の共同住宅が多数建設され、景観は大きく変容した(藤塚 2017a)。

     本研究では、東京を事例に、2000年以降のジェントリフィケーションの変化について検討する。2000年代の東京では、都心に近接したところでジェントリフィケーションは発現した(藤塚 2014)。1980年代の地価高騰期の投機的な不動産売買により立ち退きが起こり、1990年代半ば以降は低未利用地となっていたことが、その発現要因であった。中央区では、人口減少対策としての住宅附置からはじまった施策の変遷(川崎 2009)とともに、規制緩和により多数の超高層住宅を生み出した(上野 2017)。港区では、新たな地下鉄駅周辺への新築のジェントリフィケーションの発現(Lutzeler 2008)とともに、中小工場の集積地域においてグローバリゼーションが進行し、ジェントリフィケーションの発現に影響した(藤塚 2017b)。

     ジェントリフィケーションの指標として、専門・技術,管理職就業者数の変化を使用する(図1)。2010年から2015年の90人以上の増加を町丁別にみると、2000年代に増加が顕著であった、中央区や港区にはいくつかみられるが、都心周辺の文京区や豊島区、品川区や目黒区に多く、発現地域は変化した。このように都心から離れた地区において専門・技術,管理職就業者の増加は顕著であるが、その要因を検討するとともに、影響についても考察する。
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