骨盤底筋体操における指導時には、収縮感覚のフィードバックが大切といわれている。本研究は、骨盤底筋群に対する収縮感覚フィードバックにストレッチポール

を用いて運動指導を行い、その有効性を検討した。対象は、健常成人42名（男性12名、女性30名）、平均年齢36.6歳とし、実験前には尿失禁に関する質問紙を回答させた。を用いた運動指導は、上に被験者を座らせ、呼吸に合わせて骨盤底の挙上と弛緩を2分行わせた。骨盤底筋収縮の変化は、経腹超音波にて収縮前後の腹壁膀胱底距離の差を骨盤底挙上量として計測した。収縮感覚は介入中およびその前後で調べた。腹壁膀胱底距離は、の介入前、介入中、介入後で有意に変化した（p<0.001）。骨盤底挙上量は介入前後で差はみられなかったが、収縮感覚は運動後有意に改善した（p<0.05）。また、尿失禁の有無で骨盤底挙上量に差がみられた（p<0.05）。本研究結果より、を用いた骨盤底筋の指導は収縮感覚を引き出すことには有効であることが示唆された。また、尿失禁を有する場合は骨盤底筋収縮による骨盤底挙上の低下が示された。

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【はじめに，目的】最近,高齢者の尿失禁予防・改善を目的にストレッチポール（以下：SPH）という商品（4cm×4.5cm×20.5cm円柱：株式会社LPN製）が開発された。これは簡単に利用しやすく,尿失禁の改善以外に姿勢やバランスに関しても,使用者から良好な反応を得ている。しかし,SPHに関しての研究報告はなく,客観的な効果検証はなされていない。そのため,SPHが姿勢とバランスにどのような影響を与えるのかを目的に検討を行った。なお,本研究の一部は日本コアコンディショニング協会（以下,JCCA）の助成を受けて実施された。【方法】対象は,健常な学生81名（男性42名,女性39名：平均年齢21.5±1.5歳）。このうち,対象群1（何も行わない：24名）,対象群2（SPHを使用しない：25名）,実験群（SPHを使用する：32名）の3群を無作為に設定した。対象群1はトレーニングせず,対象群2と実験群は1回につき2セットのトレーニングを週3回,2週間継続して行った。トレーニングはJCCAが提唱するものをもとに,統一化を図るため計5分のトレーニング動画を作成し,研究者の管理下で行った。実験初日及び最終日に測定を行い,測定機器としてスパイナルマウス（インデックス有限会社）とバランスWiiボード（任天堂株式会社,以下Wiiボード）を使用した。測定項目は,スパイナルマウスによる姿勢（仙骨傾斜角,胸椎後彎角,腰椎前彎角）,並びにWiiボードによる重心動揺（総軌跡長,重心最大移動距離）である。スパイナルマウスの測定方法は,座位では股・膝関節90°屈曲位,腰幅に足を開き,足底は接地,立位では足を肩幅に開いて実施した。Wiiボードの測定方法は,裸足で視覚的指標として壁に目線の高さのテープを張り被験者に注視を促した。静的バランスの座位では両上肢を組み,両下肢は床面に接地せずに測定した。立位では両踵間を20cm離し,足先を15°外側に向け,測定した。測定時間は30秒間とした。動的バランスの座位では前後左右とも両側殿部がWiiボードから離れない範囲で,最大限の重心移動を要求し,10秒間停止させた。立位では,被験者に安定して立位を保てる範囲内で前後左右に重心を移動させ10秒間測定した。Wiiボードから得られたデータはBluetoothを用いて,サンプリング周波数100HzでPCに転送され,フリーソフトFitTriを使用しCSVファイルとして保存される。その後,Microsoft ExcelのVBA（Visual Basic for Applications）を用いて,データ処理を行った。統計処理にはStudent’s T-Test，Welch’s T-Test,多重比較としてkruskal-wallis検定を用いて行った。統計解析ソフトはMicrosoft Excel2010，IBM SPSS statics19を用い,有意水準は5%とした。【倫理的配慮，説明と同意】対象者にはヘルシンキ宣言に沿って研究の主旨及び目的を十分説明し,書面にて同意を得た（川崎病院倫理委員会承認番号2001）。【結果】スパイナルマウスによる計測では,実験前後における座位の仙骨傾斜角が,参照値と比較した場合,トレーニング後,有意に増加（前傾）した。その他の胸椎後彎角,腰椎前彎角では有意差が認められなかった。また,Wiiボードによる計測では,実験開始から2週間後の静的立位（総軌跡長）の変化量を3群間で比較したところ,実験群が有意に減少していた。その他の項目については,有意差は認められなかった。【考察】スパイナルマウスの測定結果から,座位の仙骨傾斜角に有意差が認められた要因として,SPHの使用により,骨盤前傾位が促進されたことが考えられた。骨盤後傾位でSPHを使用すると,尾骨部とSPHが接触するため,自然に骨盤前傾位へと促されることが示唆された。また,骨盤前傾作用をもつ筋として,多裂筋が挙げられる（安彦ら,2010）。骨盤後傾位と比較して骨盤前傾位では多裂筋が優位に働くため,それに伴い仙骨傾斜角が増大したことが考えられた。他方,Wiiボードの測定結果から,実験群では静的立位において総軌跡長が有意に減少していた。このことから,SPHの使用により,骨盤底筋群への刺激が増大し,収縮が促進されることが示唆された。先行研究では,骨盤底筋群は他のインナーユニットと協働し,姿勢のコントロールに寄与すると報告されている（石井,2008）。そのため,インナーユニットが賦活され,腹腔内圧の上昇に伴い体幹の安定性が向上し,重心動揺が減少したことが推測された。今後は,対象者年齢層を広げ,トレーニング期間なども考慮し,さらにSPHに関するエビデンスを蓄積していく必要がある。【理学療法学研究としての意義】本研究により,理学療法の分野で注目されている,姿勢およびバランスに対するトレーニング法の一助として,SPHの有効性を示したことは,新たな理学療法を展開する上で大変意義があるものと考える。

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当院ウロギネセンターでは尿失禁・骨盤臓器脱における保存的治療の一環として、2014年2月より集団的骨盤底筋体操教室を開始した。当院では、術後の患者も多く参加している。そのため、筋力低下や過伸展の状態にある骨盤底筋群に対し、タオルロールを用い直接的に感覚入力を行う。そして、より効率的に活動させるために、骨盤底筋以外の補助筋に着目した姿勢やメニューを実施している。今回は、当院にて実施している骨盤底筋体操の工夫点の一部を、諸研究結果を基に解剖学・運動学的側面より紹介する。

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日本には古くから湯治文化があり、温泉を病気の治癒や予防に役立てきた歴史がある。現在、厚生労働省には温泉施設の利用料及び交通費が医療費控除の対象となる「温泉利用型健康増進施設」の認定制度があるが、あまり広まっていない。「温泉利用型健康増進施設」の軒数は20軒、医療費控除の申請者数は年間50～70名程度である。

ハード面では、肩まで浸かれる全身浴槽のほか寝湯などの部分浴槽、ジャグジーなどの気泡浴槽をもつ温泉施設に加えて、トレーニングジム、プールなどの運動施設をもつことが認定要件だが、クリニックと連動したプログラム提案や、自然食やヨガなどを組み込んだ7泊8日の長期滞在プログラム、最新鋭のマシンで運動履歴などのデータ管理を行うなど、施設ごとの個性や特徴もさまざまである。

「温泉利用型健康増進施設」の認定要件の緩和に伴って制度の注目度が高まっている今は施設の魅力をPRする好機といえよう。また、担当者間の情報共有、モチベーションアップを図る施策を行い、施設および制度の充実、活性化を図ることが重要と考える。

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体幹回旋機能は腰痛やパフォーマンスと関連するため適切な機能を有することが重要と考えら れる．本研究は，体幹回旋筋力発揮に必要と考える腹腔内圧の上昇を担うinner unit の活性化を図った股関節外旋筋へのセルフマッサージが，股関節内旋可動域及び体幹回旋筋力に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした．成人男性36 名を股関節外旋筋群，大腿四頭筋群，コントロール群に群分けした．股関節内旋可動域と体幹回旋筋力を介入前後に測定し，各群の変化を比較するため股関節内旋可動域は二元配置分散分析，体幹回旋筋力は変化率を算出しKruskal-Wallis のH 検定を行った．また，各群の体幹回旋筋力変化率の左右差を比較するためWilcoxon の順位和検定を行った．その結果，股関節外旋筋群で両股関節内旋可動域が向上し，コントロール群との間に有意な交互作用を認めた．体幹回旋筋力は全ての群間において有意差を認めなかった．また，体幹回旋筋力変化率は右回旋にて股関節外旋筋群で有意差を認めた．股関節内旋可動域の向上から本介入の押圧刺激が対象筋を伸張し可動域を獲得したと考える．体幹回旋筋力変化率の左右差は筋力非対称性による介入のトレーナビリティーの差が関与した可能性がある．研究対象者の約9 割が右利きであり左回旋への慣れから左回旋筋力のpre 値が高く，トレーナビリティーが少なかったことで有意差を認めなかったと考える．

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