詳細検索結果
以下の条件での結果を表示する: 検索条件を変更
クエリ検索: "2003年"
96,520件中 1-20の結果を表示しています
  • ―活動報告―
    滝沢 茂男
    バイオフィリア リハビリテーション研究
    2017年 2017 巻 1 号 42-49
    発行日: 2017/10/03
    公開日: 2018/01/26
    ジャーナル フリー

     バイオフィリア リハビリテーション学会の活動報告です。「介護依存から自立へ・持続可能な超高齢社会の構築」と題し、

    2003
    11月1日に、年次国際大会をカナダ国オンタリオ州ウインザー市で、ウインザー市・カルフォルニア州立大学身体障害センター・テクノエイド協会(日本)の各機関による後援の下、第2回国際大会を開催しました。

     高齢者の増加による社会保障経費の増大からくる社会崩壊「Aging Crisis」を避けるためには、団塊世代が高齢者になったときに他者に依存し介護を受けるのではなく、自立し、社会に貢献できる生活を続けなければなりません。

     筆者の基調講演は以下の通りです。「世界各国で高齢化が進み、特に日本は最短期間で超高齢社会に至る。高齢者・高齢障害者の増加は、社会保障関係費の増大を伴い次世代による負担を不可能にし、社会制度を崩壊させるAging Crisesをもたらすと危惧される。現在定着している教育・労働・退職のライフサイクルを改革し、増加する高齢者を生産的生活の中心に再統合する必要を認める。その実現の為の克服すべき課題に高齢者・高齢障害者の生活自立可能社会の確立、高齢者に適した職業の拡大、社会保障関係経費の削減がある。我々は、人口構造の変化に伴う課題解決には高齢になった団塊世代の社会貢献を可能にする哲学・産業技術・政策など広範な課題の解決が必要であると考察しており、課題を克服し、持続可能な社会構築のために、リハビリテーションによる寝たきりからの自立獲得事実を基礎に、医学・工学・社会科学など複合領域の研究を行い一定の成果を挙げている。世界各国とその国民にその実際を知らせ、高齢社会の到来に伴う諸課題解決に寄与するため、国際学会を開催し、その最先端の研究成果と今後の課題を報告する。」

     カナダ・ウインザー市長から開催を高く評価するご挨拶が寄せられ、関係者からの代読がありました。開催について全米各州の障害自立局(DDカウンスル)局長へお知らせし、学会参加招待を行いました。その結果、昨年の北マリアナ諸島連邦との共同開催も有り、来年の国際学会開催提案がありました。

     本論で、学会活動を以下の事項について述べます。1.年次国際大会、2.基調講演:2.1.進む高齢化、2.2.エイジング クライシス、3.研究のこれまで:3.1.廃用性維持期からの症状の改善、3.2.自ら道を開く気概、4.求められる研究:4.1.自立が必要なこと、4.2. 自立可能であること:4.2.1 脳機能やリハ関連機序解明研究、① 遺伝子によるリハ機序解明、② 対照群評価、③ データ解析、④ 統計的分析、4.2.2. 工学研究:①自動評価機器開発研究、② 立位歩行評価機器開発研究、③ クッションを用いた座位保持研究、④ その他研究、4.2.3.評価研究: ① 機能評価研究、② 日常生活行為評価、5.障害を克服し自立した社会:5.1.非営利活動の社会化、5.2.消費者教育、5.3.今後取り組む課題、6.自立した者が社会貢献 7.研究結果で世界に貢献: 7.1. 訓練基準、 7.2. 技術移転、7.3. 国際協力研究、 7.4. 国際組織、 8.われわれの目指すもの

  •  -国際大会の開催-
    滝沢 茂男
    バイオフィリア リハビリテーション研究
    2017年 2017 巻 1 号 36-41
    発行日: 2017/10/03
    公開日: 2018/01/26
    ジャーナル フリー

     バイオフィリア リハビリテーション学会は、表題を掲げ、初めての国際大会を北マリアナ連邦(CNMI)サイパン島で、私を大会長として、CNMI政府障害自立局と共同開催しました。本学会には全米とパラオなど近隣諸国から約150名の参加者がありました。

    この研究のきっかけは1987年です。厚生省は、1975年の人口予測で2025年の65歳以上高齢者の人口比率は1対5とし、シルバーシティプラン等を導入しました。1979年に藤沢市会議員になり、団塊世代の高齢化による高齢社会の到来を予期していた私は、人口動態をコンピュータで、補正推定した2025年の藤沢市における高齢者人口比率を1対4以上と市議会で発表し、それに対応する政策の実施を提言しました。

     1987年、老人保健法の導入がありました。同年隣接の茅ヶ崎市で、市機能訓練会が在宅の障害を持つ高齢者の為に4月から開設されました。藤沢市機能訓練会は医師会との調整があり、10月から廃用性維持期の高齢障害者のみを受け入れることで開設されました。私は、この間の経緯から議員として、藤沢市の会を、「回復しない(インペアメントレベルの)者だけが参加する機能訓練会」と理解しました。

     滝沢恭子理学療法士(母)は、藤沢市機能訓練会で勤務を始めました。会に参加した廃用性維持期で治療効果が無いとされた高齢障害者にリハビリテーション(以後リハ)を行い、「症状の改善をみた者、社会(職場)復帰した者、障害から自殺をほのめかす者が希望を語るようになった」など著しい成果を挙げていました。また同時に勤務を始めた寝たきり病院の長岡病院でも寝たきりから歩行を獲得する多くの事例を見ました。なお前職は藤沢市民病院勤務であり、同様の手法のリハを行い、同病院の業務報告によれば2名のリハ・エイドの協力を得て、1名の理学療法士の実施数としては非常に多い年間1万5千名のリハを実施していました。

     こうした事実から、私は母のリハがシステムであることを認めるよう、説得しました。母は、長い間「私の手は魔法の手だ、私がするから皆歩けるようになる。」と取り合いませんでした。年月が経るうち、私はリハシステムの社会的認知が必要と確信し、政治家としての未来よりも、このシステムを確立し、社会に提供する研究を選択しました。

     基調講演では、これまでの研究の実際と、文明論について述べました。学術論文の発表は5編で科学技術振興事業団の電子ジャーナルで

    2003
    1月31日より公開されています。

     私はこの基調講演で、「私達団塊世代が高齢者になったとき、日本をさらには世界を、障害を持つ高齢者の増加による負担の増加で疲弊させないために、母の魔法の手ではなく、このリハシステムを誰でも使えるシステムとして確立するための研究が進んできたこと、そして国際学会共同開催により世界にシステムの確立を宣言したこと」と、「日本における日本医科大木村哲彦客員教授を会長としたNPO学会の設立と本日のCNMIとの共同開催の国際大会の開催が、人々が高齢になって障害を得ても自立可能であることを明確にし、高齢障害者が介護・依存から自立を果たすことにより、世界に新たな文明、高齢者の増加を負の要因としない文明をもたらす事」を述べました。この基調講演で、私はこれまでの研究を述べるにあたり、私が医師でも理学療法士でもなく技師でもない、一人の団塊世代人である事、そしてそれでもなお、この国際大会を始めとして、我々の研究が、新たな文明の確立の一歩になる事を述べました。

     それぞれの講演論文は世界に向けた英語論文であり、ソリ付き歩行器利用評価、タキザワ式リハによる虚弱高齢者の変化、同プログラムによる追試、開発中の立位歩行解析の実際と体育による気分の変化についての考察が発表されました。続いて、シンポジュームを開催し、地域におけるリハビリテーションの重要性を基軸に、そこで利用される技術・器具の報告があり、全体の質疑が行われました。

  • 英文学研究
    2003年 80 巻 2 号 208-
    発行日: 2003/12/20
    公開日: 2017/04/10
    ジャーナル フリー
  • 情報通信研究機構研究報告
    2003年 49 巻 3.4 号 253-256
    発行日: 2003年
    公開日: 2019/12/05
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
  • 水俣土砂災害
    谷口 義信
    砂防学会誌
    2003年 56 巻 3 号 31-35_2
    発行日: 2003/09/15
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
    Alocal heavy rain hit Minamata City of Kumamoto Prefecture on 20th July in 2003. A large scale of disaster occurred in Hogawachi Atumari district and Fukagawa Shinyashiki district of Minamata City at about 4 in the morning(87mm/h of rain at 4)and it claimed the lives of 19 people. Both areas are composed of extremely weathering andesite in geology. The inclination of the collapsed slope of Hogawachi Atumari district is about 30° and that of Shinyashiki district is about 40°. The volume of the debris flow of the Atumari River was estimated in 1-1.5×105m3 and that of the slope failure of Shinyashiki district was estimated in 100-150m3 from the results of brief surveying or measurement of a laser profiler. The debris flow of the Atumari River flew straight down from the collapsed slope without damming up there. It is supposed that the debris flow was caused by the slope failure due to a rise of pore pressure of much seepage water into the weathering andesite layer with many cracks. The slope failure of Shinyashiki district which is called a surface failure was caused by the action of piping flow among the shallow talus accumulation layer. Sediment of the debris flow in the Atumari River consisted of 2 kinds of materials (muddy and gravelly one). It is said that the debris flow of the Atumari River ran for several ten minutes.
  • 日本鳥類標識協会編
    日本鳥類標識協会誌
    2008年 20 巻 1 号 1-17
    発行日: 2008年
    公開日: 2013/10/23
    ジャーナル フリー
    2003
    1月1日から12月31日までの一年間に実施された標識調査の新放鳥数を県別に集計した.集計に際しては,山階鳥類研究所標識研究室の資料を用いた.図1に各都道府県別の新放鳥数と新放鳥種数を,表に各種別の放鳥数を示した.
  • 日本世論調査協会報「よろん」
    2003年 92 巻 90-100
    発行日: 2003/10/31
    公開日: 2017/03/31
    ジャーナル フリー
  • Finex
    2003年 15 巻 91 号 52-53
    発行日: 2003/11/12
    公開日: 2020/06/23
    解説誌・一般情報誌 フリー
  • 大坂 健
    電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン
    2011年 5 巻 3 号 260b
    発行日: 2011/12/01
    公開日: 2012/03/01
    ジャーナル フリー
  • *中川 清隆, 榊原 保志, 下山 紀夫
    日本地理学会発表要旨集
    2004年 2004s 巻
    発行日: 2004年
    公開日: 2004/07/29
    会議録・要旨集 フリー
    _I_.はじめに
    演者らは、気象情報を教育に利用する会を設立し、自作の自動巡回ソフトによりライブカメラ画像を中心にした気象情報画像データベースの構築を進めている(図1)。データベース化された2003年分の蓄積画像の概要を報告する。
    _II_.2003年気象情報画像データベース
    データベース化を進めているのは、気象庁HPの天気図、衛星3画像、レーダー画像、アメダス5分布図、日本気象協会HPの衛星赤外画像、国際海洋気象HPのレーダーアメダス合成図、およびインターネット自然研究所HP、定点広域観測コンソーシアムHP、e-気象台HP、信州大・教育学部HPのライブカメラ画像である。2003年分の全蓄積画像は、CD29枚、総容量19.4GBに達した(表1)。各CDは、蓄積データの他に各種ソフトウェアを含む。
    画像取得失敗は、1)画像サーバー障害、2)プロバイダーサーバー障害、3)LAN障害、4)端末障害等により発生する。表2は1時間ごとに更新されるレーダーアメダス合成図(国際海洋気象HP)の蓄積状況である。欠測が無ければ画像総数は8760であるが、年間70回の欠測があり、実際の取得画像総数は8690、取得率は99.2%である。この取得率は24時間一括取得が可能な気象庁HP並に高い。利用頻度が高い衛星画像(日本気象協会HP)は、5月の「ひまわり5号」から「ゴーズ」への変更の際等に欠測が発生したものの、取得画像総数8681、取得率99.0%であった。しかし、衛星の食の際には深夜の画像更新が停止され、古い時刻の画像が再録されたものが多数ある。また、衛星交代後は、正時10数分前に次正時の画像に変更される事態が、01時と19時に頻発した。
    ライブカメラ画像の欠測は頻繁に発生した。例えば、知床半島サイト(インターネット自然研究所HP)は夜間の20時_から_4時は画像が全く供給されず、取得画像総数4535、取得率51.8%に過ぎなかった。函館市サイト(定点広域観測コンソーシアムHP)は夜間も提供されているにも関わらず欠測が頻発し、取得画像総数5053、取得率57.6%に過ぎなかった。演者らが独自に展開した長野北向サイト(信州大・教育学部HP)の取得画像総数は8020であり、取得率は91.6%であった。PCカメラシステムを長時間運用しているとフリーズするので、その都度リセットする必要が発生した。
    _III_.おわりに
    2003年が終了したばかりの現時点では、蓄積画像の吟味が不十分である。今後、品質チェックを進めるとともに本データベースで観察可能な特徴的な気象現象について整理する必要がある。また、2003年はライブカメラ網や自動巡回ソフトの改善とデータの蓄積を並行して実施したため、データベースとしても不完全である。2004年は2003年より完成度の高いデータベース構築を目指す。
    本データベースは気象情報を教育に利用する会会員にCD代および同郵送費自己負担で相互配布される。同会入会手続等の詳細についてはhttp://rika.shinshu-u.ac.jp/mie/guidance/guidance.htmを参照されたい。
  • 科学哲学
    2004年 37 巻 1 号 112-118
    発行日: 2004/07/25
    公開日: 2009/05/29
    ジャーナル フリー
  • 日本応用数理学会論文誌
    2003年 13 巻 4 号 79-81
    発行日: 2003/12/25
    公開日: 2017/04/08
    ジャーナル フリー
  • 2003年
    日本結核病学会予防委員会
    結核
    2003年 78 巻 4 号 369-371
    発行日: 2003/04/15
    公開日: 2011/05/24
    ジャーナル フリー
    日本結核病学会予防委員会は, 「21世紀の結核対策」 (平成13年11月) などによって今後の結核対策のあり方について見解を発表してきた。現在検討が行われている結核対策の改訂に関して, 主として予防の分野にわたって以下のように考える。これらの大半が従来の見解の確認であるが, 一部新たな状況の展開に対応して拡充や補強を行った。
  • Techno marine 日本造船学会誌
    2004年 877 巻 App7-
    発行日: 2004/01/10
    公開日: 2018/03/28
    解説誌・一般情報誌 フリー
  • 化石
    2004年 75 巻 77-79
    発行日: 2004/03/22
    公開日: 2017/10/03
    ジャーナル フリー
  • 公共政策研究
    2004年 4 巻 122-128
    発行日: 2004/12/20
    公開日: 2022/01/18
    ジャーナル フリー
  • 日本小児外科学会雑誌
    2003年 39 巻 5 号 App21-
    発行日: 2003/08/20
    公開日: 2017/01/01
    ジャーナル フリー
  • 綿引 正宏
    日本不動産学会誌
    2003年 17 巻 2 号 74-80
    発行日: 2003/10/02
    公開日: 2011/06/15
    ジャーナル フリー
    In terms of quantity it may be said that today's supply of office space (in Tokyo) is almost meeting the demand.
    We, however, recognize the necessity of renovating the functions of office buildings because the per capita office space and outdated earthquake-proof systems are not meeting today's market needs. In fact major office buildings completed in 2003 already obtained high occupancy rates, and this fact proves the end of so-called the Year 2003 Problem.
    Considering the furthering globalization in Japan's socio-economic activities, arising market demand is anticipated not only for office buildings but also for buildings for diverse uses.
    To revitalize Japanese economy, it is inevitable to create attractive multi-functional cities that meet the needs of the new era. The mass supply of office floors in 2003 should be seen as the beginning of urban revitalization for the realization of an attractive city.
  • 日本ニュージーランド学会誌
    2004年 11 巻 58-67
    発行日: 2004/06/19
    公開日: 2017/04/15
    ジャーナル フリー
  • 日本機械学会誌
    2003年 106 巻 1020 号 908-
    発行日: 2003/11/05
    公開日: 2017/06/21
    解説誌・一般情報誌 フリー
feedback
Top