2025 Volume 45 Issue 4 Pages 202-209
背景：学齢期の後天性脳損傷による記憶障害は復学後の学習を困難にするため，その特徴に基づく個別的支援が重要だが，標準化された言語性記憶の評価法はない。方法：ReyのAuditory Verbal Learning Testを参考に学齢期用聴覚性言語学習検査（AVLT-JSC）を2セット作成し，定型発達児25名（低年齢群：15名，6～8歳，高年齢群：10名，9～12歳）を対象に予備調査を行った。結果：2セット間の正再生語数，再認語数に差はなく，刺激等価性が確認された。各年齢群で学習効果を認め，床効果・天井効果は認めなかった。高年齢群の正再生語数は低年齢群に比べセット2の即時再生語数を除いて有意に多かった。記銘方略の使用は低年齢群に比べ高年齢群の割合が多く，高年齢群の効果的な記銘方略を使用する脳機能の発達を反映することが示唆された。考察：AVLT-JSCは学齢期の言語性記憶の評価に有用である。
Background：Children with memory impairment due to acquired brain injuries often have difficulty returning to school and learning. Therefore, support based on the characteristics of memory impairment is essential. In Japan, there are no standardized verbal memory tests for school-aged children. Methods：We developed two sets of Auditory-Verbal Learning Tests for Japanese School-aged Children (AVLT-JSC) and applied them preliminarily to 25 typically developed children (aged 6-8 years：n = 15, aged 9-12 years：n = 10). Results：The results showed no significant differences in the number of correctly recalled words between both sets, suggesting that they are equally difficult. The learning curve showed an effect for each age group with no ceiling or floor effects. The number of correctly recalled words was significantly higher in the older group (aged 9-12 years) than in the younger group (aged 6-8 years), excluding immediate recall in set 2. Memory strategies were used more frequently in the older group than in the younger group, suggesting that the development of brain function in the older group enabled the use of effective memory strategies. Conclusion：The AVLT-JSC is useful for the assessment of verbal memory in Japanese school-aged children.
学齢期の後天性脳損傷による高次脳機能障害は，日常生活または社会生活への適応を制約し，復学やその後の学習にも影響する（武居 2015）。特に記憶障害は知識の獲得や蓄積に困難を生じるため（春原ら 2001），記憶障害の特徴に基づく個別的な支援が重要である。
Auditory Verbal Learning Test（AVLT）は施行が簡便でありながら，即時記憶容量，反復による学習，干渉後の遅延再生，再認，学習曲線，学習方略など，さまざまな側面を評価できる（若松ら 2003）。海外では小児の標準値の報告もある（Vakilら 1998，van den Burgら 1999，Oliveiraら 2008，Brookingら 2012）。本邦では未就学児（4～6歳）を対象とした小児版が作成されているが（柴ら 2006），難易度を下げるために単語数が12語に減らされており，学童が対象の場合に天井効果を示して発達的変化を評価できない可能性がある。成人版のAVLTの刺激語は学齢期に適した難易度に調整されていない（若松ら 2003，竹田ら 2018）。したがって，学齢期の言語性記憶を評価するには，年齢に適した語彙から構成され，標準化されたAVLTが必要である。
定型発達児の言語性記憶は年齢が上がるほど，記銘材料を復唱して覚える方略よりも，言語またはイメージと関連づけて覚える方略を用いる割合が増えるという発達的変化が報告されている（Pressleyら 1977，Beuhringら 1987）。学齢期に脳梗塞による認知機能障害を呈した症例では，記銘方略を用いた訓練によって言語性記憶課題の成績向上を認めた報告がある（Yerysら 2003）。したがって，記銘方略の発達的変化を調査することは，言語性記憶の低下を呈する症例において，リハビリテーションの手がかりとなる可能性がある。
本研究は学齢期用聴覚性言語学習検査（Auditory Verbal Learning Test for Japanese School-aged Children：AVLT-JSC）の単語リストの作成を目的とし，標準化に向けた予備調査を実施した。また臨床応用に向けて記銘方略の調査も行った。
京都府内の公立小学校の通常学級に在籍し，日本語を母語とする小学生25名で，神経発達障害または脳性麻痺と診断されていた児童は除外した。年齢の影響を検討するため，参加者を6～8歳の低年齢群（15名：男児9名，平均年齢6.9歳）と9～12歳の高年齢群（10名：男児7名，平均年齢10.4歳）に分けた。
2． 方法 1） 刺激語の選定異なる15語の名詞からなる2つの単語リスト（学習リスト，干渉リスト）と，それと異なる20語（妨害刺激）を加えた再認リスト（合計50語）を1セットとし，2セット作成した（以下，セット1とセット2）（表1）。単語は教育基本語彙から小学校低学年の参加者でも理解可能な名詞から選定した。条件は①語長が2～4モーラ，②意味範疇の数は偏りなく，各リストに6～10カテゴリーとし，各カテゴリーにつき3単語以内，③妨害刺激は学習リストと干渉リストの単語と意味的に類似した9～10語と，音韻的に類似した8語，どちらにも該当する2～3語とした。
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セット1およびセット2の学習リストと干渉リストを示す。再認リストの妨害刺激は，学習リストと干渉リストの単語と意味的または音韻的に類似した20語（たとえば，「電車」と意味的に類似する語として「バス」，「色」と音韻的に類似する語として「糸」）を選定した。
2） 実施方法
まず学習リストの刺激語を1秒に1語，単語間は約1秒の間隔をあけて読み上げ，最後の単語を読み上げた後に，参加者に自由再生を求めた。この記銘と再生を5回繰り返した。次に干渉リストの刺激語を，1度だけ，学習リストと同様のペースで読み上げ，自由再生を求めた。その直後，「干渉後再生」として学習リストのみを思い出すように求めた。さらに，視覚性の課題や注意課題を挟んで約20分後に，「遅延再生」として学習リストのみを思い出すように求めた。最後に，再認リストを読み上げ，学習リストに含まれていた単語のみを答えるように求めた（以下，再認）（図1）。なお，学習リストを提示する際には，学習リストを繰り返す回数，後で行う遅延再生，再認などの検査については教示せず行った。再認終了後には，記銘の方略を参加者に質問した。
学習：学習リスト，干渉：干渉リスト
検査は作業療法士または言語聴覚士が，個々の参加者と対面式で行った。全員にセット1と2を行い，セット間の間隔は1週間以上あけた。順序効果を相殺するため，セット1と2の順序は参加者間でカウンターバランスした。
3． 採点と分析方法 1） 採点各試行（第1～5試行），干渉後再生，遅延再生における正再生語数を数えた。再認は学習リストから正しく再認された語数，干渉リストまたは妨害刺激の単語を誤って回答した語数（誤再認）を数えた。なお，第1試行を「即時再生」，それ以降の第2～5試行を「学習」の指標とした。
記銘の方略は課題遂行中の行動観察や，再認終了後に「今日の検査で，あなたはどうやって単語を覚えましたか」と自由回答を求めることで調査した。明確な自由回答が得られなかった場合には，「前に覚えていなかった単語を覚えようとした（未学習単語優先）」，「順番通りに覚えた（順番通り）」，単語の数に合わせて指を折るなどのように「指を使って覚えた（指を使う）」のほか，永江（2004）を参考に分類した「口に出して言いながら覚えた / 頭の中で繰り返しながら覚えた（リハーサル）」，「イメージやストーリーを考えながら覚えた（体制化・精緻化）」の5つの方略の使用の有無を調査した。調査した方略は，自由回答を含めて上記5つの方略と，その他の方略に分類し，それらを使用した参加者数を集計した。
2） 解析方法①セット間の刺激等価性
各セットにおける各試行の正再生語数に対して二元配置分散分析（セット：2，試行：5）を行い，刺激等価性を評価した。また，セット間の干渉後再生，遅延再生と再認における語数には対応のあるt検定を用いた。
②練習効果
セット1，2の結果を混合し，全参加者における1回目と2回目の各指標の結果について，対応のあるt検定を用いて比較した。
③年齢の影響
年齢群間の差は各指標の中央値をMann-WhitneyのU検定を用いて比較した。
統計解析にはIBM SPSS ver.29 for windowsを用い，すべての検定における有意水準は5％以下とした。
分散分析の結果，試行の主効果は有意であったが（F（4, 240）＝19.6, P＜.001, η2＝.246），セットの主効果（F（1, 240）＝.864, P＝.353, η2＝.004）および交互作用（F（4, 240）＝.347, P＝.846, η2＝.006）は有意ではなかった。干渉後再生語数，遅延再生語数，再認語数における対応のあるt検定の結果，セット間の有意差は認めなかった（表2）。
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結果の表記は，平均値（SD）で示した。
2． 練習効果
各指標の1回目，2回目の平均値および検定結果は，第1試行正再生語数が5.6語，5.2語（P＝.337），第2試行正再生語数が7.2語，7.6語（P＝.412），第3試行正再生語数が8.2語，9.0語（P＝.095），第4試行正再生語数が8.7語，9.4語（P＝.390），第5試行正再生語数が10.6語，10.3語（P＝.461），干渉後正再生語数が8.8語，9.0語（P＝.753），遅延正再生語数が9.6語，9.0語（P＝.280），正再認語数が14.2語，12.7語（P＝.001），誤再認語数が2.1語，1.5語（P＝.385）であった。正再認語数のみ，1回目に比べ2回目の平均値に有意な低下を認めたが，そのほかの指標には有意差を認めなかった。
3． 学習効果反復による学習効果を確認するため，セット1とセット2それぞれにおいて各試行の年齢群ごとの平均正再生語数をグラフ化し，学習曲線を作成した（図2）。学習曲線は低年齢群・高年齢群ともに試行の反復に応じて平均正再生語数が増加していた。各試行の変動係数は，低年齢群では最小0.29，最大0.61，高年齢群では最小0.15，最大0.43であり，低年齢群のばらつきが大きくなる傾向を認めた。また両群ともに明らかな床効果・天井効果は認めなかった。
第1試行（即時再生）から第5試行までの平均正再生語数を示した。エラーバーは標準偏差を表す。
4． 年齢の影響
各指標の年齢群間の比較の結果，セット2の即時再生を除いて，正再生語数はすべて高年齢群で低年齢群に比べて有意に多かった。一方，正再認語数および誤再認語数に年齢群間で差がなかった（表3）。
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結果の表記は，中央値（四分位範囲）で示した。
5． 記銘方略
「未学習単語優先」と「順番通り」は，どちらの年齢群でも多くの参加者が使用していた。一方，「指を使う」「リハーサル」「体制化・精緻化」は，使用者は少ないが，低年齢群に比べて高年齢群の使用割合が高かった（表4）。
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結果の表記は，n（％）で示した。
本研究の結果，セット間の正再生語数に有意差がなかったことから，セット1とセット2は等価な検査として，学習効果を最小限にした再評価に利用できると考えられた。臨床では，脳損傷患者の治療・支援の前後や回復過程の時間経過に応じて記憶を評価する（平井ら 2018）が，限られた入院期間中の支援の効果検証や，急性期から回復期にかけての回復の程度の評価のためには，短期間での記憶の反復評価を行う場合がある。しかし，AVLTは単語の学習効果が認められているため，同じ単語リストを連続して使用するべきではなく（Lezakら 2012），検査を繰り返し実施する場合には，最低でも半年程度は検査間隔をあけるか，別の単語リストを用意する必要がある（若松ら 2003）。したがって，刺激等価性が検証された2セットの単語リストからなるAVLT-JSCは，治療・支援の前後や回復経過に応じた言語性記憶の短期間での変化を評価することが可能となり，臨床における段階的な支援の実践に有益であると考えられる。
2． 練習効果本研究の結果，正再認語数のみ有意差を認めたが，1回目に比べ2回目の平均値が低下していた。また，そのほかの指標には施行回数による有意差を認めなかったため，練習効果はないと考えられる。
3． 学習効果一般的に，5回の自由再生試行では試行を重ねるごとに正再生語数が増加する学習効果がみられる。また再生語数は，未就学児を対象とした検討では6歳児は4歳児より有意に多く（柴ら 2006），認知機能の発達途上にある小学生では，学年が上がるとともに再生語数が増えることが予測される。本研究においても，第1試行から第5試行にかけて正再生語数の増加を認め，高年齢群の学習曲線（図2）は低年齢群より高位であったことから，本研究結果は年齢相応の学習効果を表していると考えられた。
本研究における各試行の正再生語数の変動係数は，高年齢群に比べ低年齢群のほうが大きく，低年齢群の変動係数は最大で0.61であった。一方で，竹田ら（2018）により報告された本邦の成人におけるAVLTの結果から算出した正再生語数の変動係数は，検査語リストが構造化されていない非構造化（NS）課題において，若年群（18～25歳，40名）では最小0.16，最大0.29，高齢群（65～80歳，40名）では最小0.27，最大0.30であった。Vakilら（1998）は，8～10歳の正再生語数は年齢の影響を認める一方，11歳以降では年齢の影響を認めなかったことを報告している。以上から，正再生語数の個人差によるばらつきは，成人に比べ学齢期，特に低年齢において増加する傾向がある，もしくは，低年齢では年齢による変化が大きいため，本研究の低年齢群において正再生語数のばらつきが大きくなった可能性が考えられる。今後は，参加者数を増やして年齢ごとの正再生語数のばらつきを再検討する必要がある。
本研究では，学習曲線の最低値となる低年齢群の即時再生，最高値となる高年齢群の第5試行において，セット1，2ともに床効果・天井効果を認めなかった。神経心理学的評価においては，課題の難易度が高まり床効果を呈すると，疾患群の障害の差を検出できなくなり，反対に難易度が低く天井効果を示すと，健常群における課題難易度を示せず，疾患群の成績に変動を認めてもその解釈が難しくなる（吉益ら 1998）。今回，第1試行から第5試行において床効果・天井効果を認めなかったことから，AVLT-JSCの難易度は適正であることが示唆された。
4． 年齢の影響と記銘方略本研究の結果，AVLT-JSCの各正再生語数は，セット2の即時再生語数を除いて，低年齢群に比べ高年齢群が有意に多かった。年齢の影響は海外の報告でも認められており（Vakilら 1998，van den Burgら 1999，Brookingら 2012），本研究の結果と同様に，年齢による記憶の発達を表していると考えられた。
記銘方略は，記憶にかかわる認識や知識を含む広い概念であるメタ記憶のなかでも，記憶モニタリングに基づいて実際の記憶活動の計画や実行を行う記憶コントロールに含まれている（清水 2015）。学齢期においては，年齢が上がるにつれ，リハーサルより精緻化方略を使う小児の割合が増え，リハーサルより精緻化方略を使用した小児の記憶成績が良好であったことが示されている（Pressleyら 1977）。本研究でも，低年齢群に比べ，高年齢群において「指を使う」「リハーサル」「体制化・精緻化」の方略を使用する参加者の割合が多かった。また低年齢群と高年齢群の正再生語数の差は，即時再生がセット1は1.5語，セット2は1.0語であるのに対し，第2～5試行および干渉後再生，遅延再生においては4語以上に広がっていた（表3）。Bowerら（1969）は，物語により単語を関連付けて覚えた群と，その方略を用いなかった群の単語リストの再生成績を比較し，即時再生には差がないが，12種類の単語リストの記憶と再生を行った後の再生成績は，前者のほうが高いことを示した。これより記銘方略は，学習の初期段階である即時再生には影響が少なく，記銘と再生を反復するなかで定着し，記憶成績の向上に関与すると考えられる。したがって，本研究の年齢群間による正再生語数の差は，即時再生は主に即時記憶容量の発達を反映し，第2試行以降は記憶容量の発達に加えて，より確実な記憶を行うための意図的な方略の使用による学習の発達を反映していると考えられた。また，本研究からは，このような意図的な方略の使用自体が，学年が上がるにつれて利用頻度が上昇することが示唆された。その結果，高年齢群と低年齢群では第2試行以降で正再生語数に差が生じたと推察される。ただし，特に低年齢の参加者においては，自由回答での表出が難しい，または，方略を使わなかった可能性があること，全年齢を通じて検査者が質問した記銘方略以外の方略を使用した可能性などがあり，今後，記銘方略の質問方法は検討が必要である。
5． 学齢期の後天性脳損傷患者への適用に向けて本研究では，作成したAVLT-JSCが小学生の記憶を評価する検査として有用であることが示唆された。今後は参加者数を増やし，年齢ごとの標準値を調査することで，学齢期の後天性脳損傷に伴う記憶障害を正確に評価する検査として発展させる必要がある。記銘方略の発達的変化を調査することは，学齢期の後天性脳損傷患者の記憶への支援において，リハビリテーションの手がかりとなる可能性がある。
本研究は日本高次脳機能学会2023年度学術研究助成を受け行った。
本研究は，京都大学大学院医学研究科・医学部及び医学部附属病院医の倫理委員会の承認（承認番号：R2588）を得て行った。本人および保護者には本研究に関する説明文と同意書を配布し，書面による同意を得た。
著者全員に本論文に関連し，開示すべき利益相反状態にある企業，組織，団体はいずれもありません。
現在，検査の標準化に向けて調査を継続していますが，専門家に限って，著者まで連絡をいただければ，検査は提供いたします。
開発にあたり，大阪医科薬科大学小児高次脳機能研究所の奥村智人先生から情報提供をいただきました。本発表にあたり多大なご協力をいただきました，京都大学大学院医学研究科人間健康科学系専攻の梁楠教授および認知運動機能制御科学研究室の皆様，京都府内の小学校の教員および児童・保護者の皆様に深謝致します。
