詳細検索結果
以下の条件での結果を表示する:
全文: "AbemaTV"
5件中 1-5の結果を表示しています
  • 渡邊 久哲
    マス・コミュニケーション研究
    2017年 90 巻 165-166
    発行日: 2017/01/31
    公開日: 2017/10/06
    ジャーナル フリー
  • 平田 明裕
    放送研究と調査
    2018年 68 巻 10 号 30-47
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/11/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    「全国放送サービス接触動向調査」は,テレビ・ラジオ放送,データ放送,録画再生,ホームページ,動画,SNSなど放送局が提供するコンテンツやサービスのリーチ(1週間に1日でも接触した人の割合)を世論調査で定期的に把握し,メディア利用や放送関連コンテンツの展開を考えるうえでの基礎的なデータを得ている。今回は2016年からの3回分のデータにより,時系列の動向を分析する。放送局が提供するコンテンツやサービスへのリーチを「リアルタイム(放送と同時接触)」,「タイムシフト(番組への時差接触)」,「インターネット(デジタルコンテンツへの接触)」の3つに分類すると,リアルタイムのリーチは前々年の92.2%から90.2%に減少したのに対し、タイムシフトのリーチは前々年の53.5%から57.5%に増加,インターネットのリーチは前々年の15.0%から17.2%に増加した。また,いずれかに接触した「トータルリーチ」(92.9%)に変化はないものの,3つの組み合わせによる接触パターンの変化をみると,前々年から<リアルタイムのみ>が減少(37.6%→33.2%)した一方,リアルタイムとタイムシフトとインターネットの<いずれにも接触>が増加(11.8%→14.6%)した。放送局のコンテンツやサービスの接触は,従来型のリアルタイムのみから,リアルタイム,タイムシフト,インターネットの様々な組み合わせによる接触に移行し,3つのいずれにも接触する人が広がりつつあることがうかがえる。
  • 村上 圭子, 黛 岳郎, 平田 明裕, 星 暁子, 有江 幸司
    放送研究と調査
    2018年 68 巻 7 号 2-27
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/08/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    NHK放送文化研究所では2016年に引き続き,2017年11月から12月にかけて「メディア利用動向調査」を配付回収法で実施し,2,340人から有効回答を得た。今回は主に次の4つのテーマで結果をまとめた。①4K・8K・・・4Kの認知率は全体で前年から増加(72%→76%)し,8Kの認知率も全体で前年から増加(47%→55%)した。4Kへの興味は「とても興味がある」が前年から増加(4%→5%)し、「まあ興味がある」も前年から増加(24%→31%)した。②放送のインターネット同時配信・・・認知率は35%にとどまるものの,利用意向は41%だった。利用意向を男女年層別にみると,男16~29歳・女30代では5割を超えるなど,若・中年層で一定の需要がある。③有料動画配信サービス・・・加入者は全体で前年から増加(4%→7%)した一方で,加入意向がある人は前年から減少(20%→13%)し,今後,新たな関心層をどうやって増やしていくかという課題が浮き彫りになった。④ニュースのサイトやアプリ・・・全体でもっとも利用されているのは「Yahoo!ニュース」(44%)だった。次いで多いのが「LINE NEWS」(22%)で,男女年層別にみると,女16~29歳では「LINE NEWS」(60%)が「Yahoo!ニュース」(50%)を上回った。使う理由としては「使いやすいから」が多く挙げられた。
  • 村上 圭子
    放送研究と調査
    2018年 68 巻 10 号 2-29
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/11/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    2018年に入ってからの約半年は、様々な舞台で放送の未来像に関する議論が行われた。まず「規制改革推進会議」では2017年秋から放送用帯域の有効利用をテーマにした議論が続けられていた。そして2018年1月末からは、総務省の「放送を巡る諸課題に関する検討会」で議論が開始。3月15日には、安倍政権内で「放送制度改革方針案(以下、政権改革案)」が作成されていることが報じられた。その内容は、放送という制度を事実上なくし、ネット動画配信サービス等と民放テレビ局を同列に扱うというものだったため、在京キー局や民放連は一斉に反発、新聞や雑誌でも大々的に報じられる“騒動”となった。この報道後、安倍総理の諮問機関である推進会議では、コンテンツ戦略や事業者支援等にも論点を広げた議論が行われ、第3次答申が公表されたが、そこには政権改革案として報じられた内容の多くが盛り込まれることはなかった。一連の推進会議の議論や政権改革案“騒動”の終息に、放送事業者の間にはどこか安堵の空気が漂っている。しかしメディアの多様化や、それに伴う視聴や接触の分散化の勢いが止まらない中、放送事業者は社会に求められる未来像をどこまで描けるのか、真価が問われるのはまさにこれからである。本稿では、2018年上半期の放送の未来像を巡る議論や“騒動”を時系列で振り返り、放送の未来像を考える上で筆者が重要だと考えるキーワードを6つ提示し、その関係性も含めて論じていく。
  • 入江 さやか, 西 久美子
    放送研究と調査
    2019年 69 巻 2 号 38-47
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/03/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    2018年9月6日に発生した「平成30年北海道胆振(いぶり)東部地震」では、北海道のほぼ全域の電力供給が止まり、最大で約295万世帯が停電した。テレビの視聴が困難な状況になったほか、電話の通話やインターネット接続などにも影響が出た。NHKでは、地震発生当日のメディア利用動向を把握するため、北海道全域でインターネット調査を実施した。 ■地震発生当日に利用できた端末・機器は「ラジオ」が多く、「テレビ」は68%が利用できなかった。スマートフォン・タブレット端末によるインターネット通信は、発生直後から未明(午前6時ごろまで)は40%が利用できたが、その後20%台まで下がった。 ■地震に関する情報を得るのに利用したメディアは、発生直後から未明(午前6時ごろまで)は、「ラジオ(NHK)」が多かったが、午前中から夜間にかけて徐々に下がり、その一方で「家族・友人から聞いて」が多くなった。 ■利用者が多かった「ラジオ」については、NHK・民放ともに「情報が信頼できるから」「欲しい情報が得られると思ったから」などコンテンツへの評価も高いが、「他になかったから」「電力やバッテリーの消費を節約するため」という回答も目立った。 ■知りたい情報の種類によって、ラジオやポータルサイトやアプリ、ソーシャルメディアなどを使い分けている様子がうかがえた。 ■今後の大規模災害に備え、災害時のメディアの機能確保と被災者の情報ニーズに応える情報発信の強化が求められる。
feedback
Top