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クエリ検索: "2005年の交通"
14件中 1-14の結果を表示しています
  • 阪本 雄一郎, 益子 邦洋, 松本 尚, 原 義明, 朽方 規喜, 武井 健吉, 富田 祥輝, 齋藤 伸行, 八木 貴典, 山本 保博
    日本臨床救急医学会雑誌
    2006年 9 巻 6 号 433-437
    発行日: 2006/12/31
    公開日: 2024/02/23
    ジャーナル フリー

    はじめに:JPTEC(Japan Prehospital Trauma Evaluation and Care)1)受講者率と交通事故死亡者数の推移について検討した。対象と方法:千葉県の消防本部ごとにJPTECプロバイダー取得者の割合が消防吏員中10%以上の地域(A群)と10%未満の地域(B群)に分け,平成12年から16年における死亡者数の推移を比較検討した。また,MC(Medical Control)地域ごとのプロバイダーコース開催数と交通事故死亡者の推移を検討した。結果:A群では平成12年に比し16年では有意に交通事故死亡者数が減少していたが(p=0.0173),B群では差を認めなかった。MC地域間でのコース開催数の格差が認められ,コース開催が多い地域の交通事故死亡者数は減少していた。考察:JPTEC普及の効果によって交通事故死亡者数減少の可能性が示唆された。千葉県においてはMC協議会主催コースの開催数に地域格差があるため,地域MC協議会を横断するコース開催は有用と考えられ,今後は消防学校の正規授業におけるコース開催の意義についても評価する必要がある。

  • 永井 正夫
    日本機械学会誌
    2006年 109 巻 1056 号 889-891
    発行日: 2006/11/05
    公開日: 2017/06/21
    解説誌・一般情報誌 フリー
  • 中川 啓, 都築 恵, 朝倉 宏
    土木学会論文集G(環境)
    2012年 68 巻 3 号 189-194
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/07/20
    ジャーナル フリー
     子供の重金属の経口摂取リスクを評価するために,児童公園における土壌の重金属濃度を検討することは重要である.本研究では,K-市の40の児童公園において土壌をサンプリングし,ボルタンメトリー法により重金属濃度を調べた.結果の表示にはGISのフリーソフトであるMANDARAを用いた.1NのHCl抽出による鉛の濃度とPTWI(暫定耐容週間摂取量)を比較したところ,K-市の児童公園では鉛の経口摂取リスクは低いと評価された.ただし,特定の場所では他より高い濃度が見られたので,今後継続して調査することが望ましいと考えられる.
  • 橋元 慶太, 武内 博明, 板垣 憲治
    自動車技術会論文集
    2015年 46 巻 6 号 1079-1085
    発行日: 2015年
    公開日: 2018/01/25
    ジャーナル フリー
    トヨタ自動車は2009年12月から2013 年8月にかけて日本,米国,欧州にて650台のPHEVを用いて実証試験を実施し,一部の車両に搭載したデータロガーにより詳細な走行データを入手した.このデータを基に充電インフラやEV距離等の環境性能に対する影響を解析した.本稿ではこれらの解析結果について述べる.
  • 森川 多津子
    マリンエンジニアリング
    2014年 49 巻 6 号 782-787
    発行日: 2014/11/01
    公開日: 2015/12/16
    ジャーナル フリー
  • 小池 淳司, 大田垣 聡, 土谷 和之
    土木計画学研究・論文集
    2007年 24 巻 67-74
    発行日: 2007/09/30
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    近年, 応用一般均衡分析が空間的および動学的に拡張されたことで, 交通需要予測が可能であると考えられる. 四段階推定法など従来型の交通需要予測法を用いる場合と比較して, 応用一般均衡分析を交通需要予測に用いた場合の特徴としては, 社会経済予測と交通需要予測を同時かつ整合的に実施していることがあげられる. また, 交通需要予測結果の事後評価の観点からは, 予測モデルの構造・設定をより詳細に検証できると考えられる. 本研究では, 応用一般均衡分析を用いた交通需要予測結果の事後評価の方法論の提案を行い, わが国の1995年以降の高速道路整備事業を対象とした実証分析を実施し, その結果から本手法の有効性を検証した.
  • 名古屋市への統合型交通需要予測モデルの適用にて
    金森 亮, 森川 高行, 倉内 慎也
    都市計画論文集
    2010年 45.3 巻 853-858
    発行日: 2010/10/25
    公開日: 2017/01/01
    ジャーナル オープンアクセス
    LRTは自動車依存からの脱却、環境負荷低減、中心市街地活性化、都市景観向上などの導入効果が期待されるが、客観的計測が困難な要素も多いことから、合意形成が難航することが多い。本研究では、統合型交通需要予測モデルを適用することで、LRT導入による交通状況変化に加えて、中心市街地活性化への貢献を定量的に把握する。名古屋市を対象とした複数のLRT計画を評価したところ、中心市街地内での自動車利用減少と自転車・徒歩による移動増加、来訪者の滞在時間や立ち寄り箇所数の増加が確認でき、LRT導入による中心市街地活性化の観点からも定量的指標を基に議論できることを示した。
  • 石田 眞二, 小竹 輝幸, 小畠 直人
    日本雪工学会論文集
    2021年 37 巻 4 号 83-91
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/10/19
    ジャーナル 認証あり
  • 兵藤 哲朗
    計画行政
    2007年 30 巻 4 号 35-41
    発行日: 2007/12/15
    公開日: 2024/04/05
    ジャーナル フリー

    In Japan, many major transportation travel surveys were conducted in 2005. For example, National Road Census, Public Transport Census in three major metropolitan areas, Nationwide Commodity Flow Survey, Inter Regional Travel Survey and so on. The survey results shown several topics such as, 1) decrease of response rate, 2) decline of transportation demand itself, 3) smart introduction of Information Technology. In this article, we summarize the issues and examine the future prospects on transportation survey. First, some ideas to increase the response rate are shown; offering monetary reward, enhance awareness of public concerns. Second, we propose the combination of several surveys would be required to meet the declined demand under the budget limitation. Third, the lack of international transportation data is discussed. The globalization of economics originates needs of international data especially in Asian region. Information Technology with internet will play an important role to consolidate the data between different nations. Fourth, positive relationship between disclosure of transportation data and increase of public attract for transportation policies is introduced. We expect that the disclosure would get public people's attention and it would also suppress the positive effect of response rate.

    Transportation survey is one of the essential infrastructure for understanding current situations and future better transportation facilities. We would conclude that many transformations by IT or economical & demographic background would be required for future transportation survey.

  • 山神 真紀子, 鈴木 秀男, 長谷川 就一, 中島 寛則, 平生 進吾, 若松 伸司
    大気環境学会誌
    2008年 43 巻 5 号 273-283
    発行日: 2008/09/01
    公開日: 2011/11/08
    ジャーナル フリー
    名古屋市における国道23号沿道において, PM2.5およびopdcal black carbon (OBC) の測定を2003年9月30日から10月10日まで行った。その結果, PM2.5の平均濃度は76.5μg/m3 (n=234), OBCの平均濃度は15.5μg/m3 (n=241) であった。OBCがPM2.5に占める割合は平均22.3%であった。OBC濃度と大型車交通量との間には正の相関があり, 特に道路に対して風下, 風速3m/s以上の条件では強い相関関係が見られた。また, 同時にelemental carbon (EC) も測定し, OBCとECとの間には直線関係が見られた。これらの関係とNOx濃度を用いてECの排出係数を推定したところ大型車に対して368mg/km・台という値が得られた。また, 拡散計算を用いてECの排出係数を推定した結果は大型車に対して261mg/km.・台であった。
    また, 一般環境中における一日ごとのPM2.5とECの測定を2005年1月から2006年12月まで行った。その結果, PM2.5の2005年の平均濃度は23.1μg/m3 (n=193), 2006年は24.6μg/m3 (n=182) であった。ECは2005年, 2006年ともに平均濃度が3.2μg/m3となり, ECがPM2.5に占める割合は, 2005年が15%, 2006年は14%であった。また, EC濃度は月曜日から金曜日までの平日は濃度が高く3.5μg/m3であるのに対し, 日曜日には2.0μg/m3となり, 平日よりも約40%濃度が低下していた・求めた排出係数を用いてADMER (産総研-曝露・リスク評価大気拡散モデル) を用いて2005年の大気中濃度を月別に推計したところ, 計算値のEC濃度変動は実測値の変動と類似したものとなった。
  • 確率的統合均衡モデルと非集計モデルの比較
    金森 亮, 三輪 富生, 森川 高行
    都市計画論文集
    2007年 42.3 巻 565-570
    発行日: 2007/10/25
    公開日: 2017/02/01
    ジャーナル オープンアクセス
    TDMなど個人の交通行動の変更を促す施策導入の検討をより適切に行うために,従来の四段階推定法に代わって,非集計モデルや統合均衡モデルなどが都市圏レベルの交通需要予測手法として研究・構築されている.しかしながら,非集計モデルでは,施策導入時の行動変化を予測する際,自動車LOSは施策導入前と同じデータなど,事前に外生的に設定することが多い.これは一般的に説明力を欠く設定方法である.本研究では,交通基盤整備時における自動車LOS変化の考慮の有無の影響を把握することを目的として,名古屋都市圏を対象に確率的統合均衡モデル(考慮有り)と非集計モデル(考慮無し)の両モデルを適用し,予測値の差を比較分析する.その結果,均衡モデルと比較して非集計モデルは,総発生量に大差はみられないものの,交通手段別交通量は自動車LOSの設定方法によって大きく変動し,特に自動車OD所要時間差が大きい場合や,短・中距離トリップにて予測値の差が大きくなることが明らかになった.つまり,自動車LOSの変化を内生的・整合的に取り扱わなければ,無視できない程度の予測誤差を招く可能性があることを,定量的に確認している.
  • 金森 亮, 森川 高行, 山本 俊行, 三輪 富生
    土木計画学研究・論文集
    2007年 24 巻 915-925
    発行日: 2007/09/30
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    自動車利用の適正化や抑制に大きな効果が実証されているロードプライシング (RP) であるが, 罰金的色彩が強いことから, その導入に対する受容性は低い.そのため, より受容性の高いシステムとして, 駐車デポジットシステム (PDS) が提案されている.本研究では, 名古屋都市圏において, 施策導入による誘発交通を考慮できる時間帯別・統合均衡モデルを用いてPDSの導入評価を行った.その結果, PDSは通常のRPと比べて対象エリアの来訪者数の減少傾向を緩和する一方, 通過交通の排除効果は同程度であることから, 渋滞解消効果や環境改善効果は十分に得られるとの結果が得られた.従って, PDSはより有効なPRシステムであることを確認した.
  • ―子ども虐待予防の子育て環境構築の視点から―
    上田 礼子, 安田 由美, 前田 和子
    民族衛生
    2008年 74 巻 3 号 99-113
    発行日: 2008/05/31
    公開日: 2009/03/13
    ジャーナル フリー
    The parents of three-year-old children who visited a health center for health check-up at M city in one of the most southern islands of Japan in 1984 and 2006 were interviewed for their child-rearing behavior and related factors. The major results were as follows.
    1. In 2006, significantly more parents gave “intellectual and verbal stimulation”, utilized nursery schools and made joint decisions concerning night care and child-rearing policy with their partners than in 1984.
    2. There was no significant difference between the two years in the ratio of parents who gave physical punishments to their children and/or disciplined them by limiting their behavior. However, ratio of single parents increased from 3.2% in 1984 to 14.6% in 2006, which suggests a qualitative change of child-rearing behavior in two decades.
    3. The ratio of the parents who said that they had no expectation for children was 32.9% in 2006 as compared with 22.6% in 1984. That of those who, although they expressed expectations for the children, actually did nothing for that effects, was 29.1% in 2006 compared with 52.1% in 1984.
    4. The length of education of mothers and the ratio of mothers who came from outside M city were significantly higher in 2006 than in 1984.
    5. Changing child-rearing behavior during 2 decades in M city was discussed in relation with the neglect, a type of child maltreatment.
    From these results, it is suggested that child-rearing behavior is associated with factors concerning mothers' social background. Also, the change from traditional to modern community is influencing parents' attitude and child-rearing behavior, which may result in a higher ratio of a new type of the child neglect in child maltreatment.. These results suggest the needs of a positive approach to family and community to enhance the quality of children's health and development as a new strategy for the prevention of child maltreatment.
  • 石倉 智樹
    土木学会論文集D3(土木計画学)
    2022年 78 巻 3 号 122-136
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/09/20
    ジャーナル フリー

     都市間高速交通体系の発展は,地域経済システムや国土構造にも大きな影響をもたらすきっかけになりうる.本研究は,近年理論面および計算手法面で急速に発展している空間経済学(あるいは新経済地理学とも呼ばれる)に基づく,都市間高速交通体系整備による経済・人口構造への影響評価手法を構築した.本手法は,従来のSCGE分析と整合的な,多地域多産業部門経済システムへの適用を前提としている点に特徴がある.さらに本研究では,リニア中央新幹線整備プロジェクトを例として本手法を適用し,短期的な経済効果と長期的な人口分布変化への影響を試算するとともに,感度分析を通じて分析結果の頑健性について検討した.

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